2021年10月27日
各 位
上場会社名 大英産業
代表者 代表取締役社長 大園信
（コード番号 2974 ）
問合せ先責任者 執行役員管理本部長 宇留嶋 栄治
（TEL 093－613－5659）
棚卸資産評価損の計上及び
2021年９月期通期業績予想修正に関するお知らせ
当社は以下の通り棚卸資産の評価損を計上するとともに、テレワーク推奨による住宅業界の活況が要因と
した不動産仕入不足や行動制限による来場数減少等を要因とした販売不調などを踏まえ、2020年11月13
日に公表いたしました2021年９月期の連結業績予想（2020年10月1日～2021年９月30日）を、下記の通りに
修正することを決定いたしましたので、お知らせいたします。
尚、2021年９月期の配当金（20円）につきましては変更ございません。
記
● 業績予想の修正について
2021年9月期通期連結業績予想記事ページへ 令和 3 年 10 月 27 日
各 位
会社名 株式会社北弘電社
代表者名 代表取締役社長 脇田 智明
（コード番号 1734 札証）
問合せ先 管理統括室 経理業務部長 関谷 繁淑
（TEL 011-640-2231）
当社株式の監理銘柄（確認中）指定解除に関するお知らせ
当社株式は、令和 3 年 10 月 14 日付で証券会員制法人札幌証券取引所（以下「札幌証券取引所」といいま
す。）より、監理銘柄（確認中）に指定されておりますが、本日、札幌証券取引所より令和 3 年 10 月 28 日
付で当該指定を解除する旨の通知がありましたので、下記のとおりお知らせいたします。
記
当社株式は、令和 3 年 10 月 14 日に公表しました「令和 4 年 3 月期第 1 四半期報告書の提出遅延な
らびに当社株式の監理銘柄（確認中）指定の見込みに関するお知らせ」にてお知らせしましたとおり、
当社が、四半期レビュー報告書を添付した令和 4 年 3 月期第 1 四半期報告書を金融商品取引法に定め
る提出期限である令和 3 年 10 月 15 日までに提出できる見込みがない旨を開示したことにより、当社
株式は記事ページへ 2021 年 10 月 27 日
各 位
不動産投資信託証券発行者名
東京都中央区京橋三丁目６番 18 号
星 野 リ ゾ ー ト ・ リ ー ト 投 資 法 人
代表者名 執行役員 秋本 憲二
（コード番号：3287）
資産運用会社名
株式会社星野リゾート・アセットマネジメント
代表者名 代表取締役社長 秋本 憲二
問 合 せ 先 取 締 役 財 務 管 理 本 部 長
蕪木 貴裕
（TEL：03-5159-6338）
金利スワップ契約締結記事ページへ 令和 3 年 10 月 27 日
各 位
会 社 名 株式会社 北弘電社
代表者名 代表取締役社長 脇田 智明
（コード：1734、札証）
問合せ先 管理統括室 経理業務部長 関谷 繁淑
（TEL 011－640－2231）
令和 4 年 3 月期第 1 四半期報告書提出完了に関するお知らせ
当社は、令和 3 年 10 月 14 日付「令和 4 年 3 月期第 1 四半期報告書の提出遅延ならびに当社株式の監理銘柄
（確認中）指定の見込みに関するお知らせ」にてお知らせしましたとおり、提出遅延しておりました「令和 4
年 3 月期第１四半期報告書」を、北海道財務局に提出いたしましたので、お知らせいたします。
株主、投資家の皆様をはじめ、関係者の皆様には多大なるご迷惑とご心配をお掛けしましたことを心よりお
詫び申し上げます
以 上記事ページへ 令和3年10月27日
各 位
上場会社名 株式会社北弘電社
代表者 代表取締役社長 脇田 智明
（コード番号 1734 ）
問合せ先責任者 管理統括室 経理業務部長 関谷 繁淑
（TEL 011-640-2231）
業績予想の修正に関するお知らせ
