3815 M-メディア 2021-10-08 15:00:00
通期業績予想と実績の差異に関するお知らせ [pdf]

                                                                2021 年 10 月8日
各 位
                                             会 社 名     株式会社メディア工房
                                             代表者名      代表取締役社長 長沢 一男
                                                       (コード:3815 マザーズ)
                                             問合せ先      取締役 長沢 和宙
                                                       (TEL.
                                                           :03-5549-1804)



                    通期業績予想と実績の差異に関するお知らせ



 当社は、2021 年 10 月8日開催の当社取締役会において、以下のとおり、2020 年 10 月9日付開示の「2020
年8月期 決算短信(連結)
            」にてお知らせいたしました業績予想と実績との間に差異が発生することとなりま
したのでお知らせいたします。


1. 当期の連結業績予想と実績の差異
                                                        親会社株主
                                                                     1 株当たり
                    連結売上高      連結営業利益      連結経常利益       に帰属する
                                                                    連結当期純利益
                    (百万円)      (百万円)       (百万円)        当期純利益
                                                                     (円)
                                                        (百万円)
       前回予想発表
                       1,960         10            0            0         0.00
         (A)
         当期実績
                       1,929         47         38              7         0.71
         (B)
         増減額
                       △31           37         38              7         0.71
        (B-A)
         増減率
                       △1.6       375.92        -              -              -
         (%)
         (参考)
       前回連結実績          1,798       △9          △18          △149       △14.83
      (2020 年8月期)


2. 差異の理由
  当連結会計年度の当社グループ経営成績におきましては、著名かつ訴求力のある占い師の獲得を強化し、
  コンテンツの監修者に迎えた結果、新規コンテンツがヒットし、売上はほぼ予測通りとなりましたが、
  事業内容の精査に伴う費用等の圧縮により、営業利益以下において、2020 年 10 月 13 日付けで開示の通
  期業績予想の数値と実績に差異が生じることとなりました。


3. その他
  当社の業績等に関する詳細な情報は 2021 年 10 月8日付開示する「2021 年8月期 決算短信」に記載し
  ております。なお、これらに関して開示すべき事項が生じた際は速やかに公表いたします。


                                                                         以上