7245 大同メタル 2021-08-05 14:00:00
2022年3月期第2四半期(累計)連結業績予想の修正に関するお知らせ [pdf]

                                                          2021 年8月5日
各 位
                                    会 社 名 大同メタル工業株式会社
                                    代表者名  代表取締役会長兼最高経営責任者
                                                        判治 誠吾
                                     (コード:7245 東証第 1 部・名証第 1 部)
                                    問合せ先  執行役員 経営企画ユニット長
                                                        岩倉 弘記
                                                 (TEL:052-205-1400)


       2022 年3月期第2四半期(累計)連結業績予想の修正に関するお知らせ


 最近の業績の動向等を踏まえ、2021 年5月 14 日に公表した 2022 年3月期第2四半期(累
計)連結業績予想を下記のとおり修正いたしましたのでお知らせいたします。


                                記


1.2022 年3月期第2四半期(累計)連結業績予想の修正(2021 年4月1日~2021 年9月 30 日)
                                                       親会社株主 1 株 当 た り

                       売上高      営業利益         経常利益      に帰属する
                                                       四半期純利益 四 半 期 純 利 益

                       百万円          百万円       百万円         百万円       円     銭
      前回予想(A)
                       45,500        1,750     1,600        700        15.05
  今回修正予想(B)            50,000        2,200     2,100        850        18.27
   増減額(B-A)             4,500          450       500        150     ―
      増減率(%)              9.9         25.7      31.3        21.4    ―
(ご参考)前期第2四半期実績
                       36,349       △2,555    △2,875     △2,549    △55.12
(2021 年 3 月期第 2 四半期)



2.修正の理由
  2022 年3月期第2四半期累計期間の連結業績予想につきまして、当社グループの主要
 産業分野である自動車業界及び建設機械業界における国内外での需要回復が当初の見込
 みより好調に推移していることに伴い、前回公表した業績予想を上回る見通しとなった
 ため、上記のとおり修正いたします。
  なお、2022 年3月期通期の連結業績予想につきましては、新型コロナウイルス感染症
 の影響や世界的な半導体供給不足など、依然として先行きが不透明な状況を踏まえ、現時
 点においては前回公表した業績予想を据え置くことといたします。今後、修正の必要が生
 じた場合には、改めて公表いたします。
  また、為替レートは、1USドル/110.58 円、1ユーロ/131.58 円(第3四半期以降は、
 1USドル/105 円、1ユーロ/126 円)としております。

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 2022 年3月期の配当につきましては、2021 年5月 14 日に公表した1株当たり年間 25
円(中間配当 10 円、期末配当 15 円)の予想を据え置いております。


  (注)業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断
     する一定の前提に基づいており、当社としてその実現を約束する趣旨のものではありません。
     実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。


                                           以   上




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