2019年3⽉期 決算説明資料
株式会社 旅⼯房
（証券コード6548）
2019年5⽉13⽇
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会社概要
社名 株式会社 旅⼯房（TABIKOBO Co. Ltd.）
本社 東京都豊島区東池袋3-1-1 サンシャイン60 46階
設⽴ 1994年4⽉18⽇
資本⾦ 4億2,694万2,600円（2019年3⽉31⽇現在）
旅⾏代理店として、主に国内の個⼈・法⼈顧客向けに
事業内容
海外旅⾏の⼿配サービスを提供
従業員数 362名（旅⼯房連結、2019年3⽉31⽇現在）
代表取締役会⻑兼社⻑ ⾼⼭ 泰仁
東京証券取引所マザーズ（証券コード 6548）
上場市場
2017年4⽉18⽇上場
ALOHA 7, Inc.（⽶国ハワイ州）
海外⼦会社 Tabikobo Vietnam Co., Ltd. （ベトナム社会主義共和国ホーチミン市）
PT. Ramayana Tabikobo Travel（インドネシア共和国バリ州）
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2019年3⽉期決算説明
2019年3⽉期 決算概要
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決算概要：決算ハイライト
売上・利益ともに過去最⾼を達成
293.0億円
売上 過去最⾼を達成
(前年⽐+20.8%)
38.4億円
売上総利益 過去最⾼を達成
(前年⽐+18.2%)
3.2億円
営業利益 過去最⾼を達成
(前年⽐+294.1%)
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決算概要：売上⾼
売上⾼は前年同期⽐20.8%増
（百万円）
35,000
29,304
30,000
24,257
25,000 22,526
20,000
15,000
10,000
5,000
0
17年3⽉期 18年3⽉期 19年3⽉期
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決算概要：売上総利益
売上総利益は前年同期⽐18.2%増
（百万円）
4,500
4,000
3,836
3,500 3,246
3,120
3,000
2,500
2,000
1,500
1,000
500
0
17年3⽉期 18年3⽉期 19年3⽉期
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決算概要：営業利益
営業利益は前年同期⽐294.1%増
（百万円）
350
313 323
300
250
200
150
100 81
50
0
17年3⽉期 18年3⽉期 19年3⽉期
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決算概要：営業利益
前年同期から売上総利益が589百万円増加し、⼈材・システム・マーケティング
への投資により販管費は348百万円増加、営業利益は241百万円の増加となった
（百万円）
800
700 +589
600
-77
500
400
-191 323
300
-79
200 ＋241
100
81
0
18年3⽉期 売上総利益 ⼈件費 ⽀払⼿数料 その他販管費 19年3⽉期
増加 費⽤増加 費⽤増加 ※ 費⽤増加
※⽀払⼿数料の増加の内訳は、システム・マーケティング投資が103百万円増加、カード⼿数料が40百万円増加、その他費⽤が47百万円増加
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決算概要：連結損益計算書サマリー
積極的な⼈材投資により、⼈件費が増加
中⻑期の収益⼒向上のためのシステム投資とマーケティング強化のため、⽀払⼿数料が増加
17年3⽉期 18年3⽉期 19年3⽉期
単位：百万円
売上⾼ 22,526 24,257 29,304
売上総利益 3,120 3,246 3,836
⼈件費 1,574 1,809 1,886
⽀払⼿数料 339 335 526
(うち、システム・マーケティング投資) (58) (101) (204)
広告宣伝費 281 398 404
その他販売費及び⼀般管理費 610 621 695
営業利益 313 81 323
経常利益 300 69 333
親会社株主に帰属する
192 39 203
当期純利益
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決算概要：連結貸借対照表
