9818 大丸エナ 2021-10-28 14:00:00
2022年３月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結） [pdf]
2022年３月期 第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
2021年10月28日
上場会社名 大丸エナウィン株式会社 上場取引所 東
コード番号 9818 ＵＲＬ http://www.ｇas-daimaru.co.jp
代表者 （役職名） 代表取締役社長 （氏名）古野 晃
問合せ先責任者 （役職名） 取締役財務部長 （氏名）塚本 晃久 ＴＥＬ 06－6685－5106
四半期報告書提出予定日 2021年11月10日 配当支払開始予定日 2021年12月23日
四半期決算補足説明資料作成の有無：無
四半期決算説明会開催の有無 ：無
（百万円未満切捨て）
１．2022年３月期第２四半期の連結業績（2021年４月１日～2021年９月30日）
（１）連結経営成績（累計） （％表示は、対前年同四半期増減率）
親会社株主に帰属
売上高 営業利益 経常利益
する四半期純利益
百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％
2022年３月期第２四半期 11,177 21.4 267 △27.4 300 △33.6 235 △18.4
2021年３月期第２四半期 9,203 12.4 369 8.7 452 18.5 288 22.4
（注）包括利益 2022年３月期第２四半期 309百万円 （△6.0％） 2021年３月期第２四半期 328百万円 （△4.9％）
潜在株式調整後
１株当たり
１株当たり
四半期純利益
四半期純利益
円 銭 円 銭
2022年３月期第２四半期 30.95 －
2021年３月期第２四半期 37.91 －
（注）「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第１四半期連結会計期間の期首から
適用しており、2022年３月期第２四半期に係る各数値については、当該会計基準等を適用した後の数値となってお
ります。
（２）連結財政状態
総資産 純資産 自己資本比率
百万円 百万円 ％
2022年３月期第２四半期 19,220 13,084 68.1
2021年３月期 19,440 12,675 65.2
（参考）自己資本 2022年３月期第２四半期 13,084百万円 2021年３月期 12,675百万円
（注）「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第１四半期連結会計期間の期首から
適用しており、2022年３月期第２四半期に係る各数値については、当該会計基準等を適用した後の数値となってお
ります。
２．配当の状況
年間配当金
第１四半期末 第２四半期末 第３四半期末 期末 合計
円 銭 円 銭 円 銭 円 銭 円 銭
2021年３月期 － 9.50 － 11.00 20.50
2022年３月期 － 10.00
2022年３月期（予想） － 10.00 20.00
（注）直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無
３．2022年３月期の連結業績予想（2021年４月１日～2022年３月31日）
（％表示は、対前期増減率）
親会社株主に帰属 １株当たり
売上高 営業利益 経常利益
する当期純利益 当期純利益
百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 円 銭
通期 21,000 △2.0 1,000 0.9 1,050 △4.8 620 △7.6 81.37
（注）直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無
※ 注記事項
（１）当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無
（２）四半期連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用：無
（３）会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示
① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更 ：有
② ①以外の会計方針の変更 ：無
③ 会計上の見積りの変更 ：無
④ 修正再表示 ：無
（注）詳細は、添付資料６ページ「２．四半期連結財務諸表及び主な注記（３）四半期連結財務諸表に関する注記
事項（会計方針の変更）」をご覧ください。
（４）発行済株式数（普通株式）
① 期末発行済株式数（自己株式を含む） 2022年３月期２Ｑ 8,046,500株 2021年３月期 8,046,500株
② 期末自己株式数 2022年３月期２Ｑ 426,819株 2021年３月期 426,775株
③ 期中平均株式数（四半期累計） 2022年３月期２Ｑ 7,619,703株 2021年３月期２Ｑ 7,619,725株
※ 四半期決算短信は公認会計士又は監査法人の四半期レビューの対象外です
※ 業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項
本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断
する一定の前提に基づいており、実際の実績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。
大丸エナウィン㈱（9818） 2022年３月期 第２四半期決算短信
