2020年12月期 第2四半期 決算説明資料
2020年8月
株式会社スポーツフィールド
（コード番号：7080東証マザーズ）
目次 2
1 会社概要
2 2020年12月期 第2四半期決算概要
3 2020年12月期 通期業績予想
4 成長戦略
APPENDIX
3
会社概要
4
経営理念
全従業員の物心両面の幸福を追求すると同時に
スポーツが持つ可能性を様々なフィールドで発揮し、
個人、法人、地域社会そして日本の発展に貢献すること
5
行動指針
カスタマーファースト CUSTOMER FIRST 感謝の念・感情移入 APPRECIATION
1 常にお客様の立場で誠実且つスピードある行動を
し、満足ではなく、感動するサービスを提供する。
6 常に感謝の気持ちを持ち、
相手以上に相手のことを考え、行動する。
プロ意識 PROFESSIONALISM 人間力 HUMAN POWER
2 目的、目標を達成する強烈な意志を持ち、
結果・成果で応えられるよう、弛まぬ努力を行う。
7 人に目指される存在であり、
人に影響を与える人財になる。
ブレイクスルー BREAKTHROUGH 主体性 INDEPENDENCE
3 思考を止めず、考え抜く。考え抜けば必ず道はでき
る。飛び越えられない壁はない。
8 人生は自分が主役。自分が誇れる生き方をしよう。
チームワーク TEAMWORK 自己研鑽 SELF IMPROVEMENT
4 One for All, All for Oneの精神を持つ。 9 チャンスは常に自己を磨き続けている人しか選んでくれ
ない。
信頼 TRUST 挑戦 CHALLENGE
5 人を信用しなければ、人から信用されることはない。
まずは信用することから始めよう。
10 人生は一度。自分の可能性を信じ、
常に夢、目標に向かい、情熱を持ち挑戦し続ける。
6
“スポーツ”には無限の価値と可能性がある
スポーツ人財*との
アナログな関係性を付加価値に変え、
就職・転職支援を全国展開する人財メーカー
当社から紹介したスポーツ人財一人ひとりが、入社後の
企業で活躍することが、スポーツの価値を高める
*スポーツ人財とは、過去、部活動等のスポーツ経験のある人財を指し、
特に、新卒は「体育会・運動部所属学生」を言う
ビジネスモデル 7
◼ 付加価値の源泉は求職者とアナログの関係で結ばれた太いパイプ
◼ 企業の採用におけるターゲット人財含有率*の高いスポーツ人財に絞り込むことで、顧客企業のニーズ
への着実な対応が可能に
ターゲット人財含有率*の高い集団 ターゲット人財確保への強いニーズ
マッチング
(イベント・人財紹介)
スポーツ人財 企業
⚫ アナログの関係性を軸とした集客 ⚫ 知名度の低い企業にも多くのパイプと実績
⚫ カウンセリングによる人財力の向上 ⚫ 基本動作のできる人財への強いニーズ
*ターゲット人財含有率
母集団におけるコミット力、やりきる力、人間性、合理的思考力(PDCA習得力等)を持つ求職者の比率
イベントにおける企業の採用基準を満たす可能性が高い学生の比率
人財「メーカー」 8
◼ 時間をかけて、スポーツ経験の強みを発揮して社会で活躍できる人財に教育
◼ 結果として、マッチング精度の上昇や企業からの信頼獲得に寄与
◼ 一般的な人財紹介システムと異なり、当社は人財「メーカー」を標榜
人財「メーカー」の概念図
求職者のスキルアップ
スポーツ経験の強みを スポーツ経験の強みを発
揮し、活躍できる学生
就職へ
発揮できていない学生
一般的な人財
紹介システム
◼ 全国11拠点180名超の営業員を配置
◼ 営業員の90％超は体育会出身者。先輩として確かな助言を実施
◼ 複数回の数時間に亘る1 on 1での内容の濃いアドバイスが基本
就職へ
ビジネスフロー 9
会員登録・イベント参加 イベント出展機会提供
イベント
事業
(
体新 イベント・求人情報提供 イベント出展料
育卒
会求
人職 人財紹介・内定承諾
財者 会員登録
求
)
人
求人企業紹介 採用コンサルティング料 企
人財紹介 (成果報酬) 業
事業
既
会員登録 人財紹介・入社
卒
求
職 求人企業紹介 人財紹介料
者 (成果報酬)
金銭の流れ
事業の内容 10
◼ 新卒者向けイベント事業、新卒者向け人財紹介事業、既卒者向け人財紹介事業が主要3事業
◼ イベントは「体育会学生」向けが中心で、イベント出展料が売上の中核
◼ 人財紹介は、 就職カウンセリングを実施のうえ、相手先企業に紹介するシステム。成果報酬として企
業より採用コンサルティング料、人財紹介料を受領
事業別売上高 新卒者向けイベント事業
◼ 体育会学生向けに全国でイベントを開催
その他 ◼ 出展企業からイベント出展料を受領
2.6％
新卒者向け人財紹介事業
既卒人財紹介 新卒イベント ◼ スポナビ登録者に対し、就職カウンセリングを実施し、就
28.0％ 42.7％ 職先企業を紹介
◼ 内定承諾後、成果報酬として、企業より採用コンサル
ティング料を受領
