9941 J-太洋物産 2020-02-13 16:00:00
2020年9月期 第1四半期決算短信[日本基準](非連結) [pdf]
2020年9月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)
2020年2月13日
上場会社名 太洋物産株式会社 上場取引所 東
コード番号 9941 URL http://www.taiyo-bussan.co.jp
代表者 (役職名) 代表取締役社長 (氏名)柏原 滋
執行役員 総務部ジェネラル
問合せ先責任者 (役職名) (氏名)宮内 敏雄 TEL 03-5333-8080
マネージャー
四半期報告書提出予定日 2020年2月13日 配当支払開始予定日 -
四半期決算補足説明資料作成の有無: 無
四半期決算説明会開催の有無 : 無
(百万円未満切捨て)
1.2020年9月期第1四半期の業績(2019年10月1日~2019年12月31日)
(1)経営成績(累計) (%表示は、対前年同四半期増減率)
売上高 営業利益 経常利益 四半期純利益
百万円 % 百万円 % 百万円 % 百万円 %
2020年9月期第1四半期 4,319 5.6 △16 - △30 - △30 -
2019年9月期第1四半期 4,090 △23.7 △71 △270.4 △94 △542.6 △95 △626.0
潜在株式調整後
1株当たり
四半期純利益
1株当たり
四半期純利益
円 銭 円 銭
2020年9月期第1四半期 △23.31 -
2019年9月期第1四半期 △72.11 -
(2)財政状態
総資産 純資産 自己資本比率 1株当たり純資産
百万円 百万円 % 円 銭
2020年9月期第1四半期 9,460 205 2.1 154.98
2019年9月期 9,684 237 2.4 179.07
(参考)自己資本 2020年9月期第1四半期 205 百万円 2019年9月期 237 百万円
2.配当の状況
年間配当金
第1四半期末 第2四半期末 第3四半期末 期末 合計
円 銭 円 銭 円 銭 円 銭 円 銭
2019年9月期 - 0.00 - 0.00 -
2020年9月期 -
2020年9月期(予
想)
0.00 - 0.00 -
(注)直近に公表されている配当予想からの修正の有無: 無
3.2020年9月期の業績予想(2019年10月1日~2020年9月30日)
(%表示は、対前期増減率)
1株当たり
売上高 営業利益 経常利益 当期純利益
当期純利益
百万円 % 百万円 % 百万円 % 百万円 % 円 銭
通期 19,260 △1.3 76 137.5 19 - 9 - 7.18
(注)直近に公表されている業績予想からの修正の有無: 無
当社は年次での業務管理を行っておりますので、第2四半期(累計)の業績予想の記載を省略しております。詳細は、添付資料P.2「1.
当四半期決算に関する定性的情報」をご覧下さい。
※ 注記事項
(1)四半期財務諸表の作成に特有の会計処理の適用: 無
(2)会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示
① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更 : 無
② ①以外の会計方針の変更 : 無
③ 会計上の見積りの変更 : 無
④ 修正再表示 : 無
(3)発行済株式数(普通株式)
2020年9月期1
① 期末発行済株式数(自己株式を含む) 1,328,219 株 2019年9月期 1,328,219 株
Q
2020年9月期1
② 期末自己株式数 753 株 2019年9月期 753 株
Q
2020年9月期1 2019年9月期1
③ 期中平均株式数(四半期累計) 1,327,466 株 1,327,466 株
Q Q
※ 四半期決算短信は公認会計士又は監査法人の四半期レビューの対象外です
※ 業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項
(将来に関する記述等についてのご注意)
本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提
に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可
能性があります。業績予想の前提となる条件及び業績予想のご利用にあたっての注意事項等については、添付資料P.2「1.当四半期
決算に関する定性的情報」をご覧ください。
太洋物産株式会社(9941)2020年9月期
第1四半期決算短信[日本基準](非連結)
○添付資料の目次
1.当四半期決算に関する定性的情報 …………………………………………………………………………………… 2
(1)経営成績に関する説明 …………………………………………………………………………………………… 2
(2)財政状態に関する説明 …………………………………………………………………………………………… 2
(3)業績予想などの将来予測情報に関する説明 …………………………………………………………………… 2
2.四半期財務諸表及び主な注記 ………………………………………………………………………………………… 3
(1)四半期貸借対照表 ………………………………………………………………………………………………… 3
(2)四半期損益計算書 ………………………………………………………………………………………………… 4
