6205 OKK 2019-11-13 15:00:00
2020年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結) [pdf]
2020年3月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結)
2019年11月13日
上 場 会 社 名 OKK株式会社 上場取引所 東
コ ー ド 番 号 6205 URL https://www.okk.co.jp
代 表 者
(役職名) 代表取締役社長 (氏名) 宮島 義嗣
上席執行役員
問合せ先責任者 (役職名) (氏名) 足立 圭介 (TEL) 072-771-1159
管理本部長
四半期報告書提出予定日 2019年11月14日 配当支払開始予定日 ―
四半期決算補足説明資料作成の有無 :有
四半期決算説明会開催の有無 :有 (金融機関向け )
(百万円未満切捨て)
1.2020年3月期第2四半期の連結業績(2019年4月1日~2019年9月30日)
(1)連結経営成績(累計) (%表示は、対前年同四半期増減率)
親会社株主に帰属
売上高 営業利益 経常利益
する四半期純利益
百万円 % 百万円 % 百万円 % 百万円 %
2020年3月期第2四半期 10,127 △14.5 △217 ― △317 ― △488 ―
2019年3月期第2四半期 11,839 △1.6 168 36.6 251 81.0 203 357.7
(注) 包括利益 2020年3月期第2四半期 △537百万円(
―%) 2019年3月期第2四半期 374百万円( 30.2%)
潜在株式調整後
1株当たり
1株当たり
四半期純利益
四半期純利益
円 銭 円 銭
2020年3月期第2四半期 △61.80 ―
2019年3月期第2四半期 25.80 ―
(2)連結財政状態
総資産 純資産 自己資本比率
百万円 百万円 %
2020年3月期第2四半期 47,233 20,754 43.9
2019年3月期 49,314 21,521 43.6
(参考) 自己資本 2020年3月期第2四半期 20,734百万円 2019年3月期 21,500百万円
2.配当の状況
年間配当金
第1四半期末 第2四半期末 第3四半期末 期末 合計
円 銭 円 銭 円 銭 円 銭 円 銭
2019年3月期 ― 0.00 ― 20.00 20.00
2020年3月期 ― 0.00
2020年3月期(予想) ― ― ―
(注) 直近に公表されている配当予想からの修正の有無 : 有
2020年3月期期末配当金額及び年間配当金合計額については未定です。
3.2020年3月期の連結業績予想(2019年4月1日~2020年3月31日)
(%表示は、対前期増減率)
親会社株主に帰属 1株当たり
売上高 営業利益 経常利益
する当期純利益 当期純利益
百万円 % 百万円 % 百万円 % 百万円 % 円 銭
通期 22,000 △16.9 0 △100.0 △200 ― △450 ― △56.95
(注) 直近に公表されている業績予想からの修正の有無 : 有
※ 注記事項
(1)当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動 :無
(連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動)
新規 ―社 (社名) 除外 ―社 (社名)
(2)四半期連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用 :無
(3)会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示
① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更 :有
② ①以外の会計方針の変更 :無
③ 会計上の見積りの変更 :無
④ 修正再表示 :無
(注)①の詳細は、【添付資料】P.8「2.四半期連結財務諸表及び主な注記 (4)四半期連結財務諸表に関する注記事項
(会計方針の変更)」をご覧ください。
(4)発行済株式数(普通株式)
① 期末発行済株式数(自己株式を含む) 2020年3月期2Q 8,146,556株 2019年3月期 8,146,556株
② 期末自己株式数 2020年3月期2Q 246,825株 2019年3月期 245,788株
③ 期中平均株式数(四半期累計) 2020年3月期2Q 7,902,181株 2019年3月期2Q 7,901,272株
(注) 役員向け株式給付信託が保有する当社株式を期末自己株式数及び期中平均株式数(四半期累計)の算定上控除する
自己株式に含めております。
※ 四半期決算短信は公認会計士又は監査法人の四半期レビューの対象外です
※ 業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項
(将来に関する記述等についてのご注意)
本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であ
ると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、
実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。業績予想の前提となる条件及び業績予想の
ご利用にあたっての注意事項等については、 【添付資料】P.2「1.当四半期決算に関する定性的情報 (3)連結業