2019年12月期
売上高 既卒者向け人財紹介事業
1,917百万円 ◼ 既卒スポーツ人財（第二新卒）向けの就職カウンセリ
ングと就職先企業の紹介
◼ 成果報酬として企業より人財紹介料を受領
その他事業
新卒人財紹介 ◼ デュアルキャリア事業
26.6％ ◼ 子会社エスエフプラスによる営業支援、採用アウトソー
シング、スポーツ系専門学校生の就職支援
（注）2019年12月期実績 ◼ 子会社スポーツフィールドイノベーションズによるスポーツ
返金引当金繰入、売上戻り高を含んでおります。 スクール事業
特徴と強み 独自のマーケット・ポジション 11
◼ 売り手市場で効率が重要視される中、当社同様に全国展開する同業は「広く浅く」を推進
◼ 一方、当社は敢えて体育会学生にターゲットを絞った「狭く深く」を志向
アナログでリアルな
コミュニケーション
再就職 当社
支援会社
スポーツ人財特化型
大手とは対照的な
領域 ポジショニング 領域
非特化型 特化型
その他の分野の
大手
特化型人財紹介
人財紹介会社
会社
デジタルで幅広な
コミュニケーション
特徴と強み アナログの深い関係性 12
◼ 当社は若年層へのアプローチを重視。大学などでの講義開催により学生との距離を縮める仕掛けも
◼ 紹介など目に見える関係を皮切りに、頻繁なコミュニケーションを通じて信頼関係を構築
求職者アプローチタイミング 1~3年生より
求職者集客チャネル 口コミが中心
複数回の数時間に亘る
求職者へのコンタクト①
1 on 1での内容の濃いアドバイスが基本
大学を頻度高く訪問（コロナ禍はオンラインへ）
求職者へのコンタクト②
キャリア形成に関する授業なども実施
求職者との距離感 相互感情移入できる程近い
*登録経路の7割は、部活動の友人や先輩、監督・コーチ、キャリアセンターなどからの紹介
アナログの深い関係性をベースに、
オンラインでも面談を重ねて親身なサポートを実施
特徴と強み アナログの深い関係性の背景 13
◼ 当社社員自身が全員、在学中に何らかの競技に打ち込んだスポーツ人財
◼ 野球、サッカー等のメジャー競技のみならず、全37競技（応援団、チアリーディング、トレーナー等含
む）にわたる幅広い競技の経験者で構成
当社社員233名
当社在籍社員の在学中の競技 (2020年6月末現在)
全体で37競技
球技 武道・格闘技 その他競技 その他
野球 サッカー ラグビー 剣道 ボクシング 重量挙げ 陸上競技 体操 応援団
バレー バスケット アメリカン フェン クラシック チア
柔道 ヨット 水泳
ボール ボール フットボール シング バレエ リーディング
ハンド ソフト トレーナー
テニス 日本拳法 レスリング 駅伝 新体操 スキー
ボール ボール チーム
ラクロス バドミントン フットサル テコンドー 空手道 スケート 自転車
水球 卓球 合気道
14
2020年12月期 第2四半期決算概要
2020年12月期 第2四半期累計 サマリー 15
2020年12月期 売上高 1,043百万円 前年対比 ▲5.7%
第2四半期累計
実績
営業利益 112百万円 前年対比 ▲58.0%
◼ コロナ禍のもと営業利益約1.1億円を確保（前期比では減収減益）
◼ オンライン就職イベントによる新たな売上創出を実現
◼ 人財紹介は新卒が堅調も、既卒は採用企業の動向が影響
2020年12月期 第2四半期累計 決算概要 16
◼ コロナ禍のもと営業利益約1.1億円を確保
◼ 前期比では減収減益、新卒者向けイベント中止による減収と人件費増加が主な要因
第2四半期累計実績 前年対比
（百万円）
2020年12月期 2019年12月期 増減額 増減率
売上高 1,043 1,107 ▲64 ▲5.7％
新卒者向けイベント 526 585 ▲59 ▲10.0％
新卒者向け人財紹介 197 194 +3 +1.5％
既卒者向け人財紹介 298 307 ▲9 ▲2.8％
その他売上 22 21 1 +2.9%
営業利益 112 268 ▲156 ▲58.0％
営業利益率 10.8％ 24.3％ ▲13.5pp
経常利益 117 268 ▲151 ▲56.2％
経常利益率 11.2％ 24.2％ ▲13.0pp
親会社株主帰属四半期純利益 73 173 ▲100 ▲57.3％
第2四半期累計 対前年対比 経常利益増減要因 17
◼ 売上は前期比64百万円減収、新卒者向けイベントの中止が影響
◼ コロナ対策として新たにオンライン就職イベントを導入、会場費等の原価ゼロで新たな利益実現
◼ 戦略的な人員増強により、人件費及び人員増に関わる諸費用が増加
■増益要因
（百万円） ■減益要因
B/Sの状況（貸借対照表） 18
◼ 総資産は555百万円の増加、現預金水準を高め財務的な安定を最優先
◼ 負債は481百万円増加、自己資本比率30%を目安に長期資金を積極的に借入れ
◼ 株主資本は、73百万円増加
2020年12月期 2019年12月期 前年対比