○添付資料の目次
１．当四半期決算に関する定性的情報 …………………………………………………………………………………… ２
（１）経営成績に関する説明 …………………………………………………………………………………………… ２
（２）財政状態に関する説明 …………………………………………………………………………………………… ２
（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明 ……………………………………………………………… ２
２．四半期連結財務諸表及び主な注記 …………………………………………………………………………………… ３
（１）四半期連結貸借対照表 …………………………………………………………………………………………… ３
（２）四半期連結損益及び包括利益計算書 …………………………………………………………………………… ５
第２四半期連結累計期間 ………………………………………………………………………………………… ５
（３）四半期連結財務諸表に関する注記事項 ………………………………………………………………………… ６
（継続企業の前提に関する注記） ………………………………………………………………………………… ６
（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記） ………………………………………………………… ６
（会計方針の変更） ………………………………………………………………………………………………… ６
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大丸エナウィン㈱（9818） 2022年３月期 第２四半期決算短信
１．当四半期決算に関する定性的情報
第１四半期連結会計期間より、「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を適
用しており、当第２四半期連結累計期間に係る経営成績に関する説明及び当第２四半期連結会計期間に係る財政状
態に関する説明については、当該会計基準等を適用した後のものとなっております。
収益認識に関する会計基準等の適用による会計方針の変更により、当第２四半期連結累計期間における売上高及
び各利益が減少し、第３四半期連結累計期間におきましても同様の影響を与えると見込まれますが、当連結会計年
度（通期）における売上高及び各利益に与える影響につきましては、ほぼ解消されると見込まれます。
詳細は、添付資料６ページ「２．四半期連結財務諸表及び主な注記 （３） 四半期連結財務諸表に関する注記事
項（会計方針の変更）」に記載のとおりであります。
（１）経営成績に関する説明
当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス新規感染者数の急増と収束により、景況
感も懸念と明るさが混在しております。製造業、非製造業とも業績の改善が見える一方で、東南アジアからの自動
車部品調達をめぐる不確実性や、エネルギー需給のひっ迫による原油価格の高騰、31年ぶりの高値を更新した日経
平均株価の不安定な動きなど、新たな懸念材料が続いております。また、当社グループの売上高に影響を及ぼす原
油価格は、80ドル/バレル手前で推移しております。
このような環境のもとで、当社グループの売上高は、11,177百万円と前年同四半期と比べ1,973百万円（21.4
％）の増収となりました。
損益面では、売上総利益は、3,944百万円と前年同四半期と比べ85百万円（2.2％）の増益となりました。販管費
は、3,676百万円と前年同四半期と比べ187百万円（5.4％）増加し、営業利益は、収益認識に関する会計基準等の
適用による会計方針の変更等により、267百万円と前年同四半期と比べ101百万円（27.4％）の減益となりました。
営業外収益及び営業外費用を加減算した経常利益は、300百万円と前年同四半期と比べ152百万円（33.6％）の減
益となりました。法人税、住民税及び事業税等控除後の親会社株主に帰属する四半期純利益は、235百万円と前年
同四半期と比べ53百万円（18.4％）の減益となりました。
セグメントごとの業績は、次のとおりであります。
① リビング事業
当セグメントにおきましては、ＬＰガスの仕入価格に連動する販売単価が上昇したことに加え、ＬＰガスの出荷
量が前年同四半期と比べ増加したこと等により、売上高は、7,151百万円と前年同四半期と比べ1,648百万円（30.0
％）の増収となりました。
② アクア事業
当セグメントにおきましては、「知床らうす海洋深層水純水ブレンド」（エフィールウォーター）及び「スーパ
ーバナジウム富士」の販売本数が減少し、売上高は、633百万円と前年同四半期と比べ27百万円（4.2％）の減収と
なりました。
③ 医療・産業ガス事業
当セグメントにおきましては、酸素濃縮器等の在宅医療機器のレンタルや医療用酸素等の医療ガスの販売が増加
したこと等により、売上高は、3,393百万円と前年同四半期と比べ352百万円（11.6％）の増収となりました。
（２）財政状態に関する説明
当第２四半期連結会計期間の資産合計は19,220百万円となり、前連結会計年度末と比べ220百万円の減少となり
ました。この主な要因は、現金及び預金の減少983百万円、受取手形、売掛金及び契約資産の増加49百万円、電子
記録債権の減少93百万円、建物及び構築物の増加91百万円、土地の増加89百万円、有形固定資産のその他の増加
147百万円並びに投資有価証券の増加414百万円であります。
当第２四半期連結会計期間の負債合計は6,136百万円となり、前連結会計年度末と比べ628百万円の減少となりま
した。この主な要因は、支払手形及び買掛金の減少15百万円、電子記録債務の減少92百万円、流動負債のその他の
