2020年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
2019年10月30日
上場会社名 リオン株式会社 上場取引所 東
コード番号 6823 URL https://www.rion.co.jp
代表者 （役職名） 代表取締役社長 （氏名） 清水健一
問合せ先責任者 （役職名） 取締役経営企画本部長 （氏名） 加藤公規 TEL 042- 359- 7099
四半期報告書提出予定日 2019年11月13日 配当支払開始予定日 2019年12月2日
四半期決算補足説明資料作成の有無 ： 有
四半期決算説明会開催の有無 ： 有 （アナリスト向け）
記事ページへ 2020年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
2019年7月30日
上場会社名 リオン株式会社 上場取引所 東
コード番号 6823 URL https://www.rion.co.jp
代表者 （役職名） 代表取締役社長 （氏名） 清水健一
問合せ先責任者 （役職名） 取締役経営企画本部長 （氏名） 加藤公規 TEL 042- 359- 7099
四半期報告書提出予定日 2019年8月9日
配当支払開始予定日 ―
四半期決算補足説明資料作成の有無 ： 無
四半期決算説明会開催の有無 ： 無
（百万円未満切捨て）
1. 2020年3月期第1四半期の連結業績（201記事ページへ 2019年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）
2019年4月26日
上場会社名 リオン株式会社 上場取引所 東
コード番号 6823 URL http://www.rion.co.jp
代表者 （役職名） 代表取締役社長 （氏名） 清水健一
問合せ先責任者 （役職名） 執行役員経営企画本部長 （氏名） 加藤公規 TEL 042- 359- 7099
定時株主総会開催予定日 2019年6月25日 配当支払開始予定日 2019年6月26日
有価証券報告書提出予定日 2019年6月25日
決算補足説明資料作成の有無 ： 有
決算説明会開催の有無 ： 有 (アナリスト向け)
記事ページへ 2019 年 4 月 18 日
各 位
会 社 名 リ オ ン 株 式 会 社
代表者名 代 表 取 締 役 社 長 清水 健一
（コード番号 6823 東証第 1 部）
問合せ先 執 行 役 員 経 営 企 画 本 部 長 加藤 公規
（TEL 042－359－7099）
人事異動に関するお知らせ
当社は、本日開催の取締役会において、人事異動について下記のとおり決議いたしましたので、お知
らせいたします。
なお、取締役の選任につきましては、2019 年 6 月 25 日開催予定の当社第 98 期定時株主総会に付議
する予定であります。
記
１．取締役（2019 年 6 月 25 日付）
氏 名 新 職 旧 職
大内 武彦 （退任） 常務取締役
常務取締役技術開発センター長 取締役技術開発センター記事ページへ 平成 31 年 2 月 15 日
各 位
会 社 名 リ オ ン 株 式 会 社
代表者名 代 表 取 締 役 社 長 清水 健一
（コード番号６８２３ 東証第１部）
問合せ先 常 務 取 締 役事 業 支 援 本部 長 大内 武彦
（TEL ０４２－３５９－７０９９）
人事異動に関するお知らせ
当社は、本日開催の取締役会において、人事異動について下記のとおり決議いたしましたので、
お知らせいたします。
記
１．取締役の異動（平成 31 年 4 月 1 日付）
氏 名 新 職 旧 職
取締役技術開発センター長※1
取締役環境機器事業部長
岩橋 清勝 兼同センターR&D 室長※1
兼上海理音科技有限公司董事長
兼上記事ページへ 平成31年3月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
平成31年1月30日
上場会社名 リオン株式会社 上場取引所 東
コード番号 6823 URL http://www.rion.co.jp
代表者 （役職名） 代表取締役社長 （氏名） 清水健一
問合せ先責任者 （役職名） 常務取締役事業支援本部長 （氏名） 大内武彦 TEL 042 - 359 - 7099
四半期報告書提出予定日 平成31年2月13日
配当支払開始予定日 ―
四半期決算補足説明資料作成の有無 ： 無
四半期決算説明会開催の有無 ： 無
（百万円未満切捨て）
1. 平成31年3月期第3四記事ページへ 平成 31 年 1 月 25 日
各 位
会 社 名 リ オ ン 株 式 会 社
代表者名 代 表 取 締 役 社 長 清水 健一
（コード番号６８２３ 東証第１部）
問合せ先 常 務 取締 役事 業 支 援 本部 長 大内 武彦
（TEL ０４２－３５９－７０９９）
組織変更並びに人事異動に関するお知らせ
本日開催の取締役会において、下記のとおり組織変更並びに人事異動を決議いたしましたので、お知
らせいたします。
1．組織変更（平成 31 年 4 月 1 日付）
経営環境の大きな変化に対応し、事業強化、事業改革、事業創造に取り組むため、以下の組織変更
を行う。
（1）開発部門の機動性を高めるため、事業部と R&D センターに分散していた技術者を集中する技術
開発センターを新設する。
（2）事業改革を推進する組織としてイノベーション推進室を新設する。
（3）業容の拡大に対応するため、環境機器事業部の微粒子計測器部門を独立させ微粒子計測器事業
部を新設する。
（4）経営をサポートする部門であ記事ページへ