（百万円） 現預金・売掛金の増加
第2四半期 財務的な安定を最優先
前連結会計年度 増減額
連結会計期間
流動資産 1,378 854 +523
現金及び預金 1,079 696 +383
売掛金 261 123 +137
固定資産 283 251 +31
有形固定資産 120 109 +10
無形固定資産 2 1 +1
投資その他の資産 160 140 +19 資金の借り入れに伴い増加
資産合計 1,661 1,106 +555
負債合計 1,157 676 +481
流動負債 547 404 +143
固定負債 610 271 +338
株主資本 503 429 +73
負債純資産合計 1,661 1,106 +555
キャッシュフローの状況 19
◼ 営業CFは、85百万円の減少。税前当期利益はプラスだったものの、売上債権の増加、法人税等の
支払により減少
◼ 投資CFは、27百万円の減少。オフィス増床、新規事業譲受に伴う資産への支出
◼ 財務CFは、495百万円の増加
2020年12月期
（百万円）
第2四半期累計期間
営業CF ▲85
税前当期利益 +117
売上債権増減 ▲137
法人税等支払額 ▲46
投資CF ▲27
有形固定資産取得 ▲3
敷金・保証金差入 ▲19
フリーキャッシュフロー ▲112
財務CF +495 短期・長期借入による増加
株式発行収入 0
有利子負債増減 +495
現金等期末残高 1,069
新型コロナウィルス対応 <新卒者向けイベント> 20
◼ 新しい生活様式下における新たな就活・採用活動支援体制
◼ 5月までは全ての就活イベントをオンライン型に変更し、6月以降は■来場型■オンライン型を併用
◼ 双方のメリットを活かしながら、体育会学生と企業のニーズに幅広く対応できる体制へ
合同就職セミナー 合同就職セミナー
合同就職セミナープラス 6 合同就職セミナープラス
↓ 月 +
以
合同就職セミナーLIVE 降 合同就職セミナーLIVE
合同就職セミナープラスLIVE 合同就職セミナープラスLIVE
*■来場型イベントは、感染予防対策を実施しての開催
■来場型イベントのメリット ■オンライン型Webイベントのメリット
・個々人に合わせた出展企業の紹介や興味付け ・全国の体育会学生に幅広く情報を提供
・対面による質問に対するきめ細かい対応 ・移動費用、時間が削減できる
（参考）新卒者向けイベント種別 21
規模 大規模 中小規模
（時期） 解禁前 解禁後
合同就職
名称 キャリアセミナー 合同就職セミナー 就活セレクション
セミナープラス
就職活動解禁前に、業 多くの体育会学生と企 人財・企業ともに少数に 人財・企業ともに少数に
来 界・仕事研究やインターン 業が一堂に会するイベン 限定し、学生がローテー 限定し、食事会形式で
場 内容 シップを知るためのイベント ト ションで全ての企業を回 親睦を深めてもらうイベ
型 り、最後に交流会が設 ント
けられているイベント
参加
15～80社程度 15～80社程度 6社までに限定 3社までに限定
企業数
オ キャリアセミナー 合同就職セミナー 合同就職
名称
ン LIVE LIVE セミナープラスLIVE
ラ
イ
ン 参加
15社程度 15社程度 6社までに限定
型 企業数
新型コロナウィルス対応 ＜新卒・既卒者向け人財紹介＞ 22
◼ 5月までは新卒・既卒者との対面面談をオンライン面談に変更し、緊急事態宣言解除後は、対面型・
オンライン型を併用
◼ これまでに築いた学生・求職者とのアナログな関係性を基に、面談数は増加し、登録人財に対するカ
バー率も上昇
対面面談 オンライン面談
+
*対面面談は、感染予防対策を実施しての開催
◼ オンライン面談では初対面の人財に対してアイスブレイクがややしにくい反面、移動時間や場所の制
約がないことから、高効率での面談が可能
◼ コンタクト頻度の増加による関係性の強化
◼ 画面共有機能を用いた即時のオンライン書類添削などが可能
スポナビ（新卒者向け）登録者数推移 23
◼ スポナビとは体育会に所属する大学生に特化した新卒者向け就職情報サイトと就職支援サービス
◼ 2021年3月卒業者向けスポナビ登録者数は、2020年6月末時点で、前年対比小幅マイナスながら
20,000人超過
スポナビ（新卒者向け）登録者数
25,000
20,000
15,000
10,000
5,000
0
2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
3月卒 3月卒 3月卒 3月卒 3月卒 3月卒
2016年3月卒～2020年3月卒は、■と■の合計が、卒業年度の最終実績 2020年6月末時点
新卒者向けイベント 第2四半期累計 主要指標推移 24
◼ 開催数は前年を上回る
◼ 販売枠数は、3月の政府のイベント自粛要請による大型イベント中止・緊急事態宣言による来場型イベントの全
