5987 J-オーネックス 2019-02-08 15:30:00
(訂正・数値データ訂正)「平成31年6月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」の一部訂正について [pdf]

                                                                         平成 31 年2月8日
各位
                                                                       株式会社オーネックス
                                                        代表者名    代表取締役社長        大屋    和雄
                                                                        (コード番号 5987)
                                                 問合せ先     専務取締役管理本部長           鶴田    猛士
                                                                       (TEL.046-285-3664)


(訂正・数値データ訂正)
  「平成 31 年6月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」の一部訂正について

 平成 30 年 11 月 13 日   15 時 30 分に発表した表記開示資料について訂正がありましたのでお知らせ
します。また、数値データにも訂正がありましたので訂正後の数値データも送信します。
 なお、訂正箇所には、下線を付しております。


1.訂正の内容
     サマリー情報1ページ
     3.平成 31 年6月期の連結業績予想(平成 30 年7月1日~平成 31 年6月 30 日)


【訂正前】
                                           (%表示は、通期は対前期、四半期は対前年同四半期増減率)

                                                                親会社株主に帰属        1 株当たり
                     売上高           営業利益           経常利益
                                                                する当期純利益        当期純利益

                百万円         %     百万円       %    百万円       %    百万円       %           円 銭

第 2 四半期(累計)     3,400      10.7    170   △34.0    180   △30.0     90   △55.3          54.34

       通期       6,800      11.0    340     3.7    360     9.7    200   △13.0         120.76



【訂正後】
                                           (%表示は、通期は対前期、四半期は対前年同四半期増減率)

                                                                親会社株主に帰属        1 株当たり
                     売上高           営業利益           経常利益
                                                                する当期純利益        当期純利益

                百万円         %     百万円       %    百万円       %    百万円       %           円 銭

第 2 四半期(累計)     3,200       4.1    170   △34.0    180   △30.0     90   △55.3          54.34

       通期       6,360       3.8    340     3.7    360     9.7    200   △13.0         120.76



2.訂正の理由
     連結会社間の内部取引の相殺消去のもれが発見されたため。


                                                                                     以上