4980 デクセリアルズ 2020-10-29 15:00:00
2021年3月期 通期連結業績予想の修正に関するお知らせ [pdf]

                                                                      2020 年 10 月 29 日
 各    位
                                           会社名      デ ク セ リ ア ル ズ 株 式 会 社
                                           代表者名     代表取締役社長        新家     由久
                                                    (コード番号:4980 東証第一部)
                                           問合せ先     上席執行役員 CFO、総合企画部門長
                                                                   左奈田 直幸
                                                            (TEL.03-5435-3941)



                     2021 年3月期     通期連結業績予想の修正に関するお知らせ


 最近の業績の動向等を踏まえ、2020 年5月 12 日に公表した業績予想を、下記のとおり修正しましたのでお知
らせいたします。


                                           記


1. 2021 年3月期通期連結業績予想の修正(2020 年4月1日~2021 年3月 31 日)
                                          親会社株主に帰属する 1 株 当 た り
                連 結 売 上 高 連結営業利益 連結経常利益
                                          当期純利益(損失) 連結当期純利益(損失)
                               百万円      百万円       百万円         百万円              円 銭
前回発表予想(A)                      58,000   4,000     3,500         700           11.53
今回修正予想(B)                      61,000   7,000     6,800       2,500           41.18
増 減 額(B-A)                      3,000   3,000     3,300       1,800             -
増 減 率( % )                        5.2    75.0      94.3       257.1             -
(参考)2020 年3月期実績                57,710   4,617     4,393       2,734           45.05
(参考)2021 年 3 月期第 2 四半期(累計)実績   30,744   4,653     4,697       2,123           34.89



2.修正の理由
 当第2四半期連結累計期間の業績は、在宅需要の高まりに伴うノートPCやタブレット向け製品の販売好調
や、スマートフォン市場では事業環境が厳しい中でも当社差異化技術製品の数量が伸びたことなどから、売上
高が好調に推移し、これに伴い各利益段階では通期の予想を上回る結果となりました。
 第3四半期以降については、前述の在宅需要の増加や差異化技術製品の拡大は引き続き継続する見通しでは
ありますが、米中貿易摩擦や地政学リスクなど事業環境は引き続き不透明であるとともに、スマートフォン向
けビジネスでの在庫調整リスクを加味し、通期連結業績予想を上記の通り修正いたします。
 なお、新型コロナウイルス感染症の影響につきましては、感染拡大防止の取り組みがなされつつ、経済活動
の回復が段階的に続くことを前提としております。



<見通しに関する注意事項>
 本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する
一定の前提に基づいており、当社としてその達成を約束する趣旨のものではありません。実際の業績等は様々な要因により
異なる可能性があります。
                                                                                  以上
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