8011 三陽商 2020-02-21 15:00:00
2020年2月期通期連結業績予想の修正に関するお知らせ [pdf]

                                                               2020 年 2 月 21 日
各 位
                                    会 社 名 株式会社 三陽商会
                                    代表者名 代表取締役社長兼社長執行役員
                                                                        中山 雅之
                                    (コード番号:8011 東証第一部)
                                    問合せ先 執行役員 経理財務本部副本部長兼経理部長
                                                                        伊 藤    譲
                                                            TEL(03)6380-5346



           2020 年2月期通期連結業績予想の修正に関するお知らせ


 2019 年 10 月 30 日に公表いたしました 2020 年2月期通期連結業績予想(2019 年 1 月 1 日~
2020 年 2 月 29 日)につきまして、下記のとおり修正いたしましたのでお知らせいたします。


1. 2020 年 2 月期通期連結業績予想の修正(2019 年 1 月 1 日~2020 年 2 月 29 日)
                                                            親会社株主に
                                                                        1 株当たり
                        売上高           営業利益       経常利益        帰属する
                                                                        当期純利益
                                                            当期純利益

                            百万円          百万円        百万円         百万円           円 銭
  前回発表予想(A)
                          68,000       △1,800     △1,700      △1,500     △122.16

  今回修正予想(B)               68,000       △2,700     △2,650      △2,200     △179.36

   増減額(B-A)                    0        △900       △950        △700              -

      増減率(%)                  0.0            -          -           -            -

      (ご参考)

前年実績(2018 年 12 月期)        59,090       △2,176     △1,950       △819       △65.21

(注)「前回発表予想」および「今回修正予想」は、2019 年1月1日~2020 年2月 29 日の 14 ヵ月間の数値であり、「前年実績

   (2018 年 12 月期)」は 2018 年1月1日~2018 年 12 月 31 日の 12 ヵ月間の数値であります。



2. 修正の理由
 2020 年 2 月期通期連結業績予想につきましては、記録的な暖冬など天候要因の影響が長期化している
こと、2020 年 1 月後半より発生した「COVID-19」ウィルスの国内感染被害の拡大および終息時期が未だ
不透明であることなどにより、インバウンド需要の急減など国内消費環境が急激に悪化しております。
 これらに起因し、値引き販売の増加により売上高は維持しましたが、過剰在庫の整理、並びに棚卸資産
評価損の計上等もあり、利益面では前回発表した業績予想を下回る見通しとなりました。