面中止の影響により減少（オンライン型イベントの開催により、販売枠数の減少幅を縮小）
◼ イベント参加学生のべ人数は、コロナ禍にあってもアナログな関係の強みを活かし、中小規模イベントへの参加を
促すとともに、オンライン型のメリットを活かし、前年対比増加
イベント開催数 イベント種別販売枠数 イベント参加学生のべ人数
140
18,000
120 16,000
14,000
100
12,000
80
10,000
60 8,000
6,000
40
4,000
20
2,000
0 0
2018年1H 2019年1H 2020年1H 2018年1H 2019年1H 2020年1H 2018年2H 2019年2H 2020年2H
2019年 2020年 2021年 2019年 2020年 2021年 2019年 2020年 2021年
3月卒向け 3月卒向け 3月卒向け 3月卒向け 3月卒向け 3月卒向け 3月卒向け 3月卒向け 3月卒向け
来場型・大規模 来場型・中小規模 オンライン型 来場型・大規模 来場型・中小規模 オンライン型 来場型・大規模 来場型・中小規模 オンライン型
新卒者向け人財紹介 第2四半期累計 主要指標推移 25
◼ 2021年3月卒業者の紹介学生ユニーク人数は、前年対比44％増加
◼ 紹介企業ユニーク社数は、前年対比2％増加
◼ カバー率は、大幅に向上 ■卒業前年6月末時点実績
紹介学生ユニーク人数 紹介企業ユニーク社数 カバー率の推移
8,000 1000 40%
900
7,000 35%
800
6,000 30%
700
5,000 25%
600
4,000 500 20%
400
3,000 15%
300
2,000 10%
200
1,000 5%
100
0 0 0%
2019年 2020年 2021年 2019年 2020年 2021年 2019年 2020年 2021年
3月卒 3月卒 3月卒 3月卒 3月卒 3月卒 3月卒 3月卒 3月卒
紹介学生ユニーク人数、および、紹介企業ユニーク社数 *カバー率：登録者の内、面談対応により、アナログ関係が構築できている登録者の
2019年3月卒、2020年3月卒は、■と■の合計が、卒業年度の最終実績 比率（算出方法：紹介ユニーク人数/スポナビ登録者数）
スポナビキャリア（既卒者向け）登録者数推移 26
◼ スポナビキャリアとは、体育会出身者・アスリート・スポーツ経験者に特化した既卒者向け就職情報サイ
トと就職支援サービス
◼ スポナビキャリア新規登録者数は、広告効率が改善し2019年4Qまでの減少が底を打ち、2020年
1Qは反転して上昇したが、2020年2Qは新型コロナ感染拡大の影響により、前四半期比減少
スポナビキャリア（既卒者向け）新規登録者数の四半期別推移
3,500
3,000
2,500
2,000
1,500
1,000
500
0
1Q 2Q 3Q 4Q 1Q 2Q 3Q 4Q 1Q 2Q 3Q 4Q 1Q 2Q
2017 2018 2019 2020
既卒者向け人財紹介 主要指標推移 27
◼ 紹介既卒人財のユニーク人数は、 2020年第1四半期から15%減少
◼ 紹介企業のユニーク数は、過去最多となった2020年第1四半期から減少
紹介既卒人財ユニーク人数 紹介企業ユニーク社数
600 800
700
500
600
400
500
300 400
300
200
200
100
100
0 0
1Q 2Q 3Q 4Q 1Q 2Q 3Q 4Q 1Q 2Q 1Q 2Q 3Q 4Q 1Q 2Q 3Q 4Q 1Q 2Q
2018 2019 2020 2018 2019 2020
当該四半期中に企業への紹介実績のあった人財のユニーク人数 当該四半期中に紹介実績のあった企業のユニーク数
28
2020年12月期 通期業績予想
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通期業績予想の公表 29
◼ 新型コロナウイルス感染拡大の収束時期の見通しが立たない状況においては、今後の当
社グループ業績を合理的に算定することは困難であることから、未定と発表（2020年4
月21日）
◼ 緊急事態宣言解除を受け、経済活動の再開の動きと新しい生活様式下における就職・
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採用支援への移行をふまえ、現時点で入手可能な情報と予測に基づいて通期業績予
想を公表（2020年8月12日開示）
◼ 下半期（2020年７月以降）については、新型コロナウイルス感染症の影響が少なくとも
12 月末までは続くものと想定するも、新型コロナウイルス感染症拡大の第２波による再
度の緊急事態宣言等、大規模な社会経済活動の制限が実施されないこと、感染症対
策を講じたうえで就職イベント開催が可能であること、また企業の選考手続きが例年通り
可能であることを前提として算定
