4686 ジャストシステム 2021-05-13 16:00:00
前期実績との差異に関するお知らせ [pdf]

                                                             2021 年5月 13 日

 各    位
                                  会 社 名      株式会社ジャストシステム
                                  代表者名       代表取締役社長         関灘 恭太郎
                                             (コード番号 4686       東証第一部)
                                  問合せ先       経営企画室長          重田 裕史
                                             TEL 03-5324-7900(代表)


                前期実績との差異に関するお知らせ


 当社は、2021 年3月期(2020 年 4 月 1 日 ~ 2021 年 3 月 31 日 ) の業績(連結・個別)
について前期実績値と比較して差異が生じましたので、下記のとおりお知らせいたします。

                             記

1. 2021 年3月期業績(連結・個別)と前期実績値との差異
 (1) 連 結
                                                  親会社株主に
                                                               1 株当たり
                売 上 高      営業利益      経常利益          帰属する
                                                               当期純利益
                                                  当期純利益
                   百万円       百万円          百万円        百万円              円 銭
 前期実績(A)          36,503    13,084    13,106         9,287           144.61
 当期実績(B)
                  41,174    15,069    15,202        10,957           170.62
 (2021 年3月期)
 増減額(B-A)          4,670     1,984        2,096      1,670              -
 増減率(%)             12.8      15.2         16.0       18.0              -



(2)個別
                                                               1 株当たり
                売 上 高      営業利益      経常利益         当期純利益
                                                               当期純利益
                   百万円       百万円          百万円        百万円              円 銭
 前期実績(A)          36,317    13,013    13,039         9,320           145.12
 当期実績(B)
                  40,983    14,998    15,150        10,945           170.43
 (2021 年3月期)
 増減額(B-A)          4,665     1,985        2,111      1,625              -
 増減率(%)             12.8      15.3         16.2       17.4              -
2. 差異発生理由
 当連結会計年度につきましては、高機能で付加価値の高い新商品・サービスを提供することに
こだわり、既存ビジネスによる安定した収益を基盤としつつ、個人向け・法人向けともに売上高
の拡大に向けた提案力の強化や、新たな収益の柱となる新商品・サービスの企画、開発に取り組
んでまいりました。
 その結果、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも株式上場以来の
最高益を更新しました。

                                         以上