2022年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
2021年11月9日
上場会社名 遠州トラック株式会社 上場取引所 東
コード番号 9057 URL https://www.enshu-truck.co.jp/
代表者 （役職名） 代表取締役社長 （氏名） 澤田 邦彦
問合せ先責任者 （役職名） 経理部長 （氏名） 松尾 孝之 TEL 0538-42-1111
四半期報告書提出予定日 2021年11月11日 配当支払開始予定日 2021年12月7日
四半期決算補足説明資料作成の有無 ： 無
四半期決算説明会開催の有無 ： 無
（百万円未満切捨て）
1. 2022年3月期第2四半期の連結業績（2021年4月1日∼2021年9月30日）
(1) 連結経営成績（累計） （％表示は、対前年同四半期増減率）
親会社株主に帰属する四
営業収益 営業利益 経常利益
半期純利益
百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％
2022年3月期第2四半期 20,605 11.1 1,579 13.6 1,604 12.6 1,101 12.3
2021年3月期第2四半期 18,542 13.0 1,390 23.4 1,425 25.7 981 27.3
（注）包括利益 2022年3月期第2四半期 1,105百万円 （4.4％） 2021年3月期第2四半期 1,058百万円 （41.9％）
潜在株式調整後1株当たり四半期
1株当たり四半期純利益
純利益
円銭 円銭
2022年3月期第2四半期 147.70 ―
2021年3月期第2四半期 131.49 ―
(2) 連結財政状態
総資産 純資産 自己資本比率
百万円 百万円 ％
2022年3月期第2四半期 30,097 17,716 58.9
2021年3月期 29,783 16,921 56.8
（参考）自己資本 2022年3月期第2四半期 17,716百万円 2021年3月期 16,921百万円
2. 配当の状況
年間配当金
第1四半期末 第2四半期末 第3四半期末 期末 合計
円銭 円銭 円銭 円銭 円銭
2021年3月期 ― 30.00 ― 40.00 70.00
2022年3月期 ― 40.00
2022年3月期（予想） ― 40.00 80.00
（注）直近に公表されている配当予想からの修正の有無 ： 無
3. 2022年 3月期の連結業績予想（2021年 4月 1日∼2022年 3月31日）
（％表示は、対前期増減率）
親会社株主に帰属する 1株当たり当期
営業収益 営業利益 経常利益
当期純利益 純利益
百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 百万円 ％ 円銭
通期 42,000 6.2 3,200 1.9 3,200 0.5 2,200 △2.7 294.88
（注）直近に公表されている業績予想からの修正の有無 ： 無
※ 注記事項
(1) 当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動） ： 無
(2) 四半期連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用 ： 有
（注）詳細は、添付資料Ｐ．９「２．四半期連結財務諸表及び主な注記（４）四半期連結財務諸表に関する注記事項（四半期連結財務諸表の作成に特有の
会計処理の適用）」をご覧ください。
(3) 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示
① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更 ： 有
② ①以外の会計方針の変更 ： 無
③ 会計上の見積りの変更 ： 無
④ 修正再表示 ： 無
（注）詳細は、添付資料Ｐ．９「２．四半期連結財務諸表及び主な注記（４）四半期連結財務諸表に関する注記事項（会計方針の変更）」をご覧ください。
(4) 発行済株式数（普通株式）
① 期末発行済株式数（自己株式を含む） 2022年3月期2Q 7,546,000 株 2021年3月期 7,546,000 株
② 期末自己株式数 2022年3月期2Q 84,376 株 2021年3月期 85,280 株
③ 期中平均株式数（四半期累計） 2022年3月期2Q 7,461,079 株 2021年3月期2Q 7,460,720 株
※ 四半期決算短信は公認会計士又は監査法人の四半期レビューの対象外です
※ 業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項
本資料に記載されている業績予想等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達
成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。業績予想の前提となる仮定及び
業績予想のご利用に当たっての注意事項については、添付資料Ｐ．３「１．当四半期決算に関する定性的情報（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する
説明」をご覧ください。
遠州トラック㈱（9057）2022年３月期 第２四半期決算短信
○添付資料の目次
１．当四半期決算に関する定性的情報 …………………………………………………………………………………… 2
（１）経営成績に関する説明 …………………………………………………………………………………………… 2