◼ 緊急事態宣言の再出等の事態が生じた場合においては売上及び利益は減少する恐れ
がある
2020年12月期 通期業績予想 サマリー 30
売上高 1,966百万円 前年対比 +2.5%
2020年12月期
通期業績予想
営業利益 50百万円 前年対比 ▲74.2%
◼ 新卒者向けイベント・人財紹介が牽引し、通期および下半期は前年対比
増収
◼ 営業利益は通期で黒字を確保
2020年12月期 通期業績予想 31
◼ 第3四半期以降は、新卒者向けイベント、新卒者向け人財紹介売上が前年対比を上回る。通期で
は、新卒者向け人財紹介が牽引し、増収達成の見込み
◼ 人員増等による人件費の増加、オフィス拡張等の事業拡大を図るための経費は増加するものの、効
率的な広告宣伝費の投下とその他経費の削減により、黒字確保
通期業績予想 前年対比
（百万円）
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2020年12月期 2019年12月期 増減額 増減率
売上高 1,966 1,917 +48 +2.5％
新卒者向けイベント 780 819 ▲39 ▲4.8％
新卒者向け人財紹介 653 511 +142 +27.9％
既卒者向け人財紹介 481 537 ▲57 ▲10.6％
その他 52 50 +2 +3.6%
営業利益 50 194 ▲144 ▲74.2％
営業利益率 2.6％ 10.1％ ▲7.6PP
経常利益 50 192 ▲141 ▲73.5％
経常利益率 2.6％ 10.0％ ▲7.4PP
親会社株主帰属当期純利益 26 132 ▲106 ▲79.9%
2020年12月期通期業績予想 前年対比 経常利益増減要因 32
◼ 売上は、前年対比で48百万円増収
◼ 新卒者向けイベント・人財紹介が牽引し、下半期の赤字幅縮小
◼ 戦略的な人員増強により、人件費の及び人員増に関わる諸費用が増加
（百万円）
■増益要因
■減益要因
2020年12月期 下半期業績予想 33
◼ 下半期は、新卒者向けイベント、新卒者向け人財紹介売上が前年対比を上回り、既卒者向け人財
紹介の落ち込みをカバー、前年対比+13.8％の増収を予想
◼ 上半期からの人員増等による人件費の増加等により経費は増加するも、効率的な広告宣伝費の投
下とその他経費の削減により、赤字幅は前年比縮小を見込む
下半期業績予想 前年対比
（百万円）
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2020年12月期 2019年12月期 増減額 増減率
売上高 922 811 +112 +13.8％
新卒者向けイベント 253 234 +19 +8.3％
新卒者向け人財紹介 456 317 +139 +44.0％
既卒者向け人財紹介 183 231 ▲48 ▲21.0％
その他 30 29 +1 +4.1%
営業利益 ▲63 ▲74 +12 ―
営業利益率 -6.8％ -9.2％ +2.4PP
経常利益 ▲67 ▲76 +10 ―
経常利益率 -7.2％ -9.4％ +2.2PP
事業別 2020年12月期下半期売上および主要指標予想 34
新卒者向けイベント 新卒者向け人財紹介 既卒者向け人財紹介
（百万円） （百万円） （百万円）
500 500 500
前年対比 +44％
400 400 400
前年対比 +8％
300 300 300
前年対比 ▲21％
200 200 200
100 100 100
0 0 0
2019下半期 2020下半期 2019下半期 2020下半期 2019下半期 2020下半期
イベント開催数 紹介学生ユニーク人数 紹介既卒人財ユニーク人数
■来場型・大規模 ■来場型・中小規模 ■オンライン型 500
100
8,000 前年対比 +43％
前年対比 +32％ 450 前年対比 ▲10％
90 7,000
400
80
6,000
350
70
5,000 300
60
50 4,000 250
40 200
3,000
30 150
2,000
20 100
10 1,000
50
0 0 0
2019年実績 2020計画 2019年実績 2020計画 2019年実績 2020計画
2019年実績：2020年3月卒向け及び2021年3月卒向け 2019年実績：2020年3月卒 2019年12月時点 2019年実績：2019年下半期 実績
2020年計画：2021年3月卒向け及び2022年3月卒向け 2020年計画：2021年3月卒 2020年12月時点予想 2020年計画：2020年下半期 予想
四半期別 売上推移予想 35
◼ 全体では、新卒者向けイベント、新卒者向け人財紹介が牽引、新型コロナウイルス感染拡大の影響
が大きかった第２四半期を除き、前年対比増収を予想
■2018 ■2019 ■2020 （単位：百万）
売上高 新卒者向けイベント
600 600
500 500
400 400