減少130百万円並びに長期借入金の減少299百万円であります。
当第２四半期連結会計期間の純資産合計は13,084百万円となり、前連結会計年度末と比べ408百万円の増加とな
りました。この主な要因は、利益剰余金の増加334百万円及びその他有価証券評価差額金の増加73百万円でありま
す。
（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明
業績予想は現時点で入手可能な情報に基づいておりますが、実際の数値は今後様々な要因により、予想数値と異
なる可能性があります。なお、業績予想数値は2021年５月13日に公表しました業績予想に変更はありません。
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大丸エナウィン㈱（9818） 2022年３月期 第２四半期決算短信
２．四半期連結財務諸表及び主な注記
（１）四半期連結貸借対照表
（単位：千円）
前連結会計年度 当第２四半期連結会計期間
(2021年３月31日) (2021年９月30日)
資産の部
流動資産
現金及び預金 4,791,628 3,807,932
受取手形及び売掛金 2,958,526 －
受取手形、売掛金及び契約資産 － 3,007,643
電子記録債権 228,507 135,192
商品及び製品 448,571 515,527
その他 419,948 378,194
貸倒引当金 △19,278 △28,863
流動資産合計 8,827,904 7,815,627
固定資産
有形固定資産
建物及び構築物（純額） 2,167,102 2,258,539
機械装置及び運搬具（純額） 585,541 561,133
土地 3,168,815 3,258,747
リース資産（純額） 257,586 301,763
その他（純額） 889,957 1,037,314
有形固定資産合計 7,069,003 7,417,497
無形固定資産
のれん 1,982,163 2,022,504
顧客関連資産 264,349 248,799
その他 65,675 92,787
無形固定資産合計 2,312,189 2,364,091
投資その他の資産
投資有価証券 943,188 1,358,010
関係会社株式 9,400 9,400
繰延税金資産 16,960 16,727
その他 267,175 244,125
貸倒引当金 △4,836 △4,836
投資その他の資産合計 1,231,887 1,623,426
固定資産合計 10,613,079 11,405,015
資産合計 19,440,984 19,220,643
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大丸エナウィン㈱（9818） 2022年３月期 第２四半期決算短信
（単位：千円）
前連結会計年度 当第２四半期連結会計期間
(2021年３月31日) (2021年９月30日)
負債の部
流動負債
支払手形及び買掛金 1,884,895 1,869,192
電子記録債務 821,611 729,551
短期借入金 30,000 30,000
１年内返済予定の長期借入金 715,934 657,774
リース債務 106,433 116,897
未払法人税等 271,927 209,558
役員賞与引当金 26,300 12,000
その他 813,772 682,859
流動負債合計 4,670,875 4,307,834
固定負債
長期借入金 1,213,371 914,159
長期未払金 177,559 166,544
リース債務 175,482 213,198
繰延税金負債 188,493 235,876
役員退職慰労引当金 259,814 220,381
その他 79,502 78,482
固定負債合計 2,094,223 1,828,643
負債合計 6,765,099 6,136,477
純資産の部
株主資本
資本金 870,500 870,500
資本剰余金 1,185,972 1,185,972
利益剰余金 10,549,280 10,884,126
自己株式 △305,757 △305,824
株主資本合計 12,299,995 12,634,774
その他の包括利益累計額
その他有価証券評価差額金 375,889 449,392
その他の包括利益累計額合計 375,889 449,392
純資産合計 12,675,885 13,084,166
負債純資産合計 19,440,984 19,220,643
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大丸エナウィン㈱（9818） 2022年３月期 第２四半期決算短信
（２）四半期連結損益及び包括利益計算書
（第２四半期連結累計期間）
（単位：千円）
前第２四半期連結累計期間 当第２四半期連結累計期間
(自 2020年４月１日 (自 2021年４月１日
至 2020年９月30日) 至 2021年９月30日)
売上高 9,203,950 11,177,796
売上原価 5,345,446 7,233,361
売上総利益 3,858,504 3,944,434
販売費及び一般管理費 3,489,331 3,676,489
営業利益 369,172 267,944
営業外収益
受取利息 84 97
受取配当金 11,294 12,940
受取賃貸料 3,632 5,557
保険解約返戻金 31,851 －
貸倒引当金戻入益 30,728 －
その他 14,184 19,279
営業外収益合計 91,774 37,874
営業外費用
支払利息 4,694 3,982
売上割引 392 －
不動産賃貸費用 460 625