（２）財政状態に関する説明 …………………………………………………………………………………………… 2
（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明 ……………………………………………………………… 3
２．四半期連結財務諸表及び主な注記 …………………………………………………………………………………… 4
（１）四半期連結貸借対照表 …………………………………………………………………………………………… 4
（２）四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書 ……………………………………………………… 6
四半期連結損益計算書
第２四半期連結累計期間 ……………………………………………………………………………………… 6
四半期連結包括利益計算書
第２四半期連結累計期間 ……………………………………………………………………………………… 7
（３）四半期連結キャッシュ・フロー計算書 ………………………………………………………………………… 8
（４）四半期連結財務諸表に関する注記事項 ………………………………………………………………………… 9
（継続企業の前提に関する注記） ………………………………………………………………………………… 9
（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記） ………………………………………………………… 9
（四半期連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用） ……………………………………………………… 9
（会計方針の変更） ………………………………………………………………………………………………… 9
－1－
遠州トラック㈱（9057）2022年３月期 第２四半期決算短信
１．当四半期決算に関する定性的情報
（１）経営成績に関する説明
当第２四半期連結累計期間のわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の第４波を迎えたことから、４月23日
に緊急事態宣言が再発出され、その後も新規感染者が急増する第５波を迎えるなど、新型コロナウイルス感染症
の影響に翻弄されました。緊急事態は９月30日をもって終了しましたが、この間、景気は不安定な状態で推移い
たしました。物流業界においても、国内貨物輸送は回復基調にあるものの力強さを欠いており、依然、厳しい経
営環境が続いております。
このような状況の下、当社グループにおきましては、巣ごもり需要が続きインターネット通販向け輸送が堅調
であったこと、工業製品用部品や日用品などの配送センター業務が拡大したこと、及び前年度第３四半期から連
結対象となった小笠運送株式会社が、期初から連結されていること等から、当第２四半期連結累計期間の営業収
益（売上高）は206億５百万円（前年同期比11.1％増）となりました。
利益面におきましては、主に輸送業務の拡大に加え、業務全般の効率化・合理化を進めた結果、営業利益は15
億79百万円（前年同期比13.6％増）、経常利益は16億４百万円（前年同期比12.6％増）、親会社株主に帰属する
四半期純利益は11億１百万円（前年同期比12.3％増）となりました。
セグメント別の営業収益の状況は次のとおりです。
物流事業の営業収益は205億31百万円（前年同期比11.4％増）となりました。その内訳は、輸送部門が154億82
百万円（前年同期比10.4％増）、倉庫部門が50億49百万円（前年同期比14.7％増）となりました。
その他（不動産事業等）は73百万円（前年同期比37.6％減）となりました。
（２）財政状態に関する説明
①資産、負債及び純資産の状況
（資産）
当第２四半期連結会計期間末における流動資産は101億78百万円となり、前連結会計年度末に比べ２億38百万
円減少しました。これは主に受取手形及び営業未収入金が７億31百万円増加したものの、現金及び預金が10億７
百万円減少したことによるものであります。固定資産は199億19百万円となり、前連結会計年度末に比べ５億51
百万円増加しました。これは主に有形固定資産が４億81百万円、無形固定資産が54百万円増加したことによるも
のであります。
この結果、総資産は、300億97百万円となり、前連結会計年度末に比べ３億13百万円増加しました。
（負債）
当第２四半期連結会計期間末における流動負債は66億69百万円となり、前連結会計年度末に比べ１億29百万円
減少しました。これは主に電子記録債務が84百万円、短期借入金が78百万円、その他に含めて表示している設備
電子記録債務が４億21百万円増加したものの、支払手形及び営業未払金が２億37百万円、未払法人税等が２億27
百万円、その他に含めて表示している未払消費税等が２億93百万円減少したことによるものであります。固定負
債は57億11百万円となり、前連結会計年度末に比べ３億52百万円減少しました。これは主に長期借入金が３億53
百万円減少したことによるものであります。
この結果、負債合計は、123億80百万円となり、前連結会計年度末に比べ４億82百万円減少しました。
（純資産）
当第２四半期連結会計期間末における純資産合計は177億16百万円となり、前連結会計年度末に比べ７億95百
万円増加しました。これは主に親会社株主に帰属する四半期純利益11億１百万円及び剰余金の配当２億98百万円
によるものであります。
この結果、自己資本比率は58.9％（前連結会計年度末は56.8％）となりました。
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②キャッシュ・フローの状況