績予想などの将来予測情報に関する説明」をご覧ください。
(四半期決算補足説明資料の入手方法)
当社は、2019年11月18日(月)に金融機関向け2020年3月期 第2四半期決算説明会を開催いたします。
この説明会で配布する決算説明資料については、開催後速やかに当社ウェブサイトに掲載する予定です。
OKK株式会社(6205) 2020年3月期 第2四半期決算短信[日本基準] (連結)
【添付資料】
添付資料の目次
1.当四半期決算に関する定性的情報 ……………………………………………………………………P 2
(1)経営成績に関する説明 ………………………………………………………………………………P 2
(2)財政状態に関する説明 ………………………………………………………………………………P 2
(3)連結業績予想などの将来予測情報に関する説明 …………………………………………………P 2
2.四半期連結財務諸表及び主な注記 ……………………………………………………………………P 3
(1)四半期連結貸借対照表 ………………………………………………………………………………P 3
(2)四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書 …………………………………………P 5
(3)四半期連結キャッシュ・フロー計算書 ……………………………………………………………P 7
(4)四半期連結財務諸表に関する注記事項 ……………………………………………………………P 8
(継続企業の前提に関する注記) ……………………………………………………………………P 8
(株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記) ……………………………………………P 8
(会計方針の変更) ……………………………………………………………………………………P 8
(追加情報) ……………………………………………………………………………………………P 8
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OKK株式会社(6205) 2020年3月期 第2四半期決算短信[日本基準] (連結)
1.当四半期決算に関する定性的情報
(1)経営成績に関する説明
当第2四半期連結累計期間における世界経済は、米中の貿易摩擦などの影響による先行きの不透明さから投資
意欲の冷え込みがみられました。米国、欧州においては自動車関連などの低迷により弱含みで推移しており、中
国を含むアジアにおいても、受注が減少傾向であり、一層の減速感がみられました。我が国経済においても、自
動車市場の停滞、半導体市場の回復遅れなどから設備投資に慎重さがみられ、受注は低調に推移しました。
このような状況下、当社グループでは主力の工作機械部門において、7月に本社・猪名川製造所にてプライベ
ート・ショーを開催し、IoTなどを含めた省力化の提案を行いました。9月には、ドイツのハノーバーで開催され
たEMO Hannover 2019(国際金属加工見本市)に中大物部品の量産などに適した高速、高能率加工が可能な新製品
の横型マシニングセンタHM6300、航空機部品加工などに適した5軸制御マシニングセンタVC-X500、金型、一般部
品加工からチタンなどの難削材の加工まで対応する立形マシニングセンタVM53Rの3機種を出展するなど、国内外
の展示会において当社の持ち味である高剛性をアピールし、更なる拡販に努めました。また、部品販売を含めた
アフターサービス強化のため4月に機構改革を行った新組織において人員増強などの体制強化に努め、更に海外
での営業活動においては、新たな販売店網での活動を開始するなど、収益の改善に取組んでまいりました。
しかしながら、米中の貿易摩擦の影響などによる景気の減速から短納期対応を含めた工作機械本体の販売が低
調であったこと、北米の販売店網の再構築時において一時的に販売活動に停滞が生じたことから売上高、利益と
もに予想を下回りました。
この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は、10,127百万円(前年同期比14.5%減)となり、営業損失は
217百万円(前年同四半期は営業利益168百万円)、経常損失は317百万円(前年同四半期は経常利益251百万円)、
親会社株主に帰属する四半期純損失は488百万円(前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益203百万
円)となりました。
(2)財政状態に関する説明
当第2四半期連結会計期間末の総資産は47,233百万円となり、前連結会計年度末と比較して2,081百万円の減少
となりました。これは主に、現金及び預金の減少1,689百万円、受取手形及び売掛金の減少1,143百万円、電子記
録債権の減少779百万円、たな卸資産の増加1,884百万円などによるものであります。
負債は26,479百万円となり、前連結会計年度末と比較して1,314百万円の減少となりました。これは主に、支払
手形及び買掛金の減少1,242百万円、電子記録債務の減少116百万円などによるものであります。
純資産は20,754百万円となり、前連結会計年度末と比較して766百万円の減少となりました。これは主に、親会
社株主に帰属する四半期純損失の計上488百万円、配当金の支払による減少158百万円などによるものでありま