その他 2,687 726
営業外費用合計 8,235 5,334
経常利益 452,711 300,484
特別利益
固定資産売却益 13,026 65,309
投資有価証券売却益 － 420
特別利益合計 13,026 65,729
特別損失
固定資産除売却損 5,977 6,764
特別損失合計 5,977 6,764
税金等調整前四半期純利益 459,760 359,449
法人税、住民税及び事業税 150,369 191,394
法人税等調整額 20,542 △67,749
法人税等合計 170,912 123,645
四半期純利益 288,848 235,804
（内訳）
親会社株主に帰属する四半期純利益 288,848 235,804
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金 40,050 73,502
その他の包括利益合計 40,050 73,502
四半期包括利益 328,898 309,306
（内訳）
親会社株主に係る四半期包括利益 328,898 309,306
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大丸エナウィン㈱（9818） 2022年３月期 第２四半期決算短信
（３）四半期連結財務諸表に関する注記事項
（継続企業の前提に関する注記）
該当事項はありません。
（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記）
該当事項はありません。
（会計方針の変更）
（収益認識に関する会計基準等の適用）
「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）
等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財
又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。これによる主な変更点は
以下のとおりです。
１．毎月の検針による使用量に基づく収益認識
当社グループは、毎月、月末以外の日に実施する検針による顧客の使用量に基づき顧客に対する請求を行って
おり、従来、決算月に実施した検針の日から決算日までに生じた収益を翌月に計上（いわゆる検針日基準による
収益計上）を行っておりましたが、収益認識会計基準第35項の定めに従った収益を認識するため、決算月に実施
した検針の日から決算日までに生じた収益を見積り計上する方法に変更しております。当該収益の見積りは、同
種の契約をまとめた上で、使用量及び単価を見積っております。使用量については、決算月の月初から月末まで
の販売量を基礎として、その月の日数に対する未検針日数の割合に基づき日数按分により見積り、また、単価に
ついては、決算月の平均単価を基礎としております。
２．顧客に支払われる対価及び売上割引
従来、販売費及び一般管理費として計上していた販売手数料等の一部の費用について、顧客に支払われる対価
として、売上高から減額する方法に変更しております。また、従来、営業外費用の売上割引として計上していた
顧客から回収時の控除額について、売上高から減額する方法に変更しております。
３．第三者のために回収する額
販売価格に含めて顧客から回収し、国や都道府県等に納付する間接税である石油ガス税について、従来、納付
時に納付額を販売費及び一般管理費の租税公課として計上しておりましたが、第三者のために回収する額とし
て、売上高から減額する方法に変更しております。
収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従ってお
り、第１四半期連結会計期間の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、第１四半期連
結会計期間の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。
この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は116,271千円減少し、販売費及び一般管理費は21,170千円減少
し、営業利益は95,100千円減少し、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ94,768千円減少しておりま
す。また、利益剰余金の当期首残高は182,858千円増加しております。
収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた
「受取手形及び売掛金」は、第１四半期連結会計期間より「受取手形、売掛金及び契約資産」に含めて表示するこ
とといたしました。なお、収益認識会計基準第89-２項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度につい
て新たな表示方法により組替えを行っておりません。
（時価の算定に関する会計基準等の適用）
「時価の算定に関する会計基準」（企業会計基準第30号 2019年７月４日。以下「時価算定会計基準」とい
う。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基
準」（企業会計基準第10号 2019年７月４日）第44-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等
が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。なお、四半期連結財務諸表に与える影
響はありません。
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