当第２四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は40億75百万円となり、
前連結会計年度末に比べ10億７百万円減少しました。各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおり
であります。
（営業活動によるキャッシュ・フロー）
営業活動の結果得られた資金は48百万円（前年同期比13億49百万円減）となりました。主な増加は、税金等調
整前四半期純利益16億５百万円、減価償却費３億41百万円であり、主な減少は、売上債権の増加額７億45百万
円、法人税等の支払額７億29百万円、未払消費税等の減少額２億93百万円、仕入債務の減少額１億52百万円であ
ります。
（投資活動によるキャッシュ・フロー）
投資活動の結果支出した資金は４億31百万円（前年同期比１百万円増）となりました。これは主に有形固定資
産の取得による支出３億63百万円、無形固定資産の取得による支出57百万円があったことなどによるものです。
（財務活動によるキャッシュ・フロー）
財務活動の結果支出した資金は６億23百万円（前年同期比１億54百万円増）となりました。これは主に短期借
入金の純増加額96百万円による収入に対し、長期借入金の返済による支出３億70百万円、配当金の支払額２億98
百万円による支出があったことなどによるものです。
（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明
2022年３月期の連結業績予想につきましては、現時点においては2021年５月13日に公表いたしました連結業績
予想から修正は行っておりません。
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２．四半期連結財務諸表及び主な注記
（１）四半期連結貸借対照表
（単位：百万円）
前連結会計年度 当第２四半期連結会計期間
(2021年３月31日) (2021年９月30日)
資産の部
流動資産
現金及び預金 5,082 4,075
受取手形及び営業未収入金 4,888 5,620
電子記録債権 156 169
販売用不動産 20 20
その他 268 291
貸倒引当金 △0 △0
流動資産合計 10,416 10,178
固定資産
有形固定資産
建物及び構築物（純額） 4,513 4,589
機械装置及び運搬具（純額） 176 188
土地 11,404 11,506
リース資産（純額） 233 213
建設仮勘定 52 366
その他（純額） 154 151
有形固定資産合計 16,534 17,016
無形固定資産 343 397
投資その他の資産
投資有価証券 758 765
繰延税金資産 251 255
その他 1,517 1,522
貸倒引当金 △38 △38
投資その他の資産合計 2,489 2,505
固定資産合計 19,367 19,919
資産合計 29,783 30,097
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（単位：百万円）
前連結会計年度 当第２四半期連結会計期間
(2021年３月31日) (2021年９月30日)
負債の部
流動負債
支払手形及び営業未払金 3,039 2,802
電子記録債務 190 274
短期借入金 1,310 1,389
未払法人税等 771 544
賞与引当金 241 236
その他 1,244 1,421
流動負債合計 6,798 6,669
固定負債
長期借入金 5,101 4,747
退職給付に係る負債 595 609
その他 367 353
固定負債合計 6,063 5,711
負債合計 12,862 12,380
純資産の部
株主資本
資本金 1,284 1,284
資本剰余金 1,086 1,088
利益剰余金 14,329 15,119
自己株式 △60 △59
株主資本合計 16,640 17,432
その他の包括利益累計額
その他有価証券評価差額金 285 288
退職給付に係る調整累計額 △5 △3
その他の包括利益累計額合計 280 284
純資産合計 16,921 17,716
負債純資産合計 29,783 30,097
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（２）四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書
（四半期連結損益計算書）
（第２四半期連結累計期間）
（単位：百万円）
前第２四半期連結累計期間 当第２四半期連結累計期間
(自 2020年４月１日 (自 2021年４月１日
至 2020年９月30日) 至 2021年９月30日)
営業収益 18,542 20,605
営業原価 16,737 18,534
営業総利益 1,805 2,070
販売費及び一般管理費 414 491
営業利益 1,390 1,579
営業外収益
受取利息 0 0
受取配当金 9 11
受取保険金 0 5
補助金収入 27 3
保険配当金 8 15
その他 8 12
営業外収益合計 54 48
営業外費用
支払利息 17 16
その他 1 6
営業外費用合計 19 23
経常利益 1,425 1,604
特別利益
固定資産売却益 2 5
特別利益合計 2 5
特別損失
固定資産売却損 － 3
固定資産除却損 1 0
特別損失合計 1 3
税金等調整前四半期純利益 1,426 1,605
法人税等 445 503
四半期純利益 981 1,101
親会社株主に帰属する四半期純利益 981 1,101