す。
(3)連結業績予想などの将来予測情報に関する説明
2020年3月期通期の連結業績予想につきましては、2019年5月15日公表いたしました数値を変更しておりま
す。詳細につきましては、本日公表いたしました「2020年3月期第2四半期連結累計期間の業績予想と実績値の
差異および通期連結業績予想の修正ならびに期末配当予想の修正に関するお知らせ」をご参照ください。
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2.四半期連結財務諸表及び主な注記
(1)四半期連結貸借対照表
(単位:百万円)
前連結会計年度 当第2四半期連結会計期間
(2019年3月31日) (2019年9月30日)
資産の部
流動資産
現金及び預金 5,202 3,513
受取手形及び売掛金 6,799 5,655
電子記録債権 1,484 704
たな卸資産 11,248 13,132
その他 508 720
貸倒引当金 △23 △10
流動資産合計 25,219 23,716
固定資産
有形固定資産
土地 15,422 15,420
その他(純額) 6,024 5,969
有形固定資産合計 21,446 21,390
無形固定資産 438 479
投資その他の資産
投資有価証券 1,937 1,394
その他 288 267
貸倒引当金 △15 △15
投資その他の資産合計 2,210 1,646
固定資産合計 24,095 23,516
資産合計 49,314 47,233
負債の部
流動負債
支払手形及び買掛金 5,050 3,808
電子記録債務 403 287
短期借入金 6,781 6,990
未払法人税等 83 43
賞与引当金 312 241
製品保証引当金 64 62
その他 1,745 1,878
流動負債合計 14,440 13,312
固定負債
社債 300 300
長期借入金 3,260 3,125
再評価に係る繰延税金負債 4,521 4,521
退職給付に係る負債 4,135 4,105
その他 1,134 1,113
固定負債合計 13,352 13,166
負債合計 27,793 26,479
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(単位:百万円)
前連結会計年度 当第2四半期連結会計期間
(2019年3月31日) (2019年9月30日)
純資産の部
株主資本
資本金 6,283 6,283
資本剰余金 1,466 1,466
利益剰余金 4,181 3,444
自己株式 △539 △518
株主資本合計 11,391 10,674
その他の包括利益累計額
その他有価証券評価差額金 461 427
土地再評価差額金 9,764 9,764
為替換算調整勘定 63 35
退職給付に係る調整累計額 △180 △168
その他の包括利益累計額合計 10,109 10,059
非支配株主持分 20 20
純資産合計 21,521 20,754
負債純資産合計 49,314 47,233
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(2)四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書
四半期連結損益計算書
第2四半期連結累計期間
(単位:百万円)
前第2四半期連結累計期間 当第2四半期連結累計期間
(自 2018年4月1日 (自 2019年4月1日
至 2018年9月30日) 至 2019年9月30日)
売上高 11,839 10,127
売上原価 8,733 7,403
売上総利益 3,105 2,723
販売費及び一般管理費 2,936 2,941
営業利益又は営業損失(△) 168 △217
営業外収益
受取利息 0 4
受取配当金 34 34
為替差益 120 ―
売電収入 16 16
その他 6 11
営業外収益合計 179 67
営業外費用
支払利息 68 58
為替差損 ― 81
その他 29 27
営業外費用合計 97 166
経常利益又は経常損失(△) 251 △317
特別利益
投資有価証券売却益 ― 192
固定資産売却益 3 3
特別利益合計 3 196
特別損失
投資有価証券売却損 ― 221
固定資産処分損 4 15
災害による損失 3 0
投資有価証券評価損 1 ―
特別損失合計 9 237
税金等調整前四半期純利益
245 △358
又は税金等調整前四半期純損失(△)
法人税、住民税及び事業税 34 21
法人税等調整額 5 108
法人税等合計 40 130
四半期純利益又は四半期純損失(△) 204 △488
非支配株主に帰属する四半期純利益 0 △0
親会社株主に帰属する四半期純利益
203 △488
又は親会社株主に帰属する四半期純損失(△)
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四半期連結包括利益計算書
第2四半期連結累計期間
(単位:百万円)
前第2四半期連結累計期間 当第2四半期連結累計期間
(自 2018年4月1日 (自 2019年4月1日
至 2018年9月30日) 至 2019年9月30日)
四半期純利益又は四半期純損失(△) 204 △488
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金 82 △34
為替換算調整勘定 77 △25
退職給付に係る調整額 9 12
