7951 ヤマハ 2021-02-04 15:30:00
2021年3月期 第3四半期(累計)業績の概要と通期業績予想について[IFRS] [pdf]

                                                    2021 年 2 月 4 日
各 位
                             会 社 名 ヤ マ ハ 株 式 会 社
                             代表者名 代表執行役社長             中田 卓也
                                     (コード番号 7951 東証第1部)
                             問合せ先 コーポレート・コミュニケーション部長 瀧澤   勉
                                     (TEL 053-460-2210)


      2021 年 3 月期 第 3 四半期(累計)業績の概要と通期業績予想について[IFRS]


□ 第 3 四半期累計業績の概要   ― 対前年同期減収・減益 ―

   2021 年 3 月期 第 3 四半期累計の売上収益は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う影響により、
 為替影響による減収△35 億円を含め、前年同期に対し 503 億円(15.6%)減少の 2,723 億円となりま
 した。事業利益は、為替影響による減益△14 億円を含め、前年同期に対し 134 億円(31.5%)減少の
 290 億円となりました。親会社の所有者に帰属する四半期利益は、事業利益の減少に加え、第 1 四半
 期に計上した新型コロナウイルスの感染拡大に伴う操業停止損△23 億円などを含め、151 億円
 (46.1%)減少の 176 億円となりました。

  ただし、業績は改善傾向にあり、第 3 四半期(3 カ月)の売上収益は、新型コロナウイルスの感染
 拡大に伴う影響と商品供給不足から前年同期に対し 66 億円(5.8%)の減少となりましたが、事業
 利益は前年同期に対し 3 億円(1.6%)の減少にとどまり、事業利益率は前年を上回る結果となりま
 した。

<事業セグメント別の売上収益・損益の状況>
 ●楽器事業
  売上収益 1,759 億円(前年同期比 17.5%減) 事業利益 230 億円(前年同期比 33.9%減)
   アコースティックピアノと電子楽器は、市況は回復してきているものの、商品供給不足が継続
  しており減収となりました。管楽器は、市況の回復が遅れています。ギターは、国内や中国での
  販売が好調に推移し前年同期並みの実績となりました。
   セグメント全体の売上収益は、前年同期に対し△26 億円の為替影響を含め、374 億円の減収と
  なりました。事業利益は、△12 億円の為替影響を含め、118 億円の減益となりました。

 ●音響機器事業
  売上収益 748 億円(前年同期比 13.2%減) 事業利益 51 億円(前年同期比 29.0%減)
    オーディオ機器は、ステイホーム需要によりサウンドバー等の販売が伸長しましたが全体では
  減収となりました。業務用音響機器は、ライブ市場や設備市場の停滞により減収となりました。
  ICT機器は会議システム等の需要増が持続し増収となりました。
    セグメント全体の売上収益は、前年同期に対し△8 億円の為替影響を含め、114 億円の減収とな
  りました。事業利益は、△2 億円の為替影響を含め、21 億円の減益となりました。

 ●部品・装置、その他の事業
  売上収益 216 億円(前年同期比 6.6%減) 事業利益 10 億円(前年同期比 109.1%増)
   電子デバイスは減収となりましたが、FA 機器は増収となりました。
   セグメント全体の売上収益は、前年同期に対し 15 億円の減収となりましたが、事業利益は、5
  億円の増益となりました。
□ 2021 年 3 月期 通期業績予想   ― 前回予想を上方修正 ―

  新型コロナウイルスの感染拡大による影響は、依然として不確実性が高い状況ではありますが、
 市況の回復や当社グループ工場からの供給不足の解消が従来の予想より進んでいることを考慮し
 て、2021 年 3 月期の通期業績予想は、8 月 4 日に公表した売上収益 3,550 億円、事業利益 250 億
 円、親会社の所有者に帰属する当期利益 160 億円を、売上収益 3,700 億円(前期比 10.7%減)   、事業
 利益 350 億円(前期比 24.5%減)
                     、親会社の所有者に帰属する当期利益 240 億円(前期比 30.7%減)
 へそれぞれ上方修正いたします。


 注 1)事業利益とは、売上総利益から販売費及び一般管理費を控除して算出した日本基準の営業利益に相当するもの
    です。
 注 2)文章中の売上収益、損益の数値は、原則として億円未満四捨五入で記載しております。


                                                        以上