300 300
200 200
100 100
0 0
1Ｑ 2Ｑ 3Ｑ 4Ｑ 1Ｑ 2Ｑ 3Ｑ 4Ｑ
新卒者向け人財紹介 既卒者向け人財紹介
600 600
500 500
400 400
300 300
200 200
100 100
0 0
1Ｑ 2Ｑ 3Ｑ 4Ｑ 1Ｑ 2Ｑ 3Ｑ 4Ｑ
業績の推移 36
◼ 2015年12月期以降の増収継続を見込む。2020年までの5ヵ年の売上高年平均成長率は
36.5%となるものと予想
◼ 売上拡大に併せ、経常利益は増加してきたが、2020年12月期はコロナの影響により減少
売上高 経常利益及び同利益率
(百万円) (百万円)
経常利益 経常利益率
2015-2020
10.0%
売上年平均成長率予想 1,966
1,917
36.5％ 6.3%
5.4%
7.5%
1,516 2.6%
1,106
△0.1%
670
415 192
114
60 50
24 0
2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
12月期 12月期 12月期 12月期 12月期 12月期 12月期 12月期 12月期 12月期 12月期 12月期
*2015年12月期、2016年12月期は単体決算
37
成長戦略
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経営戦略（中期方針）と課題 38
経営戦略(中期方針)
既存事業の質的・量的な成長に加え、
スポーツに関わる新規事業の拡大を図り、
「スポーツ人財会社」から「スポーツ会社」への飛躍を図る
経営課題（アクションプラン）
1 登録者の更なる増加とカバー率の向上
2 顧客とのアナログ関係の更なる強化・深化
3 新規事業の拡大
登録者のさらなる増加 営業体制の強化 39
◼ 体育会学生数は20～50万人(4学年合計)と推定、1学年あたりでは、5～12.5万人
◼ スポナビ登録者は1学年当たりまだ16～40％程度。学生の掘り起こし余地は大きい
◼ 強みである「アナログの関係」を構築しつつ、一層の登録者増加に不可欠な拠点・スタッフの拡充を推進
営業社員の強化 拠点の強化
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(名)
更なる
拠店拡充
札幌
11拠点
183 (2020年7月末)
165
132 仙台
97 東京本社
京都
70 神戸 千葉
名古屋 横浜
35 広島
大阪
福岡
2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 ⇒ 20XX年
12月期* 12月期* 12月期 12月期 12月期 12月期 12月期
*2015/12期、2016/12期は単体決算
2020年12期：2020年6月末時点
サテライトオフィスの設置 40
◼ 2020年7月に静岡県浜松市にサテライトオフィスを開設し、計7拠点へ拡大。全国のスポーツ人財に
対応できる体制構築へ。
◼ サテライト方式の採用は固定費負担抑制のため。運営が軌道に乗った段階で拠点への格上げを想定
札幌
サテライトオフィス
11オフィス
①～⑦サテライトオフィス ①大宮
(2020年7月末)
②金沢
仙台
③姫路
2 東京本社
京都
1
④岡山
千葉
神戸
横浜
4 3 名古屋
7 ⑤小倉
広島 大阪
5
福岡 ⑥熊本
6
2020年7月
⑦浜松 OPEN
カバー率*の引上げ 41
◼ 登録者に対して「アナログの関係」を構築できているのは2021年3月卒実績34％（2020年6月末時点)
◼ 一層のビジネスチャンス拡大には登録者への手厚い「アナログ」対応の強化が急務
登録者
カバー率 カバー率
カバー率 34% 50%超
26%
2020年3月卒最終実績 2021年3月卒実績
2020年6末時点
◼ ITツールの活用
カバー率 ◼ 体育会学生からの積極的なアプローチの喚起
向上策 ①先輩社員の口コミ・評判の向上、②イベント数と参加企業の拡大
③イベント参加学生の満足度引上げ、④面談対応学生の成功率向上
*カバー率：登録者の内、面談対応により、アナログ関係が構築できている登録者の比率（算出方法：紹介ユニーク人数/スポナビ登録者数）
顧客とのアナログ関係の更なる強化・深化 42
◼ スポナビ卒業生に対する具体的接点を増やし、顧客とより一層のアナログ関係強化を図る。当社独自
のスポーツコミュニティを形成することで、新事業領域への展開を狙う
従前 今後（アナログ関係の更なる強化）
スポナビ卒業生のフォロー強化
対面対応者 イベント等による ✓ 就職者とのスポーツ観戦やチーム結成
登録
(アナログ関係者) 人財紹介 ✓ キャリア人財とのパイプ強化、
等により、具体的接点拡大
新規業務拡大 43
◼ 3ヶ月に一度の新規事業提案会を開催し、幅広い部門・年次の社員から応募実績あり。全経営幹
部より直接フィードバック