その他の包括利益合計 169 △48
四半期包括利益 374 △537
(内訳)
親会社株主に係る四半期包括利益 374 △537
非支配株主に係る四半期包括利益 △0 △0
― 6 ―
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(3)四半期連結キャッシュ・フロー計算書
(単位:百万円)
前第2四半期連結累計期間 当第2四半期連結累計期間
(自 2018年4月1日 (自 2019年4月1日
至 2018年9月30日) 至 2019年9月30日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前四半期純利益
245 △358
又は税金等調整前四半期純損失(△)
減価償却費 455 486
貸倒引当金の増減額(△は減少) △33 △13
賞与引当金の増減額(△は減少) 14 △70
退職給付に係る負債の増減額(△は減少) 67 △18
受取利息及び受取配当金 △35 △38
支払利息 68 58
固定資産処分損益(△は益) 1 12
投資有価証券売却損益(△は益) ― 28
投資有価証券評価損益(△は益) 1 ―
売上債権の増減額(△は増加) 1,577 1,689
たな卸資産の増減額(△は増加) △1,317 △1,807
仕入債務の増減額(△は減少) 663 △1,371
その他 △292 △140
小計 1,414 △1,544
利息及び配当金の受取額 35 38
利息の支払額 △65 △60
法人税等の支払額又は還付額(△は支払) △62 △67
営業活動によるキャッシュ・フロー 1,322 △1,633
投資活動によるキャッシュ・フロー
定期預金の純増減額(△は増加) ― △300
有形固定資産の取得による支出 △224 △253
有形固定資産の売却による収入 3 5
有形固定資産の除却による支出 △5 △17
投資有価証券の売却による収入 ― 439
子会社株式の取得による支出 △41 ―
貸付けによる支出 △1 ―
貸付金の回収による収入 2 4
その他 △44 △40
投資活動によるキャッシュ・フロー △310 △161
財務活動によるキャッシュ・フロー
短期借入金の純増減額(△は減少) △955 360
長期借入れによる収入 500 600
長期借入金の返済による支出 △888 △868
自己株式の取得による支出 △0 △11
配当金の支払額 △156 △157
リース債務の返済による支出 △121 △120
財務活動によるキャッシュ・フロー △1,621 △197
現金及び現金同等物に係る換算差額 20 2
現金及び現金同等物の増減額(△は減少) △589 △1,989
現金及び現金同等物の期首残高 5,130 5,132
現金及び現金同等物の四半期末残高 4,541 3,143
― 7 ―
OKK株式会社(6205) 2020年3月期 第2四半期決算短信[日本基準] (連結)
(4)四半期連結財務諸表に関する注記事項
(継続企業の前提に関する注記)
該当事項はありません。
(株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記)
該当事項はありません。
(会計方針の変更)
(ASU第2014-09号「顧客との契約から生じる収益(Topic606)」の適用)
米国会計基準を適用している海外子会社においてASU第2014-09号「顧客との契約から生じる収益(Topic606)」
を、第1四半期連結会計期間より適用しております。
当会計基準の適用については経過的な取扱いに従って、第1四半期連結会計期間の期首において、累積的影響
額を利益剰余金に加減しております。この結果、利益剰余金の当期首残高が70百万円減少しております。
また、当第2四半期連結累計期間の売上高は209百万円増加し、営業損失、経常損失、税金等調整前四半期純損
失がそれぞれ85百万円減少しております。
(追加情報)
当社は、取締役及び上席執行役員(社外取締役及び監査等委員である取締役を除きます。以下、「取締役等」
といいます。)を対象に信託を通じて自社の株式を交付する業績連動型株式報酬制度(以下、「本制度」といい
ます。)を2019年6月26日開催の定時株主総会で決議し、導入しております。
本制度は、取締役等の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役等が株価の変動によ
る利益・リスクを株主と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めること
を目的にしております。
① 取引の概要
本制度は、当社が信託に対して金銭を拠出し、当該信託が当該金銭を原資として当社株式を取得し、当該信
託を通じて取締役等に対して、当社が定める役員報酬に係る株式給付規程に従って、各ステージの業績目標の
達成度に応じて、ポイントを付与する信託型の株式報酬制度であります。なお、取締役等が当社株式等の交付
及び給付を受ける時期は、原則として役員の退任時としております。
② 信託に残存する自社の株式
信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除きます。)により、純資産の部に
自己株式として計上しております。当第2四半期連結会計期間の当該自己株式の帳簿価額及び株式数は10百万
円、15千株であります。
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