2021 年９月 15 日
各 位
会 社 名 内外トランスライン株式会社
代 表 者 名 代 表 取 締役 社 長 常 多 晃
（コード番号：9384 東証一部）
問合せ先 取 締 役 三 根 英 樹
（TEL 06-6260-4800）
新市場区分における「プライム市場」の選択申請に関するお知らせ
当社は、本日開催の取締役会において、2022 年４月４日に予定されている東京証券取引
所（以下、東証）における市場区分の見直しに関して、
「プライム市場」を選択し、申請す
ることを決議いたしましたので、お知らせいたします。
今後は、東証が定める申請スケジュールに従い、選択申請に係る所定の手続きを進めてま
いります。
なお、当社は 2021 年７月 12 日に開示いたしましたとおり、東証より「新市場区分におけ
る上場維持基準への適合状況に関する第一次判定結果について」を受領し、当社が「プライ
ム市場」の上場維持基準に適合していることを確認しております。
以上記事ページへ 2021年９月15日
各 位
会 社 名 いちよし証券株式会社
代 表者名 執行役社長 玉 田 弘 文
(コード8624 東証１部)
問合せ先 広 報 室 長 河 合 孝 俊
ＴＥＬ． ０３（４３４６）４５１２
2022年３月期の中間配当予定について
当社は、本日開催の取締役会において、2021年９月30日を基準日とする2022年３月期中間配
当予定について下記の方針を決定いたしましたので、お知らせいたします。
なお、中間配当金の正式決定は、本年10月下旬に開催される第２四半期決算に関する取締役
会で行う予定です。
記
１．2022 年３月期中間配当（予定） 1 株につき 金 １９円
2021 年９月 30 日の最終の株主名簿に記載された株主に対して支払います。
２．配当方針
当社は、連結ベースでの配当性向（50％程度）と純資産配当率（DOE ２％程度）を配当
基準とし、半期毎に算出された金額について、いずれか高いものを採用して配当額を決定
しております。
本中間配当は、連結配当性向を採用することにいたしました。
＜ご参考＞ 2021 年３月期～2022 年３月期の年間配当金の推移記事ページへ ）料無分月カ4計合（
料無分月カ1にらさが料聴視WOWOW、はまさ主株の有保続継上以年3にらさ、し択選を待優聴視の1記上※
）分円000,2（ドーカOUQ製特WOWOW .2
料無月カ3料聴視WOWOW 待優聴視 .1
かれずいの2はたま1記下
】後更変【
）料無分月カ4計合（
料無分月カ1にらさが料聴視WOWOW、はまさ主株の有保続継上以年2にらさ、し択選を待優聴視の1記上※
）分円000,2（ドーカOUQ製特WOWOW .2
料無月カ3料聴視WOWOW 待優聴視 .1
かれずいの2はたま1記下
】前更変【
記事ページへ 2021 年 9 月 15 日
各 位
会 社 名 株式会社ブレインパッド
代表者名 代表取締役社長 草野 隆史
（コード番号：3655 東証第一部）
問合せ先 取締役 石川 耕
（TEL．03-6721-7701）
自己株式の取得状況および取得終了に関するお知らせ
（会社法第 165 条第 2 項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得）
当社は、2021 年 8 月 12 日開催の取締役会において決議した、会社法第 165 条第 3 項の規定
により読み替えて適用される同法第 156 条の規定に基づく自己株式の取得について、その取得
状況を、下記の通りお知らせいたします。
なお、下記の取得をもちまして、同取締役会決議に基づく自己株式の取得は終了いたしまし
たので、あわせてお知らせいたします。
記
１．取得した株式の種類 当社普通株式
２．取得した株式の総数 68,600 株
３．株式の取得価額の総額 404,593,996 円
４．取得期間（約定日ベース） 記事ページへ 2021 年９月 15 日
各 位
会 社 名 オイシックス・ラ・大地株式会社
代表者名 代表取締役社長 髙島 宏平
（コード：3182、東証一部）
問合せ先 管理本部本部長 門前 太作
（TEL．03－6867－1149）
2021 年度株主優待について
当社は、毎年９月 30 日時点で当社株を保有されている株主さまを対象とし株主優待を行っております。
本年の株主優待は、当社が掲げる「サステナブルリテール」の理念を、当社の株主さまにも感じていただき
たく、サステナブルな社会を推進する「寄付」と「商品」の選択制の株主優待をお届けいたします。
「寄付」
につきましては、新型コロナ感染症患者の治療にあたる医療従事者と、コロナ禍で深刻化する子どものいる困
窮家庭への食品の物資支援を行うプラットフォーム「WeSupport」への寄付としました。
「商品」につきまして
は、本年 7 月にスタートした、地球と身体にや記事ページへ 令和 3 年 9 月 15 日
各 位
会 社 名 株式会社 北弘電社