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（四半期連結包括利益計算書）
（第２四半期連結累計期間）
（単位：百万円）
前第２四半期連結累計期間 当第２四半期連結累計期間
(自 2020年４月１日 (自 2021年４月１日
至 2020年９月30日) 至 2021年９月30日)
四半期純利益 981 1,101
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金 77 2
退職給付に係る調整額 0 1
その他の包括利益合計 77 3
四半期包括利益 1,058 1,105
（内訳）
親会社株主に係る四半期包括利益 1,058 1,105
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（３）四半期連結キャッシュ・フロー計算書
（単位：百万円）
前第２四半期連結累計期間 当第２四半期連結累計期間
(自 2020年４月１日 (自 2021年４月１日
至 2020年９月30日) 至 2021年９月30日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前四半期純利益 1,426 1,605
減価償却費 283 341
支払利息 17 16
有形固定資産売却損益（△は益） △2 △1
売上債権の増減額（△は増加） 31 △745
仕入債務の増減額（△は減少） 19 △152
未払消費税等の増減額（△は減少） 68 △293
その他 45 12
小計 1,889 782
利息及び配当金の受取額 9 11
利息の支払額 △17 △16
法人税等の支払額 △482 △729
災害損失の支払額 △0 －
営業活動によるキャッシュ・フロー 1,398 48
投資活動によるキャッシュ・フロー
有形固定資産の取得による支出 △380 △363
有形固定資産の売却による収入 4 5
無形固定資産の取得による支出 △49 △57
その他 △5 △17
投資活動によるキャッシュ・フロー △430 △431
財務活動によるキャッシュ・フロー
短期借入金の純増減額（△は減少） 48 96
長期借入金の返済による支出 △288 △370
配当金の支払額 △186 △298
その他 △42 △50
財務活動によるキャッシュ・フロー △469 △623
現金及び現金同等物の増減額（△は減少） 498 △1,007
現金及び現金同等物の期首残高 3,484 5,082
現金及び現金同等物の四半期末残高 3,982 4,075
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（４）四半期連結財務諸表に関する注記事項
（継続企業の前提に関する注記）
該当事項はありません。
（株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記）
該当事項はありません。
（四半期連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用）
税金費用については、当第２四半期連結会計期間を含む連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適
用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しております。
（会計方針の変更）
（収益認識に関する会計基準等の適用）
「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」とい
う。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点
で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。これによ
り、輸送部門において、従来は貨物出荷日に収益を認識しておりましたが、輸送完了日に収益を認識することと
いたしました。
収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項ただし書きに定める経過的な取扱いに従って
おり、第１四半期連結会計期間の期首より前に新たな会計方針を遡及適用した場合の累積的影響額を、第１四半
期連結会計期間の期首の利益剰余金に加減し、当該期首残高から新たな会計方針を適用しております。
この結果、当第２四半期連結累計期間の営業収益は４百万円、営業原価は１百万円減少し、営業利益、経常利
益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ２百万円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は13百
万円減少しております。
（時価の算定に関する会計基準等の適用）
「時価の算定に関する会計基準」（企業会計基準第30号 2019年７月４日。以下「時価算定会計基準」とい
う。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基
準」（企業会計基準第10号 2019年７月４日）第44-２項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準
等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。これによる四半期連結財務諸表へ
の影響はありません。
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