8137 サンワテクノス 2019-01-30 13:00:00
業績予想の修正に関するお知らせ [pdf]

                                                             2019 年 1 月 30 日
 各    位
                                        会社名 サ ン ワ テ ク ノ ス 株 式 会 社
                                     代 表 者 名 取 締 役 社 長 田中 裕之
                                           (コード番号 8137 東証第一部)
                                                 取締役常務執行役員
                                     問合せ先        管 理 本 部 長
                                                                花山 一八
                                             (TEL.03-5202-4011)
                       業績予想の修正に関するお知らせ

    最近の業績動向を踏まえ、2018 年 10 月 30 日に公表した業績予想を下記のとおり修正いたしまし
 たので、お知らせいたします。


                                     記
 2019 年 3 月期通期連結業績予想数値の修正(2018 年 4 月 1 日~2019 年 3 月 31 日)
                                                          親会社株主に
                                                                     1株当たり
                         売   上   高   営業利益        経常利益       帰属する
                                                                     当期純利益
                                                           当期純利益
                             百万円         百万円      百万円        百万円           円銭
前 回 発 表 予 想 ( A )
                           150,000       4,400    4,500      3,150       196.93
今 回 修 正 予 想 ( B )          142,000       2,700    3,000      2,100       131.16
増      減        額(B-A)     △8,000     △1,700     △1,500     △1,050        -
増         減       率(%)       △5.3     △38.6       △33.3     △33.3         -
(ご参考)前期実績
                           146,759       4,135    4,349      3,085       222.65
(2018 年 3 月期)


 修正の理由
    当社グループの関連しております産業用エレクトロニクス・メカトロニクス業界におきましては、
 自動車向けの需要が引き続き堅調を維持しておりますが、半導体関連業界・産業機械業界につきまし
 ては、スマートフォン関連の需要が一巡し、一部では当初見込んでいた市場の伸長に対して低調な展
 開となりました。各国政策の動向による影響を受けて、当社の関連しております産業用エレクトロニ
 クス・メカトロニクス業界の先行きは不透明感が拭えず、当社グループの業績もその影響を避けられ
 ず主力のFA・産業機器業界向けの販売が計画を下回る水準で推移していることから、2018 年 10 月
 30 日発表の通期連結業績予想を修正いたします。



 ※本開示に記載されている業績予想等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理
    的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではあ
    りません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。


                                                                     以    上