最近の業績動向を踏まえ、令和3年5月10日に公表いたしました令和4年3月期の第2半期（累計）及び通期
の業績予想を下記のとおり修正しましたのでお知らせいたします。
記
● 業績予想の修正について
令和4年3月期第2四半期（累計）個別業績予想数値の修正（令和3年4月1日～令和3年9月30日)
売上高 営業利益 経常利益 四半期純利益 1株当たり四半期純
記事ページへ 令和4年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕（非連結）
令和3年10月27日
上場会社名 株式会社北弘電社 上場取引所 札
コード番号 1734 URL https://www.kitakoudensha.co.jp/
代表者 （役職名） 代表取締役社長 （氏名） 脇田 智明
問合せ先責任者 （役職名） 管理統括室 経理業務部長 （氏名） 関谷 繁淑 TEL 011-640-2231
四半期報告書提出予定日 令和3年10月27日
配当支払開始予定日 ―
四半期決算補足説明資料作成の有無 ： 無
四半期決算説明会開催の有無 ： 無
（百万円未満切捨て）
1. 令記事ページへ 令和３年 10 月 27 日
各 位
会 社 名 株式会社 北弘電社
代表者名 代表取締役社長 脇田 智明
（コード：1734、札証）
問合せ先 管理統括室 経理業務部長 関谷 繁淑
（TEL 011－640－2231）
有価証券報告書に係る監査報告書の限定付適正意見及び四半期報告書に係る
四半期レビュー報告書の限定付結論に関するお知らせ
当社は、第 71 期（令和３年３月期）第３四半期から第 72 期（令和４年３月期）第１四半期までの財務諸表
において、限定付適正意見のついた独立監査人の監査報告書及び限定付結論のついた四半期レビュー報告書を
令和３年 10 月 27 日に受領致しましたので、下記のとおりお知らせいたします。
株主の皆様、投資家の皆様をはじめ、関係者の皆様には多大なるご迷惑とご心配をお掛けしましたことを心
よりお詫び申し上げます。
記
１．監査及びレビューを実施した監査法人の名称
EY 新日本有限責任監査法人
２．監査報告書及び四半期レビュー報告書の内容
（１）第 71 期（令和３年３月期）第３四半期報告書の訂正報告書に係る四半期レビュー報告書
高山ソーラーヒルズ太陽光発電所工事の件
当記事ページへ 令和３年 10 月 27 日
各 位
会 社 名 株式会社 北弘電社
代表者名 代表取締役社長 脇田 智明
（コード：1734、札証）
問合せ先 管理統括室 経理業務部長 関谷 繁淑
（TEL 011－640－2231）
財務報告に係る内部統制の開示すべき重要な不備に関するお知らせ
当社は、金融商品取引法第 24 条の４の４第１項に基づき、令和３年６月 25 日に北海道財務局に提出いたし
ました令和３年３月期の内部統制報告書において、開示すべき重要な不備があり、当社の財務報告に係る内部
統制は有効でない旨を記載いたしましたので、下記の通りお知らせいたします。
記
１．開示すべき重要な不備の内容
当社は、令和４年３月期第１四半期決算の作業過程において、当社ビジネス統括本部内線統括部の太陽光
発電所建設工事に関わる案件について原価総額の見積りを見直したところ、損失が発生することが見込まれ
たことから、過年度の決算内容も含めて精査するため、令和３年８月 17 日に外部の弁護士及び公認会計士を
構成員とする特別調査委員会を設置し、当該案件や類似案件に関する会計処理等に関して調査を進めてまい
りました。
令和３年 10 月 15 日に特別調査委員会から調査報告書を受領し、太陽光発電所建設記事ページへ 令和３年 10 月 27 日
各 位
会 社 名 株式会社 北弘電社
