7951 ヤマハ 2021-05-10 15:30:00
2021年3月期決算の概要と2022年3月期業績予想について[IFRS] [pdf]

                                                          2021 年 5 月 10 日
各    位
                                   会 社 名 ヤ マ ハ 株 式 会 社
                                   代表者名 代表執行役社長             中田 卓也
                                            (コード番号 7951 東証第1部)
                                   問合せ先 コーポレート・コミュニケーション部長 杉山   啓子
                                            (TEL 053-460-2210)


           2021 年 3 月期 決算の概要と 2022 年 3 月期 業績予想について[IFRS]


□ 2021 年 3 月期 決算の概要    ― 対前期減収・減益 ―

     2021 年 3 月期の売上収益は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う影響等により、為替影響による
    減収△23 億円を含め、前期に対し 416 億円(10.0%)減少の 3,726 億円となりました。事業利益は、為
    替影響による減益△6 億円を含め、前期に対し 56 億円(12.2%)減少の 407 億円となりました。親会社
    の所有者に帰属する当期利益は、事業利益の減少に加え、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う操業
    停止損 23 億円、減損損失 36 億円の計上もあり、前期に対し 80 億円(23.1%)減少の 266 億円となり
    ました。

<事業セグメント別の売上収益・損益の状況>
 ●楽器事業
  売上収益 2,390 億円(前期比 11.3%減) 事業利益 324 億円(前期比 14.1%減)
   アコースティックピアノと電子楽器は、中国での販売が成長軌道に復帰した他、各国の市況が回
  復基調にあるものの、商品供給不足もあり上期の減収をカバーするまでには至らず、減収となりま
  した。管楽器は、市況の回復が遅れ減収となりました。ギターは、国内や中国で販売を伸ばし増収
  となりました。
   セグメント全体の売上収益は、前期に対し△17 億円の為替影響を含め、304 億円減少の 2,390 億
  円となりました。事業利益は、△8 億円の為替影響を含め、53 億円減少の 324 億円となりました。

 ●音響機器事業
  売上収益 1,038 億円(前期比 9.2%減) 事業利益 71 億円(前期比 17.5%減)
   オーディオ機器は、ステイホーム需要によりサウンドバー等の販売が伸長しましたが、上期の減
  収をカバーするまでには至らず、全体では減収となりました。業務用音響機器は、ライブ市場や設
  備市場の停滞により減収となりました。ICT機器は、旺盛な需要により会議システム等の販売が増加
  し、増収となりました。
   セグメント全体の売上収益は、前期に対し△4 億円の為替影響を含め、106 億円減少の 1,038 億円
  となりました。事業利益は、+2 億円の為替影響を含め、15 億円減少の 71 億円となりました。

 ●部品・装置、その他の事業
  売上収益 298 億円(前期比 2.1%減) 事業利益 12 億円(前期は 0.3 億円の事業利益)
   電子デバイスは減収となりましたが、自動車用内装部品や FA 機器は需要の回復により増収となり
  ました。
   セグメント全体の売上収益は、前期に対し 6 億円減少の 298 億円となりました。事業利益は、12 億
  円増加の 12 億円となりました。
□ 2022 年 3 月期 業績予想 ― 市況の回復を織り込み、対前期増収・増益を予想 ―
   新型コロナウイルスの感染拡大に伴う影響は依然として不確実性が高く、加えて半導体部品等の不
 足による供給のリスクもありますが、市況の回復などを考慮して、2022年3月期の業績予想は、売上収
 益4,000億円(前期比7.3%増)、事業利益470億円(前期比15.4%増)
                                       、親会社の所有者に帰属する当期利
 益410億円(前期比54.0%増)といたします。
   なお、本予想における想定為替レートは、対USドル105円、対ユーロ125円です。




 注 1)事業利益とは、売上総利益から販売費及び一般管理費を控除して算出した日本基準の営業利益に相当するもので
    す。
 注 2)文章中の売上収益、損益の数値は、原則として億円未満四捨五入で記載しております。


                                                     以上