代表者名 代表取締役社長 脇田 智明
（コード：1734、札証）
問合せ先 管理統括室 経理業務部長 関谷 繁淑
（TEL 011－640－2231）
令和 4 年 3 月期第 1 四半期報告書の提出期限延長（再延長）
に関する承認申請書提出のお知らせ
当社は、企業内容等の開示に関する内閣府令第 17 条の 15 の 2 第 1 項に規定する四半期報告書の提出期限延長
（再延長）に関する承認申請書を北海道財務局へ提出することとしましたので、お知らせいたします。
１．対象となる四半期報告書
令和 4 年 3 月期第 1 四半期報告書
２．延長前の提出期限
令和 3 年 9 月 15 日
＊本来の法定提出期限は令和 3 年 8 月 16 日ですが、令和 3 年 8 月 16 日付けにて、北海道財務局より、提出
期限の延長をご承認いただいております。
３．延長が承認された場合の提出期限
令和 3 年 10 月 15 日
４．提出期限の延長（再延長）を必要とする理由
記事ページへ 2021 年 9 月 15 日
各位
会 社 名 株式会社ジャパン・ティッシュ・エンジニアリン グ
株式会社ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング
代表者氏名 代表取締役 社長執行役
社長執行役員 畠 賢 一 郎
（コード番号：７７７４ ＪＱ）
本店所在地 愛知県蒲郡市三谷北通 6 丁目 209 番地の 1
問合せ先 執 行 役 員 大 林 正 人
電話番号 0 5 3 3 - 6 6 - 2 0 2 0 （ 代 表 ）
自家培養口腔粘膜上皮「オキュラル ®」：保険収載了承のお知らせ
自家培養口腔粘膜上皮 オキュラル
12 月 1 日から保険収載へ 両眼の角膜上皮幹細胞疲弊症治療の新たな選択肢に
日から保険収載 両眼の角膜上皮幹細胞疲弊症治療の新たな選択肢に
株式会社ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング（本社：愛知県蒲郡市、代表取締役社長
株記事ページへ 令和 3 年 9 月 15 日
各 位
会 社 名 日本精密株式会社
(JASDAQ コード番号：7771)
代表者名 代表取締役社長 井藤秀雄
問合せ先 上席執行役員 朴 成鎭
(TEL (048)225-5311)
海外連結子会社の合併完了に関するお知らせ
令和元年 6 月 20 日付「連結子会社の合併に関するお知らせ」において公表いたしま
したとおり、ガバナンス及びマネジメント効率を強化し、経営資源を効率的に活用するこ
とにより、事業の採算性の向上と事業基盤の強化を図ることを目的とした、海外の当社連
結子会社である NISSEY CAMBODIA CO.,LTD.を存続会社、海外の当社連結子会社である
NISSEY CAMBODIA METAL CO.,LTD.を消滅会社とする吸収合併について、令和 3 年 8 月
12 日付で手続が完了いたしましたので、お知らせいたします。
以 上記事ページへ 令和 3 年 9 月 15 日
各 位
会 社 名 株式会社アビスト
代表者名 代表取締役社長 進 勝博
（コード：6087、東証第一部）
問合せ先 広報部長代理 大島 昂祐
（TEL 0422-26-5960）
サステナビリティ委員会の設置に関するお知らせ
当社は、本日開催の取締役会において、新たに「サステナビリティ委員会」を設置することを
決議いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。
記
１．委員会設置の目的
当社は、設計開発アウトソーシング事業を通じて社会課題の解決に取り組んでまいりました。
企業を取り巻く環境が大きく変化している中で、当社は、サステナビリティが重要な経営課題で
あると認識しており、これまで以上に社会課題の解決と事業の成長を両立したサステナビリティ
の取組みを強力に進めるため、サステナビリティ委員会を設置いたします。
２．委員会の役割
本委員会は、サステナビリティ経営の基本方針を策定し、経営方針や経営計画に対するサステ
ナビリティ視点での検証を行うとともに、サステナビリティ課題に対する取組みについて取締役
会に報告、提言を行います。
３．委員会の構成
本委員会は、進顕専務取締役を委員長とし、委員はその目的に照らして、担当職務等に基づき
適切と認められるメンバーに記事ページへ 令和 3 年 9 月 15 日
各 位
会 社 名 株式会社アビスト
代表者名 代表取締役社長 進 勝博
（コード：6087、東証第一部）
問合せ先 広報部長代理 大島 昂祐
（TEL 0422-26-5960）
組織改正および人事異動に関するお知らせ
当社は下記の通り組織改正および人事異動を実施しますのでお知らせいたします。
記
１．組織改正（令和 3 年 10 月 1 日付）
改正内容 備 考
「経営管理本部」の下に 5 部を設置する 「総務部」から「経営管理本部」
へ「システム管理課」を移管し、