第1四半期累計期間 ……………………………………………………………………………………………… 4
(3)四半期財務諸表に関する注記事項 ……………………………………………………………………………… 5
(継続企業の前提に関する注記) ………………………………………………………………………………… 5
(株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記) ………………………………………………………… 5
(追加情報) ………………………………………………………………………………………………………… 5
(セグメント情報等) ……………………………………………………………………………………………… 5
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太洋物産株式会社(9941)2020年9月期
第1四半期決算短信[日本基準](非連結)
1.当四半期決算に関する定性的情報
(1)経営成績に関する説明
当第1四半期累計期間における我が国の経済は、世界経済の減速や米中貿易摩擦の影響を受け、貿易摩擦を巡る不
透明感が高まる中、各企業においては先行きに予断の許さない状況で第1四半期末を迎えました。
このような環境の下、当社の主要商品である食肉関連では、最大の消費国である中国の購買が海外食肉相場に多大
な影響を及ぼし、豚肉を始め畜肉全般において価格が高騰しました。しかしながら、日本では消費税の増税等もあり
ましたが、各企業が値上げに慎重な姿勢を示したことにより、相場は低水準に置かれたままの価格帯に留まり、当社
の販売価格を引き上げる環境とはなりませんでした。このような状況下、主に外食産業向けに販売しております牛肉
並びに加工食品の販売で苦戦し、取扱数量・売上高とも減少となりました。
農産品及び化学品は前年同期比では微減となっておりますが、生活産業部が取扱っている欧州からの輸入豚肉が好
調を維持し、増収・増益となっております。
この結果、当第1四半期累計期間における売上高は43億19百万円(前年同四半期累計期間比 5.6%増)、営業損失16
百万円(前年同四半期累計期間は営業損失71百万円)、経常損失30百万円(前年同四半期累計期間は経常損失94百万
円)、四半期純損失30百万円(前年同四半期累計期間は四半期純損失95百万円)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。
なお、前第2四半期会計期間より、報告セグメントの区分を変更しており、以下の前年同四半期比較については、
前年四半期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較しております。
(食料部)
牛肉につきましては、海外産地の調達価格の高騰を販売価格に転嫁できず、利益率を回復できない状況が続いてお
り、粗利益は減少しました。畜肉調製品はメーカー向けの原料が好調だったことから取扱数量・売上高とも増加とな
りました。加工食品(タイ産)は、生産国の価格高騰分を販売価格に上乗せできない状況が続いており、販売数量も
低迷し取扱数量・売上高とも減少となりました。
鶏肉につきましては、昨年の夏頃から市場価格が下がり始めていましたが、秋口の底値圏で購入仕入れした商品の
販売が当会計期間の期末にかけ販売量を増やすことができた結果、大幅に粗利益・売上高とも増加しました。
この結果、当第1四半期累計期間の売上高は、25億55百万円(前年同四半期累計期間比10.2%減)となりました。
(営業開拓部)
農産品につきましては、大豆・脱脂大豆・玄蕎麦ともに計画通りの売上高を計上し、新たに取り組んでいるロシア
産大豆も順調に販売を伸ばすことができました。中国向け車輌部品等につきましては、中国向けエンジンの取引が終
了したこともあり、取扱数量・売上高とも減少となりました。化学品につきましては、インド向け塗料原料の販売が
順調に進みましたが、韓国向け取引が依然低迷していることにより、取扱数量・売上高とも前期並みとなりました。
この結果、当第1四半期累計期間の売上高は、6億96百万円(前年同四半期累計期間比9.9%増)となりました。
(生活産業部)
輸入豚肉では、EU産輸入に関し、新しいシッパーからの輸入が順調に進み、国内市場価格も高騰した結果、当初
の計画より取扱数量・売上高とも大幅に上乗せすることができました。加工食品(中国産)は、生産国に対しての風
評は大分薄れてきているものの、コンビニ向け商品の販売が想定を下回ったため低迷しております。
この結果、当第1四半期累計期間の売上高は、10億67百万円(前年同四半期累計期間比75.1%増)となりました。
(2)財政状態に関する説明
当第1四半期累計期間末の資産につきましては、商品及び現金及び預金の減少等に伴い、前事業年度末に比べ2億24
百万円減少し、94億60百万円となりました。
負債につきましては、支払債務及び借入金の減少等により前事業年度末に比べ1億92百万円減少し、92億54百万円と
なりました。
純資産につきましては、四半期純損失の計上及び為替予約の時価評価益の減少等により前事業年度末に比べ31百万円
減少し2億5百万円となりました。なお、自己資本比率は2.1%となりました。
(3)業績予想などの将来予測情報に関する説明
業績予想につきましては、2019年11月14日公表の「2019年9月期 決算短信[日本基準](非連結)」で公表いたしま
した業績予想から変更はありません。