代表者名 代表取締役社長 脇田 智明
（コード：1734、札証）
問合せ先 管理統括室 経理業務部長 関谷 繁淑
（TEL 011－640－2231）
内部統制報告書の訂正報告書の提出に関するお知らせ
当社は、本日公表の「過年度の有価証券報告書等の訂正報告書の提出及び過年度の決算短信の訂正に関する
お知らせ」にてお知らせしましたとおり、過年度の有価証券報告書の訂正報告書を北海道財務局に提出すると
ともに、過年度の決算短信についても訂正を行い、その内容を開示しております。
これに伴い、金融商品取引法第 24 条の４の５第１項に基づき、本日「内部統制報告書の訂正報告書」を北海
道財務局に提出いたしましたのでお知らせいたします。
記
１．訂正の対象となる内部統制報告書
第 71 期（自 令和２年４月１日 至 令和３年３月 31 日）
２．訂正の内容
上記の内部統制報告書のうち３【評価結果に関する事項】を以下の通り訂正いたします。なお、訂正箇
所には下線を付して表示しております。
（訂正前）
上記の評価の結果、当事業年度末時点において、当社の財務報告に係る内部統制記事ページへ 令和３年 10 月 27 日
各 位
会 社 名 株式会社 北弘電社
代表者名 代表取締役社長 脇田 智明
（コード：1734、札証）
問合せ先 管理統括室 経理業務部長 関谷 繁淑
（TEL 011－640－2231）
過年度の有価証券報告書等の訂正報告書の提出及び
過年度の決算短信の訂正に関するお知らせ
当社は、本日付で、過年度の有価証券報告書等の訂正報告書を北海道財務局に提出するとともに、過年度の
決算短信についても訂正を行いましたので、下記のとおりお知らせいたします。
記
１． 訂正の経緯及び理由
当社は、当社ビジネス統括本部内線統括部の太陽光発電所建設工事に関わる案件について、原価総額の見
積りを見直したところ、損失が発生することが見込まれたことから、過去度の決算内容も含めて精査する必
要が生じたため、過去の会計処理の誤りの可能性について、当社と利害関係を有しない外部専門家 3 名によ
る特別調査委員会を設置し、調査を進めてまいりました。
令和 3 年 10 月 15 日付「特別調査委員会の調査報告書受領に関するお知らせ」にてお知らせしたとおり、記事ページへ 令和３年10月27日
各 位
会 社 名 株式会社 北弘電社
代表者名 代表取締役社長 脇田 智明
（コード：1734、札証）
問合せ先 管理統括室 経理業務部長 関谷 繁淑
（TEL 011－640－2231）
（訂正・数値データ訂正）令和３年３月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）
訂正・数値データ訂正 決算短信 日本基準 非連結
の一部訂正について
当社は、令和３年５月10日に開示し、令和３年５月26日に訂正いたしました「令和３年３月期 決
算短信〔日本基準〕（非連結）」の一部を訂正いたしましたのでお知らせします。
また、数値データにも訂正がありましたので訂正後の数値データも送信します。
記
１．訂正の内容
訂正内容と理由につきましては、別途、本日(令和３年10月27日)付「過年度の有価証券報告書等
の訂正報告書の提出及び過年度の決算短信等の提出に関するお知らせ」にて開示しておりますので
ご参照ください。
２．訂正の理由
訂正箇所が多数に及ぶため、訂正後の全文を添付し、訂正の箇所には を付して表示しており
ます。
以 上
記事ページへ 2021年10月27日
各 位
会 社 名 大 阪 瓦 斯 株 式 会 社
代表者名 代表取締役社長 藤 原 正 隆
（コード：9532 東証・名証第一部）
問合せ先 総 務 部 長 中 窪 和 弘
（TEL 06－6205－4552）
所在不明株主の株式売却に関するお知らせ