旅⾏予約の受注が好調に進んでいることから、前期末と⽐べて流動資産、流動負債ともに増加
18年3⽉期末 19年3⽉期末 増減額
単位：百万円
流動資産 3,559 6,053 ＋2,493
現⾦及び預⾦ 2,163 3,689 ＋1,525
旅⾏前払⾦ 686 1,225 ＋539
固定資産 619 850 ＋230
有形固定資産 86 111 ＋24
無形固定資産 126 243 ＋116
投資その他の資産 405 495 ＋89
資産合計 4,178 6,903 ＋2,724
流動負債 2,912 5,426 ＋2,514
旅⾏前受⾦ 2,087 4,141 ＋2,054
固定負債 72 69 △2
負債合計 2,985 5,496 ＋2,511
株主資本 1,178 1,383 ＋204
その他の包括利益累計額 14 17 ＋2
純資産合計 1,193 1,407 ＋213
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決算概要：連結キャッシュ・フロー計算書
現⾦及び現⾦同等物の期末残⾼は、前期末と⽐較して1,520百万円の増加
18年3⽉期 19年3⽉期 主な変動要因
単位：百万円
■増加要因
旅⾏前受⾦の増加 2,047百万円
営業活動による 仕⼊債務の増加 312百万円
589 1,817
キャッシュ・フロー ■減少要因
旅⾏前払⾦の増加 537百万円
売上債権の増加 388百万円
投資活動による 固定資産の取得による⽀出 196百万円
△70 △281
キャッシュ・フロー 敷⾦の差⼊による⽀出 21百万円
財務活動による
645 △15 リース債務の返済による⽀出 14百万円
キャッシュ・フロー
現⾦及び現⾦同等物の
1,162 1,520
増減額
現⾦及び現⾦同等物の
2,117 3,638
期末残⾼
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2019年3⽉期決算説明
2019年3⽉期 主な取り組み
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主な取り組み：M&A(海外事業展開)
インドネシアバリ島における⼦会社設⽴（2018年8⽉）
現地スタッフ集合写真
インドネシア共和国バリ州を拠点に、8か所のリゾート
ホテルを所有し、200店舗を超えるコンビニエンスス
トア、20店舗を超えるスーパーマーケット、レストラ
ン、スパ、⾷品加⼯業等の事業を幅広く展開している
Ramayanaグループの旅⾏会社の議決権の67％を取得
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主な取り組み：事業提携(法⼈旅⾏事業)
AIトラベル社との業務提携（2018年8⽉） 業務提携のスキーム
AI技術を活⽤したクラウド型出張⼿配管理サービス
を運営する株式会社AIトラベルと提携し、法⼈のお
客様へAIを活⽤した出張⼿配の予約・管理サービス
の提供するための業務提携を実施
当該業務提携により、旅⼯房の強みである出張⼿配
に関するノウハウとAIトラベル社の強みであるデザ
イン・テクノロジー⼒が相互作⽤し、法⼈のお客様
に対する品質の⾼い出張⼿配サービスの提供および
⼤幅な業務効率化の実現を⽬指す
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主な取り組み：多⾔語化
英語版コーポレートサイト開設（2019年3⽉）
英語版コーポレートサイト
海外展開の加速を⽬指すこと、海外ホテルや海外航
空会社等の⽇本語話者以外の取引先への当社および
当社サービス理解促進のため、コーポレートサイト
の英語版を開設
海外⼦会社での現地語サイト開設
現地語サイト（ベトナム）
ベトナム現地⼦会社の現地語、英語、⽇本語対応の
サイトを開設
現地での⽇本語話者以外へのサービス提供を⽬指す
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主な取り組み：ブランディング施策
コンシェル旅（2018年6⽉） コンシェル旅イメージ
全国20~40代⼥性600名に向けて実施した旅⾏意識
調査の結果を⽤いて、旅⼯房のトラベル・コンシェ
ルジュサービスの便利さをアピールすることを⽬的
として、「コンシェル旅」をプレスリリース
TABIKOBO JOURNEYの開設（2018年9⽉）
TABIKOBO JOURNEY
旅⼯房のトラベル・コンシェルジュやサービスを記
事で紹介し、ブランド認知拡⼤を⽬的としたオウン
ドメディア「TABIKOBO JOURNEY」を開設
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主な取り組み：マーケティング施策
