9761 東海リース 2021-07-30 15:00:00
2022年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結） [pdf]
2022年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
2021年7月30日
上場会社名 東海リース 株式会社 上場取引所 東
コード番号 9761 URL http://www.tokai-lease.co.jp/
代表者 （役職名） 代表取締役社長 （氏名） 塚本 博亮
問合せ先責任者 （役職名） 取締役総務部長 （氏名） 大西 泰史 TEL 06-6352-0001
四半期報告書提出予定日 2021年8月11日
配当支払開始予定日 ―
四半期決算補足説明資料作成の有無 ： 無
四半期決算説明会開催の有無 ： 無
（百万円未満切捨て）
1. 2022年3月期第1四半期の連結業績（2021年4月1日∼2021年6月30日）
(1) 連結経営成績（累計） （％表示は、対前年同四半期増減率）
親会社株主に帰属する四
売上高 営業利益 経常利益
半期純利益
百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％
2022年3月期第1四半期 4,086 7.8 84 △21.2 88 △15.8 126 145.5
2021年3月期第1四半期 3,790 22.4 107 ― 104 ― 51 ―
（注）包括利益 2022年3月期第1四半期 173百万円 （―％） 2021年3月期第1四半期 10百万円 （―％）
潜在株式調整後1株当たり四半期
1株当たり四半期純利益
純利益
円銭 円銭
2022年3月期第1四半期 36.67 ―
2021年3月期第1四半期 14.96 ―
(2) 連結財政状態
総資産 純資産 自己資本比率 1株当たり純資産
百万円 百万円 ％ 円銭
2022年3月期第1四半期 31,743 15,274 47.7 4,394.63
2021年3月期 36,588 15,423 41.5 4,409.69
（参考）自己資本 2022年3月期第1四半期 15,144百万円 2021年3月期 15,195百万円
2. 配当の状況
年間配当金
第1四半期末 第2四半期末 第3四半期末 期末 合計
円銭 円銭 円銭 円銭 円銭
2021年3月期 ― 10.00 ― 30.00 40.00
2022年3月期 ―
2022年3月期（予想） 40.00 ― 40.00 80.00
（注）直近に公表されている配当予想からの修正の有無 ： 無
3. 2022年 3月期の連結業績予想（2021年 4月 1日∼2022年 3月31日）
（％表示は、対前期増減率）
親会社株主に帰属する 1株当たり当期
売上高 営業利益 経常利益
当期純利益 純利益
百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 円銭
通期 15,130 0.2 560 △3.9 560 △10.1 340 △1.5 98.72
（注）直近に公表されている業績予想からの修正の有無 ： 無
※ 注記事項
(1) 当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動） ： 無
新規 ― 社 （社名） 、 除外 ― 社 （社名）
(2) 四半期連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用 ： 無
(3) 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示
① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更 ： 有
② ①以外の会計方針の変更 ： 無
③ 会計上の見積りの変更 ： 無
④ 修正再表示 ： 無
(4) 発行済株式数（普通株式）
① 期末発行済株式数（自己株式を含む） 2022年3月期1Q 3,494,322 株 2021年3月期 3,494,322 株
② 期末自己株式数 2022年3月期1Q 48,296 株 2021年3月期 48,275 株
③ 期中平均株式数（四半期累計） 2022年3月期1Q 3,446,026 株 2021年3月期1Q 3,439,630 株
※ 四半期決算短信は公認会計士又は監査法人の四半期レビューの対象外です
※ 業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項
業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報および合理的であると判断する一定の前提に基づいており、実際の業績は様々な要因に
より大きく異なる可能性があります。なお、業績予想の前提となる条件および業績予想のご利用にあたっての注意事項等については、添付資料2頁「連結業績
予想などの将来予測情報に関する説明」をご覧ください。
東海リース株式会社(9761) 2022年３月期 第１四半期決算短信
○添付資料の目次
１．当四半期決算に関する定性的情報 ……………………………………………………………………2
（１）経営成績に関する説明 ………………………………………………………………………………2
（２）財政状態に関する説明 ………………………………………………………………………………2
（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明 …………………………………………………2
２．四半期連結財務諸表および主な注記 …………………………………………………………………3
（１）四半期連結貸借対照表 ………………………………………………………………………………3