当社は、本日開催の取締役会において、株式事務の合理化を図るため、会社法第 197 条第１
項に規定する株式（所在不明株主の株式）を売却することを決議いたしましたので、下記のと
おりお知らせいたします。
（注）所在不明株主とは、株主名簿に記録された住所または通知先に宛てて発した通知また
は催告が５年以上継続して到達せず、かつ、継続して５年間剰余金の配当を受領して
いない株主さまをいいます。
記
1． 対象とさせていただく株主さまの一覧（※1）
対象とさせていただく株主さまの株主番号、 株主名簿上の氏名または名称および住所ならび
に所有株式数につきましては、会社法第 198 条の規定に基づき、2021 年 10 月 28 日付で電
子公告により公告いたします記事ページへ2022年3月期第2四半期決算(累計)
プレゼンテーション資料
Creating Value for a Sustainable Future
2021年10月
大阪ガス株式会社
目次
Ⅰ.22.3期上期の主な活動の振り返り Ⅲ. 22.3期第2四半期決算
• 22.3期上期活動振り返りまとめ - 4 • 22.3期第2四半期実績の対前年比較 - 13～17
• 国内エネルギー 低・脱炭素のニーズに応える - 5 • 22.3期第2四半期セグメント別実績 - 18～20
メニューの提供
• 海外エネルギー 北米における再生可能 - 6
エネルギー事業について
Ⅱ. 22.3期第2四半期決算と22.3期見通しの概要 Ⅳ. 22.3期見通し
• 22.3期第2四半期決算のポイント - 8 • 22.3期見通しの対前年比較 - 22～26
• 22.3期第2四半期決算の対前年比較(経常 - 9 • 22.3期セグメント別見通し - 27～29
利益) • 年度見通しに対するリスク要因 - 30
• 22.3期見通しの対前年比較(経常利益) - 10 • (参考)22.3期第2四半期の主なトピックス - 31
• 22.3期第2四半期の成長投資実績記事ページへ 2021 年 10 月 27 日
各 位
会 社 名 東京電力ホールディングス株式会社
代表者名 代表執行役社長 小早川 智明
（ｺ ｰ ﾄ ﾞ 番 号 9 5 0 1 東 証 第 １ 部）
問 合 せ 先 経 理 室 決 算 統 括 ｸﾞﾙｰﾌﾟﾏﾈｰｼﾞｬｰ 豊 城 泰 晃
（T E L 0 3 － 6 3 7 3 － 1 1 1 1 ）
通期連結業績予想の修正に関するお知らせ
最近の業績の動向等を踏まえ、2021 年７月 29 日に公表した 2022 年３月期通期連結業績予想を
以下のとおり修正することとしましたので、お知らせいたします。
記
１. 当期の連結業績予想数値の修正（2021 年４月１日～2022 年３月 31 日）
親 記事ページへ 2021年度第2四半期
決算説明資料
東京電力ホールディングス株式会社
©Tokyo Electric Power Company Holdings, Inc. All Rights Reserved.
※
©Tokyo Electric Power Company Holdings, Inc. All Rights Reserved.
2021年度第2四半期決算
概 要 （2021年10月27日 公表）
～将来見通しについて～
東京電力グループの事業運営に関する以下のプレゼンテーションの中には、「今後の
見通し」として定義する報告が含まれております。それらの報告はこれまでの実績では
なく、本質的にリスクや不確実性を伴う将来に関する予想であり、実際の結果が「今後
の見通し」にある予想結果と異なる場合が生じる可能性があります。
©Tokyo Electric Power Company Holdings, Inc. All Rights Reserved.