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第1四半期決算短信[日本基準](非連結)
2.四半期財務諸表及び主な注記
(1)四半期貸借対照表
(単位:千円)
前事業年度 当第1四半期会計期間
(2019年9月30日) (2019年12月31日)
資産の部
流動資産
現金及び預金 2,846,384 2,764,606
受取手形及び売掛金 2,630,954 2,638,002
商品及び製品 3,502,573 3,258,812
その他 67,310 167,824
貸倒引当金 △1,858 -
流動資産合計 9,045,365 8,829,246
固定資産
有形固定資産 265,664 263,530
無形固定資産 19,191 18,149
投資その他の資産 353,989 349,188
固定資産合計 638,846 630,868
資産合計 9,684,211 9,460,114
負債の部
流動負債
支払手形及び買掛金 1,353,024 1,241,464
短期借入金 7,287,978 7,287,978
未払費用 381,738 341,368
その他 139,427 97,815
流動負債合計 9,162,169 8,968,628
固定負債
退職給付引当金 132,539 134,674
その他 151,787 151,078
固定負債合計 284,326 285,752
負債合計 9,446,496 9,254,380
純資産の部
株主資本
資本金 1,344,975 1,344,975
資本剰余金 1,306,916 1,306,916
利益剰余金 △2,416,406 △2,447,352
自己株式 △969 △969
株主資本合計 234,515 203,570
評価・換算差額等
繰延ヘッジ損益 3,199 2,163
評価・換算差額等合計 3,199 2,163
純資産合計 237,715 205,733
負債純資産合計 9,684,211 9,460,114
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(2)四半期損益計算書
(第1四半期累計期間)
(単位:千円)
前第1四半期累計期間 当第1四半期累計期間
(自 2018年10月1日 (自 2019年10月1日
至 2018年12月31日) 至 2019年12月31日)
売上高 4,090,639 4,319,898
売上原価 4,005,872 4,195,556
売上総利益 84,767 124,342
販売費及び一般管理費 156,629 140,476
営業損失(△) △71,862 △16,134
営業外収益
為替差益 - 2,962
受取賃貸料 2,818 2,769
その他 2,226 74
営業外収益合計 5,044 5,806
営業外費用
支払利息 20,464 17,602
為替差損 4,099 -
その他 3,037 2,785
営業外費用合計 27,600 20,387
経常損失(△) △94,418 △30,715
税引前四半期純損失(△) △94,418 △30,715
法人税、住民税及び事業税 1,281 481
法人税等調整額 24 △252
法人税等合計 1,306 229
四半期純損失(△) △95,724 △30,945
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第1四半期決算短信[日本基準](非連結)
(3)四半期財務諸表に関する注記事項
(継続企業の前提に関する注記)
該当事項はありません。
(株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記)
該当事項はありません。
(追加情報)
(未適用の会計基準等)
1.収益の認識に関する会計基準等
・「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 平成30年3月30日 企業会計基準委員会)
・「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 平成30年3月30日 企業会計基準委員会)
(1)概要
国際会計基準審議会(IASB)及び米国財務会計基準審議会(FASB)は、共同して収益認識に関する包括的な会計基準の
開発を行い、2014年5月に「顧客との契約から生じる収益」(IASBにおいてはIFRS第15号、FASBにおいてはTopic606)
を公表しており、IFRS第15号は2018年1月1日以後開始する事業年度から、Topic606は2017年12月15日より後に開始
する事業年度から適用される状況を踏まえ、企業会計基準委員会において、収益認識に関する包括的な会計基準が開
発され、適用指針と合わせて公表されたものです。
企業会計基準委員会の収益認識に関する会計基準の開発にあたっての基本的な方針として、IFRS第15号と整合性を
図る便益の1つである財務諸表間の比較可能性の観点から、IFRS第15号の基本的な原則を取り入れることを出発点と
し、会計基準を定めることとされ、また、これまで我が国で行われてきた実務等に配慮すべき項目がある場合には、
比較可能性を損なわせない範囲で代替的な取扱いを追加することとされております。
(2)適用予定日
2022年9月期の期首から適用します。
(3)当該会計基準等の適用による影響
「収益認識に関する会計基準」等の適用による財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。
