6628 J-オンキヨーHE 2019-02-14 17:15:00
業績予想の修正に関するお知らせ [pdf]

                                                              平成 31 年2月 14 日

 各      位
                                            会 社 名 オンキヨー株式会社
                                            代表者名 代表取締役社長 大 朏 宗 徳
                                            (JASDAQ・コード6628)
                                            問 合 せ 先
                                            役職・氏名 取締役経営企画室長   林 亨
                                            電 話 番 号 06-6226-7343


                          業績予想の修正に関するお知らせ

  当社は、平成 30 年5月 25 日に公表いたしました平成 31 年3月期(平成 30 年4月1日~平成 31 年3月
31 日)の通期業績予想を下記のとおり修正いたしましたのでお知らせいたします。

                                      記

1. 業績予想の修正について
   (1) 平成 31 年3月期 通期業績予想の修正 (平成 30 年4月1日~平成 31 年3月 31 日)
                                                           (単位:百万円)
                                                    親会社株主に
                        売 上    高 営 業 利 益 経 常 利 益     帰属する      1 株当たり当期純利益
                                                      純利益
     前回予想(A)                                                         円 銭
                           52,000     2,000   1,200      1,000        10.45
     今回修正(B)               46,000       100   △800         600         5.62
     増減額(B-A)             △6,000    △1,900  △2,000       △400       -
     増 減 率(%)             △11.5%    △95.0%  -          △40.0%       -
     (ご参考)前期実績             51,533   △1,023  △1,947     △3,426       △35.95
     ( 平 成 30 年 3 月 期 )

     (2) 修正の理由
          売上高につきましては、欧州子会社における倉庫移管や事業譲渡時の出荷体制整備の遅れに伴う
         販売機会損失に加え、ここ数年縮小が続く国内ホームオーディオ市場が当期は予想をこえる落ち込
         みとなり、さらには重点開発分野と位置付ける加振器を用いた新規市場開拓が計画の半分以下に留
         まる等、前回予想を下回る見込みとなりました。
          また、上記売上高減少による売上総利益の減少に加え、事業譲渡に伴う在庫整理費用や国内旧製
         品の処分費用の膨らみ並びに車載用スピーカー等を製造するインド合弁会社での生産移管の遅れ
         に伴う費用が増加いたしました。第4四半期以降は、欧州子会社の事業譲渡完了後の売上回復・販
         売効率の向上効果が現れ、好調な Ultra HD ブルーレイ再生対応のユニバーサルディスクプレーヤ
         ーや北米新製品の導入による売上増加が見込まれるものの、当初予想の売上高には届かず、営業利
         益、経常利益ともに前回予想を修正いたしました。
          親会社株主に帰属する純利益につきましては、投資有価証券売却益等の特別利益を計上するもの
         の、上記の前回予想を下回る見込みです。
          当社グループは引き続き、他社との協業や子会社の再編による固定費の削減等に取り組み、キャ
         ッシュ・フローの最大化につながるスリム化した事業体制を構築してまいります。

(注)上記の予想は、本資料の発表日現在において入手可能な情報及び合理的であると判断する一定の前提
   に基づいて作成しており、実際の業績は今後様々な要因により異なる結果となる可能性があります。
                                             以 上


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