◼ 希望者には代表及びCFOがメンターとなり、多角的に支援
2018.10.3 ニュース デュアルキャリア
現役アスリートの方の「デュアルキャリア（スポーツと仕事の両立）」を目指し、派遣・紹介予定派遣事業を開始
2019.2.20 ニュース SPONAVIYELL
大学スポーツへ「yell」を贈る。スポーツフィールドの新しいチャレンジ！
2020.2.12
スポーツ×データ×教育
ニュース
100%子会社を設立し、高付加価値型のサッカースクール事業を開始 ～スポーツを通して、様々なフィールドで活躍し社会に
貢献できる人財の育成を目指して～
デュアルキャリア事業の状況 44
◼ アスリートのセカンドキャリア問題を解決するため、まず現役時代のデュアルキャリア（派遣等）を支援
◼ デュアルキャリアアスリートの引退時には、セカンドキャリア（正社員就労等）を支援
◼ スポーツを続ける上でのリスクを減らし、スポーツ人財のマーケットを増やす戦略的な取り組み
就業先
派遣就労 派遣契約
引
退
後
雇用契約
キャリアアドバイス
アスリート 就業先
ビジネススキル研修
アスリート (株)スポーツフィールド
雇用契約
◼ 多くのアスリートが引退後、スムーズに一般企業で価値を発揮できるようになる
◼ スポーツを続けることがキャリアにおけるリスクからチャンスへ。世界観を変える
◼ 大学でもスポーツを続ける人財が増え、既存事業におけるマーケット増加
就労支援契約締結チーム 45
※一部抜粋
Y.S.C.C.横浜 バルドラール浦安 立川・府中アスレティックFC ボルクバレット北九州 ヴォスクオーレ仙台 福岡春日シーキャッツ
一般社団法人
エフトブルスFC スフィーダ世田谷FC スペリオ城北 ドルソーレ行橋 みらいふ福岡SUNS
日本競輪選手会
◼ 累計24競技、17チームと契約し、計103選手の就労支援
◼ 就労形態は正社員・契約社員、派遣、業務委託を、双方のニーズに合わせて使い分け
「株式会社スポーツフィールドイノベーションズ」設立(2020年1月31日) 46
◼ スポーツの指導及び人財育成に注力する100％子会社
◼ スポーツ人財会社からスポーツ会社への飛躍の布石と位置付け
◼ 小中学生を対象とした、高付加価値型のサッカー教室を開講（緊急事態宣言解除を受け自粛
を解除、新型コロナウイルス感染予防・拡大防止の対策を講じたうえで教室実施）
◼ フィジカル・技術の科学的な強化に加え、アスリートとして成果に繋がる行動特性（コンピテン
シー）を伸ばす学習を提供
◼ 元JリーガーやJリーガー内定選手、日本サッカー協会指導資格保持者、大学講師などを含む高品
質な指導陣による、高付加型のレッスンが特徴
◼ データの計測に基づき、コンピテンシーや思考の成長を分析・定量化することで、今後スポーツに取
り組むことの価値の可視化をつなげていくもの
新規事業取得 47
◼ スポーツ関連企業に特化した求人サイト「スポジョバ」を、スポーツマリオ社より取得（2020年5月）
◼ 既存事業とは、顧客企業・人財ともにシナジーを生み、相互補完が可能
◼ SEOに強みを持つ事業開発チームも当社に入社し、既存事業も含めたSEOを底上げ
新規取得 既存事業
サービス名 スポジョバ スポナビキャリア
オンライン上で完結する 主に対面にて
サービス
マッチングを主とした 登録者への就労支援を行う
内容
求人サイトの運営事業 人財紹介事業
掲載求人 スポーツ関連企業のみ 限定せず
対象人財 限定せず スポーツ人財のみ
報酬体系 掲載課金型、成功報酬型 成功報酬型で年収の３５％
新卒で支援した人財からの
集客方法 ＳＥＯによる人財集客
口コミ・広告による集客
サービス
２０１９年８月 ２０１５年
開始時期
48
APPENDIX
会社概要 49
社 名 株式会社スポーツフィールド
代 表 者 代表取締役 篠﨑 克志
設立年月日 2010年1月
本社所在地 東京都新宿区市谷本村町3-29 FORECAST市ケ谷4F
資 本 金 92,700千円（2020年6月末現在）
代表取締役 篠﨑 克志 取締役(社外) 小林 明彦
取締役副社長 伊地知 和義 取締役(社外) 河村 直人
役 員 構 成 専務取締役 加地 正 常勤監査役(社外) 大隅 靖朗
専務取締役 森本 翔太 監査役(社外) 山本 憲司
取締役CFO 永井 淳平 監査役(社外) 森 一生
新卒事業部門：イベント事業、人財紹介事業
事 業 内 容
中途事業部門：人財紹介事業
売 上 規 模 1,917,813（千円）〔2019年12月期〕
従 業 員 数 233名（2020年6月末現在）
東京本社、関西オフィス、東海オフィス、九州オフィス、千葉オフィス、仙台オフィス、札幌オフィス、
拠 点 京都オフィス、神戸オフィス、横浜オフィス、広島オフィスの11拠点 + 7サテライトオフィス
（2020年7月現在）
総 資 産 1,661,604（千円）〔2020年6月末〕
株主構成 2020年6月末時点 50