（２）四半期連結損益計算書および四半期連結包括利益計算書 ………………………………………5
四半期連結損益計算書
第１四半期連結累計期間 …………………………………………………………………………5
四半期連結包括利益計算書
第１四半期連結累計期間 …………………………………………………………………………6
（３）四半期連結財務諸表に関する注記事項 ……………………………………………………………7
（継続企業の前提に関する注記） ……………………………………………………………………7
（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記） ……………………………………………7
（会計方針の変更） ……………………………………………………………………………………7
（セグメント情報等） …………………………………………………………………………………8
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東海リース株式会社(9761) 2022年３月期 第１四半期決算短信
１．当四半期決算に関する定性的情報
（１）経営成績に関する説明
当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種の普及が徐々に進
んでおりますが、感染再拡大により企業活動の活動制限が長期化し、先行きが依然として不透明な状況が続いてお
ります。
仮設建物リース業界におきましては、民間需要において設備投資に対する慎重姿勢が見られるなど、予断を許さ
ない状況にあります。
このような状況のなか、当社グループは一層のお得意先様満足を獲得すべく安全衛生管理の徹底を図るととも
に、外注工事のリース商品化を継続推進しております。
以上の結果、売上高は4,086百万円（前年同四半期比7.8％増）となりました。損益面につきましては、民間需要
における受注単価の下落などが利益を圧迫し、営業利益は84百万円（前年同四半期比21.2％減）、経常利益は88百
万円（前年同四半期比15.8％減）、特別利益に連結子会社である榕東活動房股份有限公司（中国福建省福州市）の
有償減資に伴う為替差益など114百万円、そして法人税等74百万円を計上した結果、親会社株主に帰属する四半期
純利益は126百万円（前年同四半期比145.5％増）となりました。
なお、「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」とい
う。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しております。詳細に関してはＰ.７（３）四半期連結財務
諸表に関する注記（会計方針の変更）に記載しております。
また、当社グループは従来「日本」および「中国」の２つを報告セグメントとしてまいりましたが、当連結会計
年度より「仮設建物リース業」の単一セグメントに変更しております。
この変更は、中国国内でのリース事業の撤退に伴い、「中国」の量的な重要性が乏しくなったためこれらを統合
しました。この変更により、セグメント情報の記載を省略しております。
（２）財政状態に関する説明
① 資産の部
当第１四半期連結会計期間末の資産合計は前連結会計年度末より4,845百万円減少し、31,743百万円となりま
した。理由の主なものは受取手形及び売掛金の減少5,755百万円であります。
② 負債の部
当第１四半期連結会計期間末の負債合計は前連結会計年度末より4,696百万円減少し、16,468百万円となりま
した。理由の主なものは前受リース収益の減少4,792百万円であります。
③ 純資産の部
当第１四半期連結会計期間末の純資産合計は前連結会計年度末より149百万円減少し、15,274百万円となりま
した。理由の主なものは配当金の支払103百万円によるものであります。
（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明
現段階におきましては、2021年4月30日に発表しました業績予想に変更はありません。
なお、業績予想につきましては現時点で入手可能な情報に基づき作成したものであり、実際の業績はさまざま
なリスク要因や不確実な要素により、現時点での予想と異なる可能性があります。
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東海リース株式会社(9761) 2022年３月期 第１四半期決算短信
２．四半期連結財務諸表および主な注記
（１）四半期連結貸借対照表
(単位：千円)
前連結会計年度 当第１四半期連結会計期間
(2021年３月31日) (2021年６月30日)
資産の部
流動資産
現金及び預金 2,717,346 2,723,452
受取手形及び売掛金 13,029,834 -
受取手形、売掛金及び契約資産 - 7,274,506
電子記録債権 499,708 731,849
商品及び製品 245,754 184,669
仕掛品 157,301 524,492
原材料及び貯蔵品 262,864 307,246
その他 464,708 568,072
貸倒引当金 △56,137 △59,093
流動資産合計 17,321,382 12,255,194
固定資産
有形固定資産
リース用資産（純額） 10,114,206 10,416,076
建物及び構築物（純額） 2,086,739 2,054,283
土地 5,372,237 5,372,237
リース資産（純額） 343,210 326,738
建設仮勘定 4,619 6,193
その他（純額） 391,363 376,039
有形固定資産合計 18,312,378 18,551,569