SNSキャンペーンの例
SNSを活⽤した各種キャンペーンの実施（随時）
認知度向上に向けた動画広告、SNSを活⽤したキャ
ンペーンや航空会社、政府観光局、他業種とタイ
アップしたマーケティング施策を推進
WEBサイトの利便性向上に向けた体制構築（2018年10⽉〜）
急速に変化していくトレンドを捉え、スピーディー
に改善が⾏えるようA/Bテストを⽤いたサイト改善
チームを⽴ち上げ、運⽤を開始
WEB広告運⽤の内製化（2018年12⽉〜）
WEB広告のさらなる最適化・最⼤化を⾏うため、
WEB広告運⽤を代理店運⽤から内製化し、より費⽤
対効果などを意識した運⽤を実現
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主な取り組み：システム施策
新基幹システムの導⼊（2018年11⽉）
今後の事業規模拡⼤に備え、IPO時に計画していた新
基幹システムを⼀部導⼊し、業務効率化を推進
事業の変⾰に瞬時に対応できるように新規に⾃社独
⾃開発にて対応
新マイページのイメージ
お客様マイページの刷新（2018年11⽉）
お客様の利便性向上のため、マイページを刷新し、
お客様への情報提供、各種⼿続きがスムーズに⾏え
るように機能改善を実施
LINEトラベルjpとの接続開始（2019年3⽉）
オンラインパッケージ商品*の販路拡⼤のため、LINE
トラベルjpへオンラインパッケージ商品の提供を開始
*オンラインパッケージ商品：航空券とホテル、送迎等がセットになったオンライン上でのパッケージツアーの販売
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主な取り組み：社会活動
⼀般社団法⼈ ⽇本経済団体連合会への⼊会（2019年3⽉）
経団連会員証
お客様満⾜度の向上や旅⾏業界のさらなる発展および
産業界全体への貢献を⽬指し、積極的な政策提⾔活動
ならびに社会貢献活動へ参画予定
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2019年3⽉期決算説明
2020年3⽉期 通期業績予想
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2020年3⽉期通期連結業績予想
当社グループでは、「ハイブリッド戦略」のさらなる深化を図るため、オンライン商品販売を積極的に⾏い、ア
ジア⽅⾯を中⼼とした「安近短」市場のシェア拡⼤を図るとともに、トラベルコンシェルジュによるオフライン
商品の販売についてもヨーロッパ⽅⾯を中⼼に展開を図り、安定的な利益獲得に努める
また、法⼈営業部⾨も引き続き強化するともに、⽇本国外での事業拠点の拡⼤と海外ネットワークの拡充により、
インバウンド旅⾏事業のさらなる強化と海外における旅⾏需要獲得を推進する
⼀⽅で、経費⾯では、オンライン商品販売の積極的な拡⼤に伴うマーケティング費⽤およびシステム投資費⽤、
その他変動費の増加を⾒込み、⼈員増強に伴う⼈件費の増加も⾒込む
19年3⽉期（実績） 20年3⽉期（予想） 増減額 前年同期⽐
単位：百万円
売上⾼ 29,304 40,000 +10,695 136.5％
営業利益 323 351 +27 108.6％
経常利益 333 342 +9 102.7％
親会社株主に帰属する
203 216 +12 106.1％
当期純利益
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補⾜説明資料
2020年3⽉期 事業戦略
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レジャー事業
オンライン販売による送客・売上拡⼤とオーダーメイド販売による
安定的な利益獲得を同時に実現する
集客に重点を置いた上で、トップライン・市場シェア拡⼤を図る
オンライン販売
お客様サービスの向上に集中する企画チームと⽣産性向上およびコ
(オンラインパッケージ商品/
スト管理に注⼒する⼿配チームに組織を分けた上で、製販分離型の
航空券、ホテル等および
販売形態をとり、送客・売上拡⼤を図る
ダイナミックパッケージ商品)
システムおよびマーケティング戦略については、後述
製販⼀体型の⽅⾯別組織体制により、カスタマイズされた専⾨性の
トラベル・コンシェルジュに ⾼い良質なサービスをお客様へ提供し、安定的な利益の獲得を図る
よるオーダーメイド販売
2019年度は、ヨーロッパ⽅⾯を中⼼に組織体制を強化する
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法⼈・国際旅⾏事業
