7203 トヨタ自 2021-05-31 15:00:00
(訂正・数値データ訂正)2021年3月期第1~3四半期決算短信及び2021年3月期決算短信〔IFRS〕(連結)の訂正に関するお知らせ [pdf]

                                                     2021 年5月 31 日
各    位
                                  会   社    名   トヨタ自動車株式会社
                                  代   表    者   取締役社長     豊田 章男
                                  (コード:7203      東証・名証第一部)
                                  お 問合 せ 先     経 理 部 長   清 水   要
                                  (TEL.        0565-28-2121)




(訂正・数値データ訂正)2021 年3月期第1四半期決算短信、第2四半期決算短信、第3四
    半期決算短信及び 2021 年3月期決算短信〔IFRS〕(連結)の訂正に関するお知らせ



    2020 年8月6日に開示いたしました「2021 年3月期第1四半期決算短信〔IFRS〕
                                               (連結)、2020
                                                   」
年 11 月6日に開示いたしました「2021 年3月期第2四半期決算短信〔IFRS〕
                                         (連結)、2021 年2
                                            」
月 10 日に開示いたしました「2021 年3月期第3四半期決算短信〔IFRS〕
                                       (連結)」及び 2021 年5
月 12 日に開示いたしました「2021 年3月期決算短信〔IFRS〕(連結)」の記載事項の一部に訂正す
べき事項がありましたので、下記のとおりお知らせいたします。
    なお、訂正箇所には下線を付して表示しております。


                              記


1.訂正内容
○「2021 年3月期第1四半期決算短信〔IFRS〕(連結)」
【訂正前】
※ 注記事項
(1)当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動(連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動)      :    無



【訂正後】
 ※ 注記事項
(1)当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動(連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動)      :    有
     新規 1社 (社名)プライム プラネット エナジー&ソリューションズ㈱
○「2021 年3月期第2四半期決算短信〔IFRS〕(連結)」
【訂正前】
※ 注記事項
(1)当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動               :   無
   (連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動)



【訂正後】
※ 注記事項
(1)当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動               :   有
   (連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動)
  新規 1社 (社名)プライム プラネット エナジー&ソリューションズ㈱



○「2021 年3月期第3四半期決算短信〔IFRS〕(連結)」
【訂正前】
※ 注記事項
(1)当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動               :   無
   (連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動)



【訂正後】
※ 注記事項
(1)当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動               :   有
   (連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動)
  新規 1社 (社名)プライム プラネット エナジー&ソリューションズ㈱



○「2021 年3月期決算短信〔IFRS〕(連結)」
【訂正前】
※ 注記事項
(1)期中における重要な子会社の異動(連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動)   :   無



【訂正後】
 ※ 注記事項
(1)期中における重要な子会社の異動(連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動)   :   有
  新規 1社 (社名)プライム プラネット エナジー&ソリューションズ㈱




2.訂正の理由
 当該子会社に係る取引等について改めて精査した結果、特定子会社の異動に該当することが
判明したため


                                                 以   上