「事業管理部」「総務部」「経理部」「広報部」「システム管理部」 「システム管理部」に昇格
２．人事異動（令和 3 年 10 月 1 日付）
氏 名 新 旧
執行役員
多々良記事ページへ 2021 年 9 月 15 日
各 位
会 社 名 アクモス株式会社
代 表 者 名 代表取締役会長兼 CEO 飯島秀幸
（コード番号 ６８８８ ＪＡＳＤＡＱスタンダード）
問 合 せ 先 経営企画管理部長 末國真一
（ＴＥＬ ０３－５２１７－３１２１）
公益財団法人 財務会計基準機構への加入状況について
当社は、2021 年 6 月 30 日時点における公益財団法人 財務会計基準機構（以下「財務会計基準機構」という）へ
の加入状況等につきまして、下記の通りお知らせいたします。
記
１．2021年6月30日現在における財務会計基準機構への加入状況
加入しておりましたが、2013年3月3１日付で退会いたしました。
２．会計基準等の内容の適切な把握、会計基準等の変更等の的確な対応体制の整備状況
当社は、会計基準等の内容や変更等を適切に把握し、的確に対応することが重要課題であると認識しております。その
ため、監査法人との情報交換を密にするとともに、各種団体主催のセミナーへの参加及び専門雑誌等の購読による情報
収集を行うことで、会計基準等の内容を適切に把握し、変更等に的確に対応することができる体制を整備しております。
３．財務会計基準機構へ記事ページへ 2021 年 9 月 15 日
各 位
会 社 名 アクモス株式会社
代 表 者 名 代表取締役会長兼 CEO 飯島秀幸
（コード番号 ６８８８ ＪＡＳＤＡＱスタンダード）
問 合 せ 先 経営企画管理部長 末國真一
（ＴＥＬ ０３－５２１７－３１２１）
支配株主等に関する事項について
１．親会社、支配株主（親会社を除く。）又はその他の関係会社の商号等
（2021年6月30日現在）
議決権所有割合（％） 発行する株券が
名称 属性 直接 合算 上場されている
計 金融商品取引所等
所有分 対象分
記事ページへ 2021 年９月 15 日
各 位
株 式 会 社 Ｒ Ｖ Ｈ
代表取締役社長 和田 佑一
（東証二部・コード 6786）
問合せ先 ＩＲ・広報室
電話（03－6277－8031）
（訂正）「第三者割当による新株式及び第３回新株予約権発行に関するお知らせ」の
一部訂正について
2021 年９月 14 日付にて公表いたしました「第三者割当による新株式及び第３回新株予約権発行に関す
るお知らせ」において、一部誤りがありましたので、下記のとおり訂正いたします。
なお、訂正箇所には下線を付しております。
記
【訂正前】
(2)本新株予約権発行の概要
① 割当日 2021 年９月 30 日
② 発行新株予約権の数 記事ページへ 2021 年 9 月 15 日
各 位
上場会社名 積 水 樹 脂 株 式 会 社
代表者名 代表取締役会長 兼 ＣＥＯ 福井 彌一郎
（コード番号 ４２１２ 東証第１部）
問合せ先 取締役 兼 執行役員 管理部門管掌 菊池 友幸
（ＴＥＬ ０６－６３６５－３２０４）
自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）による自己株式の取得結果に関するお知らせ
当社は、昨日（2021年9月14日）お知らせした自己株式の取得について、以下のとおり買付けを行いま
したので、お知らせいたします。
記
１． 自己株式の取得を行った理由
資本効率の改善および１株当たり利益の増大を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な
資本政策を遂行するため
２． 取得の内容
（１） 取得対象株式の種類 当社普通株式
（２） 取得した株式の総数 ５００,０００株
（３） 取得価額の総額 １,１８５,５００,０００円
（４） 取得日 ２０２１年９月１５日
（５） 取得方法 東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）
による買付け
（ご参考）
１．2021年4月28日開催の取締役会での決議内容
・取得対象株式の種類 記事ページへ 2021 年９月 15 日
各位
会 社 名 株式会社ヤマダホールディングス
代 表 者 名 代 表 取 締 役 会 長 兼 Ｃ Ｅ Ｏ 山田 昇
（コード番号 9831 東証第一部）
問 合 せ 先 執 行 役 員 経 営 企 画 室 長 清村 浩一
（TEL. 0570-078-181）
代表取締役の辞任に関するお知らせ
当社代表取締役の辞任につきまして、下記の通りお知らせいたします。
記
１．代表取締役の辞任について
（1） 辞任する代表取締役の役職名及び氏名
役職名：代表取締役社長 兼 ＣＯＯ
氏 名：三嶋 恒夫（みしま つねお）
（2） 辞任の理由
2021 年９月 15 日に、当社代表取締役社長 兼 ＣＯＯの三嶋恒夫氏より、健康上の理由により代表