2.時価の算定に関する会計基準等
・「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 令和1年7月4日 企業会計基準委員会)
・「時価の算定に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第31号 令和1年7月4日 企業会計基準委員会)
(1)概要
国際会計基準審議会(IASB)及び米国財務会計基準審議会(FASB)は、公正価値測定に関して会計基準の開発を行
い、2011年5月に「公正価値測定」(IASBにおいてはIFRS第13号、FASBにおいてはTopic820)を公表しており、IFRS第
13号は2013年1月1日以後開始する事業年度から、Topic820は2011年12月15日より後に開始する事業年度から適用され
る状況を踏まえ、企業会計基準委員会において、時価の算定に関する会計基準が開発され、適用指針と合わせて公表
されたものです。
企業会計基準委員会の時価の算定に関する会計基準の開発にあたっての基本的な方針として、統一的な算定方法を
用いることにより、国内外の企業間における財務諸表の比較可能性を向上させる観点から、IFRS第13号の定めを基本
的にすべて取り入れることとされています。
ただし、これまで我が国で行われてきた実務等に配慮し、財務諸表間の比較可能性を大きく損なわせない範囲で、
個別項目に対するその他の取扱いを定めることとされています。
(2)適用予定日
2022年9月期の期首から適用します。
(3)当該会計基準等の適用による影響
「時価の算定に関する会計基準」等の適用による財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中でありま
す。
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
Ⅰ 前第1四半期累計期間(自2018年10月1日 至2018年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:千円)
報告セグメント 調整額 四半期損益計算書
食料部 営業開拓部 生活産業部 計 (注)1 計上額(注)2
売上高
外部顧客への売上高 2,847,034 633,948 609,656 4,090,639 - 4,090,639
セグメント間の
- - - - - -
内部売上高又は振替高
計 2,847,034 633,948 609,656 4,090,639 - 4,090,639
セグメント損失(△) △7,494 △4,299 △6,979 △18,773 △53,088 △71,862
(注)1.セグメント損失(△)の調整額△53,088千円は、報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
2.セグメント損失(△)は、四半期損益計算書の営業損失と一致しております。
2.報告セグメントの変更等に関する事項
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太洋物産株式会社(9941)2020年9月期
第1四半期決算短信[日本基準](非連結)
従来当社の報告セグメントは「食料部」「総合食品部」「営業開拓部」「生活産業部」の4区分としておりまし
たが、前第2四半期会計期間より「食料部」「営業開拓部」「生活産業部」の3区分に変更することといたしまし
た。これは、会社組織の変更に伴い、2019年1月4日付けでセグメントを変更したことによります。
各セグメントの事業に係る主な取扱商品は、以下の通りであります。
(1)食料部 牛肉・鶏肉・タイ産加工食品
(2)営業開拓部 車輌部品・農産品・化学品
(3)生活産業部 豚肉・中国産加工食品
なお、前第1四半期累計期間の報告セグメント情報は変更後の報告セグメントの区分に基づき作成しておりま
す。
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
Ⅱ 当第1四半期累計期間(自2019年10月1日 至2019年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:千円)
報告セグメント 調整額 四半期損益計算書
食料部 営業開拓部 生活産業部 計 (注)1 計上額(注)2
売上高
外部顧客への売上高 2,555,307 696,872 1,067,719 4,319,898 - 4,319,898
セグメント間の
- - - - - -
内部売上高又は振替高
計 2,555,307 696,872 1,067,719 4,319,898 - 4,319,898
セグメント利益又は損
33,228 △9,866 10,018 33,380 △49,515 △16,134
失(△)
(注)1.セグメント利益又は損失(△)の調整額△49,515千円は、報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
2.セグメント利益又は損失(△)は、四半期損益計算書の営業損失と一致しております。
2.報告セグメントの変更等に関する事項
該当事項はありません。
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。
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