2021年度第2四半期決算のポイント 1
【2021年度第２四半期決算のポイント】
売上高は、新会計基準の適用に加え、小売販売電力量や
燃料費調整額の減少などにより減収
経常損益・四半期純損益は、グループ全社を挙げた収支改善
に努めたものの記事ページへ 2021 年 10 月 27 日
各 位
会 社 名 東京電力ホールディングス株式会社
代 表 者 名 代表執行役社長 小早川 智明
（ｺｰﾄﾞ番号 9501 東証第１部）
問合せ先 経理室決算統括ｸﾞﾙｰﾌﾟﾏﾈｰｼﾞｬｰ 豊城 泰晃
（TEL 03 － 6373 － 1111）
特別損益の計上に関するお知らせ
2022 年３月期第２四半期連結累計期間 (2021 年４月１日～2021 年９月 30 日)におきまして、
下記のとおり特別損益を計上いたしますので、お知らせいたします。
記
１．特別利益の計上
原賠・廃炉等支援機構資金交付金
「原子力損害賠償・廃炉等支援機構法」
（平成 23 年８月 10 日 法律第 94 号）の規定に基づく
資金援助額の変更を申請したことから、298 億円を原賠・廃炉等支援機構資金交付金として計
上いたします。
２．特別損失の計上
原子力損害賠償費
東北地方太平洋沖地震により被災した福島第一原子力発電所の事故等に関する原子力損害に
ついて、原子力損害賠償紛争審査会で決定さ記事ページへ 2022年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
2021年10月27日
上場会社名 東京電力ホールディングス株式会社 上場取引所 東
コード番号 9501 URL https://www.tepco.co.jp/index-j.html
代表者 （役職名） 代表執行役社長 （氏名） 小早川 智明
問合せ先責任者 （役職名） 経理室決算統括グループマネージャー （氏名） 豊城 泰晃 TEL 03-6373-1111
四半期報告書提出予定日 2021年11月10日
配当支払開始予定日 ―
四半期決算補足説明資料作成の有無 ： 有
四半期決算説明会開催の有無 ： 有 （機関投資家・アナリスト向け）
（百万円未満切捨て）
1. 2022年3月期第2四半期の連結業績（2021年4月1日∼2021年9月30日）
(1) 連結経営成績（累計） 記事ページへ 令和３年 10 月 27 日
各 位
会 社 名 東海旅客鉄道株式会社
代表者名 代表取締役社長 金子 慎
（コード番号 9022 東証、名証各第１部）
問合せ先 常務執行役員広報部長 武田 健太郎
（TEL．052-564-2549）
通期業績予想の修正に関するお知らせ
当社は、令和３年10月27日開催の取締役会において、最近の業績の動向等を踏まえ、本年７月30日に開示し
た令和４年３月期（令和３年４月１日～令和４年３月31日）の通期業績予想を修正することとしましたので、
下記のとおりお知らせいたします。
記
１．通期業績予想
（１）令和４年３月期連結業績予想数値の修正（令和３年４月１日～令和４年３月31日）
親会社株主に
１株当たり
記事ページへ 〔補足説明資料１〕
令和３年度第２四半期連結決算概要
令和３年１０月２７日
東海旅客鉄道株式会社
・新型コロナウイルス感染症の発生を受けた外出及び移動の自粛等の影響により、当社・グループ会
社ともに引き続き極めて厳しい経営環境が続く中、連結営業収益は前年と比べ増加したものの、依
然として低水準。
・引き続きグループ会社も含め、費用削減を強力に推進したものの、営業損失を計上。
・通期の業績予想は、上期の実績等を反映し、収益・利益を下方修正する。引き続き感染拡大防止に
取り組みながら、安全・安定輸送の確保を最優先に輸送機関としての使命を果たしていく。また、コ
ロナ禍で受けた大きなダメージを挽回し、将来にわたって、当社グループが社会的使命を力強く果
たしていくため、経営体力の再強化に挑戦する。そのために、「業務改革」により定常的なコストの
削減を図るとともに、収益の拡大に向けて一層注力する。
１．連結損益の概要（累計）
(1) 営業収益 3,869億円（対前年同期＋490億円、14.5％増）
・当社の運輸収入は、対前年同期707億円（37.4％）増の2,600億円。
・鉄道事業については、東海道新幹線・在来線ともに、お客様に安心してご利用頂けるよう感染拡
大防止に取り組み、 お客様のご利用状況を踏まえて十分な輸送力を提供した。 また、 「ずらし旅」
の提案など魅力ある旅行商品を販売したほか、モバ記事ページへ