取締役および取締役を辞任したいとの申し出があり、受理いたしました。
（3） 辞任日
2021 年９月 30 日
（4） その他
① 当該取締役辞任後も、法令および定款に定める取締役の員数を満たしております。
② 2021 年９月 30 日付で、当社代表取締役会長 兼 ＣＥＯの記事ページへケネディクス・レジデンシャル・ネクスト投資法人
2021年7月期（第19期）決算説明資料
2021年9月
注意事項
本資料は、ケネディクス・レジデンシャル・ネクスト投資法人（以下、「本投資法人」と言います）の決算分析等のための情報提供のみを目的として作成されたものであり、本投資法人
の投資証券その他特定の商品についての投資の募集・勧誘・営業等を目的としたものではありません。投資を行う際には、投資家ご自身の判断と責任で投資なさるようお願い致します。
本資料には、本投資法人に関する記載の他、第三者が公表するデータ・指標等をもとにケネディクス不動産投資顧問株式会社（以下、「本資産運用会社」と言います）が作成した
図表・データ等が含まれています。また、これらに対する本資産運用会社の現時点での分析・判断・その他見解に関する記載が含まれています。
本資産運用会社は、金融商品取引法に基づく金融商品取引業者です。
本資料の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容は未監査であり、その内容の正確性及び確実性を保証するものではありません。また、本資産運用会社の分析・判断等に
ついては、本資産運用会社の現在の見解を示したものであり、予告なしにその内容が変更又は廃止される場合がありますので、あらかじめご了承ください。
第三者が公表するデータ・指標等（鑑定評価書に基づくデータを含む）の正確性について、本投資法人及び本資産運用会社は一切の責任を負いかねます。
本資料の内容には、将来の予想や業績に関する記述が含まれていますが、これらの記述は本投資法人の将来の業績、財務内容等を保証するものではありません。
今後、本資料の内容に重要な訂正があった場合は、本投資法人のホームページに訂正版を掲載する予定です。
記事ページへ 令和 3 年 9 月 15 日
各 位
大 阪 市 中 央 区 瓦 町 三 丁 目 5 番 7 号
株 式 会 社 ア ド バ ン ス ク リ エ イ ト
代 表 取 締 役 社 長 濱 田 佳 治
（コード番号：8798 東証第一部）
（連絡先）総合企画部長 岩井 暁
電話 06-6204-1193
人とテクノロジーを深化させ進化する会社
2021 年 8 月度 当社の業績概要について
【保険代理店事業】
8 月度の申込 ANP の状況につきましては、対面販売については、オンライン保険相談をはじめとす
る OMO 戦略が好調に進展したことで、前月比 8％増となりました。なお、協業販売につきましては、
前月から 1％増で推移し、通信販売については前月比 39％増と大幅に伸長いたしました。
前年同月比につきましては、対面販売については、オンライン面談をはじめとする OMO 戦略が順調
に進捗したことで、23％増と大きく伸長し、協業販売についても 3記事ページへ NEWS RELEASE
2021 年 9 月 15 日
各 位
会社名 株式会社新生銀行
代表者名 代表取締役社長 工藤 英之
（コード番号 ： 8303 東証第一部）
一部報道について
昨日の日本経済新聞電子版等において、当行が「買収防衛策の導入を検討」「ホワイトナイト模索」等の報道がな
されておりますが、これは当行の発表に基づくものではありません。
当行は現在、SBI ホールディングス株式会社および SBI 地銀ホールディングス株式会社による公開買付けへの対応
について様々な検討を行っていますが、現時点において決定している事実はありません。今後の対応について何か決定
した場合や開示すべき事項が生じた場合には、速やかにお知らせします。
以 上
お問い合わせ先
新生銀行 グループ IR・広報部
下村、紀、伊佐
記事ページへ 2021 年９月 14 日
各 位
会 社 名 株式会社ファンドクリエーショングループ
代表者名 代表取締役社長 田島 克洋
(コード番号 3266)
問合せ先 取締役経営企画部長 阪本 浩司
(Ｔ Ｅ Ｌ． 03-5212-5212)
販売用不動産の売却に関するお知らせ
本日、当社連結子会社である株式会社ファンドクリエーションは、下記の販売用不動産の売却を決定
いたしましたので、お知らせいたします。
記
１． 物件の概要
（１）物件の概要
所 在 地：神奈川県横浜市
物件の種類：土地・建物（オフィス用物件）
敷 地 面 積：1852.94 ㎡
建 物 面 積： 283.53 ㎡
（２）売却先の概要及び売却価格
売却先との守秘義務により、売却先及び売却金額については、公表を控えさせていただきますが、
本物件の売却による収益として、当社の前連結会計年度の連結売上高の10％以上に相当する売上額、
連結営業利益、連結経常利益及び親記事ページへ