証券会社(25名),
51,170株, 5.8%
外国人(13名),
自己名義株式(1名),
25,900株, 2.9%
77株, 0.0%
その他国内法人(15名),
16,900株, 1.9%
金融機関(2名),
23,000株, 2.6%
政府・地方公共団体(0名),
0株, 0.0%
株主別分布状況
合計 882,200株
個人・その他(819名),
765,153株, 86.7%
沿革 51
年月 概要
2010年 １月 東京都渋谷区に株式会社スポーツリンク埼玉を設立（資本金1,000千円）
2011年 ４月 株式会社スポーツリンク東日本へ商号変更
2013年10月 体育会総合支援ブランド「スポナビ」のサービスを開始
2014年 １月 第三者割当にて資本金10,000千円に増資
１月 株式会社スポーツフィールドへ商号変更
４月 有料職業紹介業についての厚生労働大臣許可を受ける
５月 転職支援サービス「スポナビキャリア」を開始
2016年２月 第三者割当にて資本金10,300千円に増資
５月 東京都新宿区に子会社、株式会社エスエフプラス（現連結子会社）を設立
８月 労働者派遣業についての厚生労働大臣許可を受ける
11月 平成29年度東京都スポーツ推進企業として認定
2018年１月 日本政府が推進するスポーツ国際貢献事業「SPORT FOR TOMORROW」に加盟
９月 株式会社エスエフプラスにて有料職業紹介業についての厚生労働大臣許可を受ける
10月 株式会社エスエフプラスにてスポーツ系の専門学校生の為の就活支援サービス「エスナビ」を開始
2019年12月 東証マザーズ上場 資本金92,680千円に増資
2020年 1月 子会社「株式会社スポーツフィールドイノベーションズ」設立
2020年 5月 求人メディアサイト「スポジョバ」事業の取得
財務ハイライト 52
決算年月 2015年12月*1 2016年12月*1 2017年12月 2018年12月 2019年12月
売上高 千円 415,173 670,054 1,106,727 1,516,370 1,917,813
経常利益 千円 24,193 △490 60,171 113,916 192,045
当期純利益 千円 9,291 △1,875 41,031 72,809 132,965
資本金 千円 10,000 10,300 10,300 10,300 92,680
発行済 普通株式 20,000 20,000 20,000 20,400 881,600
株
株式総数 Ａ種株式 ― 400 400 － －
純資産額 千円 23,433 21,450 59,396 132,205 429,932
総資産額 千円 190,449 363,121 418,961 735,377 1,106,275
１株当たり純資産額*2 円 1,171.67 1,072.53 72.79 162.02 487.67
１株当たり当期純利益*2 円 464.56 △93.78 50.28 89.23 162.73
自己資本比率 ％ 12.3 5.9 14.2 18.0 38.9
自己資本利益率 ％ 24.7 ― 100.6 76.0 47.3
営業キャッシュフロー 千円 ― ― 108,208 82,994 198,181
投資キャッシュフロー 千円 ― ― △32,962 △75,085 △24,984
財務キャッシュフロー 千円 ― ― △82,366 191,526 149,891
現金及び現金同等物の期末残高 千円 ― ― 163,792 363,227 686,315
従業員数 名 39 81 118 164 201
*1：単体決算
*2：2015年12月31日付株式分割(１株につき100株)を2015年12月期期首に当該株式分割が行われたと仮定、また、2019年10月４日付で普通株式
１株につき40株の株式分割を行っておりますが、前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して１株当たり当期純利益を算出しております。
当社株式は、2019年12月26日に東京証券取引所マザーズ市場に上場したため、１株当たり当期純利益は、新規上場日から2019年12月期末日まで
の平均株価を期中平均株価とみなして算出しております。
ご留意事項 53
◼ 当資料は当社の業績及び経営戦略等に関する情報の提供を目的としており、当社
が発行する有価証券の投資勧誘を目的としたものではありません。
◼ 当資料に記載されている内容は、いくつかの前提に基づいたものであり、将来の計画
数値や施策の実現を確約したり保証したりするものではありません。
◼ 当社の将来における事業内容や業績等は、様々な要因により実際の業績や結果と
は大きくことなる可能性があります。
＜お問い合わせ先＞
株式会社スポーツフィールド
経営戦略本部
03-5225-1481
ir@sports-f.co.jp