無形固定資産 189,896 197,913
投資その他の資産
投資有価証券 168,966 163,625
退職給付に係る資産 401,349 402,419
繰延税金資産 30,468 6,585
その他 164,531 165,741
投資その他の資産合計 765,315 738,372
固定資産合計 19,267,590 19,487,855
資産合計 36,588,973 31,743,050
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東海リース株式会社(9761) 2022年３月期 第１四半期決算短信
(単位：千円)
前連結会計年度 当第１四半期連結会計期間
(2021年３月31日) (2021年６月30日)
負債の部
流動負債
支払手形及び買掛金 1,665,901 1,743,840
電子記録債務 1,287,615 1,949,401
短期借入金 4,678,874 4,461,375
リース債務 104,164 105,731
未払法人税等 137,833 82,021
前受リース収益 4,792,579 -
賞与引当金 270,021 149,102
役員賞与引当金 23,200 12,450
設備関係支払手形 36 -
その他 1,226,220 1,623,204
流動負債合計 14,186,447 10,127,126
固定負債
長期借入金 6,540,835 5,951,120
リース債務 239,045 221,007
繰延税金負債 95,891 72,734
役員退職慰労引当金 40,900 42,600
長期未払金 54,136 54,026
その他 7,965 -
固定負債合計 6,978,774 6,341,488
負債合計 21,165,221 16,468,615
純資産の部
株主資本
資本金 8,032,668 8,032,668
資本剰余金 5,732,361 5,732,361
利益剰余金 1,329,109 1,278,145
自己株式 △83,915 △83,944
株主資本合計 15,010,224 14,959,231
その他の包括利益累計額
その他有価証券評価差額金 55,083 51,248
為替換算調整勘定 72,693 80,907
退職給付に係る調整累計額 57,982 52,634
その他の包括利益累計額合計 185,759 184,789
非支配株主持分 227,767 130,414
純資産合計 15,423,751 15,274,435
負債純資産合計 36,588,973 31,743,050
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（２）四半期連結損益計算書および四半期連結包括利益計算書
四半期連結損益計算書
第１四半期連結累計期間
(単位：千円)
前第１四半期連結累計期間 当第１四半期連結累計期間
(自 2020年４月１日 (自 2021年４月１日
至 2020年６月30日) 至 2021年６月30日)
売上高 3,790,076 4,086,771
売上原価 3,122,463 3,436,715
売上総利益 667,612 650,056
販売費及び一般管理費 560,406 565,582
営業利益 107,205 84,474
営業外収益
受取利息 963 8,015
スクラップ売却益 1,671 5,687
為替差益 366 -
その他 10,981 9,245
営業外収益合計 13,982 22,948
営業外費用
支払利息 11,669 10,848
支払手数料 4,167 4,114
為替差損 - 3,342
その他 525 855
営業外費用合計 16,362 19,161
経常利益 104,824 88,260
特別利益
固定資産売却益 - 15
為替差益 - 114,328
特別利益合計 - 114,344
特別損失
固定資産除却損 1,918 674
固定資産売却損 183 79
特別損失合計 2,102 753
税金等調整前四半期純利益 102,722 201,851
法人税、住民税及び事業税 38,202 62,202
法人税等調整額 11,439 12,046
法人税等合計 49,641 74,248
四半期純利益 53,080 127,602
非支配株主に帰属する四半期純利益 1,620 1,253
親会社株主に帰属する四半期純利益 51,460 126,349
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四半期連結包括利益計算書
第１四半期連結累計期間
(単位：千円)
前第１四半期連結累計期間 当第１四半期連結累計期間
(自 2020年４月１日 (自 2021年４月１日
至 2020年６月30日) 至 2021年６月30日)
四半期純利益 53,080 127,602
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金 5,047 △3,836
為替換算調整勘定 △46,839 54,670
退職給付に係る調整額 △300 △5,348
その他の包括利益合計 △42,092 45,486
四半期包括利益 10,988 173,088
（内訳）
親会社株主に係る四半期包括利益 13,309 125,379
非支配株主に係る四半期包括利益 △2,320 47,709
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（３）四半期連結財務諸表に関する注記事項
（継続企業の前提に関する注記）
当第１四半期連結会計期間(自 2021年４月１日 至 2021年６月30日)
該当事項はありません。