法⼈旅⾏事業および国際旅⾏事業は、4期連続の増収を達成
2020年3⽉期も増収増益に向け、組織体制の強化を図る
国際旅⾏事業
法⼈旅⾏事業 （インバウンド＋海外展開）
法⼈・団体のお客様のニーズに応えるべく、組織⾯ 収益性の⾼いインバウンド団体旅⾏の取扱いに注⼒
での体制強化を実施し、増収増益を図る インバウンド個⼈旅⾏の取扱い拡充も積極的に推進
法⼈旅⾏事業 取扱額推移(百万円) 国際旅⾏事業 取扱額推移(百万円)
7,120 7,500
7,500
5,590
5,000 4,361 5,000
3,904
2,500 2,500
847 1,025
457 660
0 0
16/3期 17/3期 18/3期 19/3期 16/3期 17/3期 18/3期 19/3期
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マーケティング施策
オンライン販売拡⼤のための３つのマーケティング施策を実⾏する
１．WEBマーケティングの強化
・リスティング広告やリターゲティング広告への投資を増加し、顕在層顧客の獲得を強化
・コンテンツSEO施策強化のため、専任チームを⽴ち上げ、継続的に運⽤可能な体制を構築
・アフェリエイトを積極的に活⽤することで⾃社以外の⺟集団へアプローチ
２．コンバージョン率の向上
・サイト改善チームにより、継続的にサイト改善を実施
→チャネル毎の特性や顧客属性を考慮したランディングページの作成
→パーソナライズ化された情報が提供できるサイトの構築
３．認知度の向上
・動画コンテンツの新規⽴ち上げ、オウンドメディア・SNSを活⽤したキャンペーンおよび
航空会社、政府観光局、他業種とタイアップしたマーケティング施策を引き続き推進
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システム施策
オンライン販売拡⼤のための４つのシステム施策を実⾏する
１．取扱商品数の拡⼤
・ツアー造成システムのリニューアルを⾏うことで取扱いデスティネーションを拡⼤
・拡⼤した⽅⾯の商品⼒強化のため、 API接続可能なサプライヤー数を増加
２．商品掲載サイト数の拡⼤
・商品掲載可能な外部サイト数を拡⼤
３．リピート施策基盤の構築
・お客様⼀⼈⼀⼈に対し、パーソナライズ化された情報を提供するための顧客管理基盤を構築
・タビナカでのお客様満⾜度の向上を⽬的とした⾃社アプリを開発
４．業務効率化
・業務⾃動化および顧客問合せの削減を⽬的に基幹システム＆マイページを継続的に改善
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海外展開
全世界を対象に海外事業を展開し、事業の地域ポートフォリオの多様化を⽬指す
海外事業の展開⽅針
全世界を対象に海外事業を展開し、インドネシアにおける展開モデルと同様に現地パートナとの提携に
より、現地ランドオペレータとしての⽇本からの送客による収益取り込みや商品およびブランディング
強化を図る
:海外進出検討地域
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免責事項及び将来⾒通しに関する注意事項
免責事項
この資料は投資家の皆様の参考に資するため、株式会社旅⼯房（以下、「当社」という。）の現状をご理解いただくことを⽬的と
して、当社が作成したものです。
当資料に記載された内容は、作成⽇現在において⼀般的に認識されている経済・社会等の情勢及び当社が合理的と判断した⼀定の
前提に基づいて作成されておりますが､経営環境の変化等の事由により､ 予告なしに変更される可能性があります。
当資料に掲載されている内容は、資料作成時における当社の判断であり、作成にあたり当社は細⼼の注意を払っておりますが、そ
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将来⾒通しに関する注意事項
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は、現在における⾒込み、予測及びリスクを伴う想定に基づくものであり、実質的にこれらの記述とは異なる結果を招き得る不確
実性を含んでおります。
それらリスクや不確実性には、⼀般的な業界ならびに市場の状況、⾦利、通貨為替変動といった⼀般的な国内及び国際的な経済状
況が含まれます。
今後、新しい情報・将来の出来事等があった場合であっても、当社は、本発表に含まれる「⾒通し情報」の更新・修正を⾏う義務
を負うものではありません。
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