7502 J-プラザクリエイト 2019-01-10 16:00:00
月次売上高前年比情報に関するお知らせ [pdf]

                                                          平成 31 年 1 月 10 日
 各    位
                                会   社     名       株式会社プラザクリエイト本社
                                代表者の役職名           代表取締役社長 大島 康広
                                                  (JASDAQ コード番号 7502)
                                問   合     先       取締役経営本部長 黒部 一仁
                                T   E     L       03-3532-8826

                    月次売上高前年対比情報に関するお知らせ

  1.月次売上高前年対比情報につき、下記の通りお知らせいたします。
  (1)2019 年 3 月期売上高前年対比
     2019 年 3 月期                    2019 年 3 月期
      月       次       前年同月比          月       次          前年同月比

        4 月度           97.0%            10 月度            100.0%
        5 月度           93.2%            11 月度             96.9%
        6 月度           93.4%            12 月度            102.8%
        7 月度           94.4%            01 月度

        8 月度           90.4%            02 月度
        9 月度           91.5%            03 月度


  (2)2018 年 3 月期売上高前年対比
    2018 年 3 月期                     2018 年 3 月期
     月       次    前年同月比              月       次          前年同月比

          4 月度         91.3%            10 月度             94.9%
          5 月度         96.3%            11 月度            107.6%
          6 月度         100.5%           12 月度            105.9%
          7 月度         94.7%            01 月度             97.4%
          8 月度         98.3%            02 月度             94.9%
          9 月度         100.9%           03 月度             98.9%
     上記売上高前年対比につきましては、当社グループのプリント事業を運営管理する
     株式会社プラザクリエイトの直営既存店(オンライン含む)売上実績であります。

                   <月次売上高前年比情報の開示取りやめのお知らせ>

 当社は、これまで月次売上高前年比を月次で開示してまいりましたが、連結売上高に占めるモバイル事業構成比が 6
割以上となり、2019 年 1 月より、プリント直営店はさらにフランチャイズ展開が推進され売上高構成比がより縮小され
るため、グループ全体の状況を表す指標として適切ではなくなったと判断し、2018 年 12 月分(当開示)をもって月次売
上高前年比の開示を取りやめる事といたしました。
 今後は、2020 年 3 月期よりプリント売上高詳細を各四半期決算発表と同時に開示するなどを検討しており、詳細が決
まり次第、再度ご連絡させていただきます。ご理解いただきますようお願い申し上げます。
 当社は引き続き、連結業績の情報に加え、中期的な成長戦略や非財務情報の開示内容の充実を通じ、情報の品質を向
上させるとともに、積極的なコミュニケーション活動を行い、企業価値の理解促進に努めてまいります。

                                                                  以   上