（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記）
当第１四半期連結累計期間(自 2021年４月１日 至 2021年６月30日)
該当事項はありません。
（会計方針の変更）
当第１四半期連結累計期間(自 2021年４月１日 至 2021年６月30日)
(収益認識に関する会計基準等の適用)
「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」とい
う。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財またはサービスの支配が顧客に移転した
時点で、当該財またはサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。こ
れにより、建上および解体工事契約に関して工事完成基準を適用してまいりましたが、当連結会計年度より履
行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり収益を認識する方法に変更しております。なお、履行義務の
充足に係る進捗率の合理的な見積りは総工事原価が算定ができないため原価回収基準を適用しております。ま
た、工期が短い工事については、原価回収基準は適用せず、履行義務を完全に充足した時点で収益を認識して
おります。
収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っ
ており、当第１四半期連結会計期間の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、当
第１四半期連結会計期間の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しておりま
す。ただし、収益認識会計基準第86項に定める方法を適用し、当第１四半期連結会計期間の期首より前までに
従前の取扱いに従ってほとんどすべての収益の額を認識した契約に、新たな会計方針を遡及適用しておりませ
ん。また、収益認識会計基準第86項また書き(1)に定める方法を適用し、当第１四半期連結会計期間の期首より
前までに行われた契約変更について、すべての契約変更を反映した後の契約条件に基づき、会計処理を行い、
その累積的影響額を当第１四半期連結会計期間の期首の利益剰余金に加減しております。
この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は77百万円増加し、売上原価は82百万円増加し、営業利益、
経常利益および税金等調整前四半期純利益はそれぞれ4百万円減少、受取手形及び売掛金は5,290百万円減少し、
前受リース収益は4,933百万円減少し、仕掛品は289百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高
は73百万円減少しております。
収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示して
いた「受取手形及び売掛金」は、当第１四半期連結会計期間より「受取手形、売掛金及び契約資産」に含めて
表示することとしました。なお、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年
度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。さらに、「四半期財務諸表に関する会計基準」
（企業会計基準第12号 2020年３月31日）第28-15項に定める経過的な取扱いに従って、前第１四半期連結累計
期間に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報を記載しておりません。
(時価の算定に関する会計基準等の適用)
「時価の算定に関する会計基準」（企業会計基準第30号 2019年７月４日。以下「時価算定会計基準」とい
う。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計
基準」（企業会計基準第10号 2019年７月４日）第44－２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基
準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することとしております。これによる、四半期連結累計期
間等に係る四半期連結財務諸表への影響はありません。
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東海リース株式会社(9761) 2022年３月期 第１四半期決算短信
（セグメント情報等）
【セグメント情報】
Ⅰ 前第１四半期連結累計期間(自 2020年４月１日 至 2020年６月30日)
「Ⅱ 当第１四半期連結累計期間（報告セグメントの変更等に関する事項）」に記載のとおりであります。
Ⅱ 当第１四半期連結累計期間(自 2021年４月１日 至 2021年６月30日)
当社は単一セグメントであるため、記載を省略しております。
（報告セグメントの変更等に関する事項）
当社グループは従来「日本」および「中国」の２つを報告セグメントとしてまいりましたが、当連結会計年度よ
り「仮設建物リース業」の単一セグメントに変更しております。
この変更は、中国国内でのリース事業の撤退に伴い、「中国」の量的な重要性が乏しくなったためこれらを統合
したことによるものであります。
この変更により、前第１四半期連結累計期間および当第１四半期連結累計期間のセグメント情報の記載を省略し
ております。
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