3442 MIEコーポ 2021-11-12 15:00:00
2022年3月期 通期業績予想に関するお知らせ [pdf]

                                                      2021 年 11 月 12 日
各   位
                                会 社 名      株式会社 MIEコーポレーション
                                代表者名       取締役社長     中山   弥一
                                           (コード番号    3442名証第2部)
                                問合せ先       代表取締役副社長管理本部長
                                           兼経営企画部長        岡    和明
                                          (TEL 0594-31-6668)



           2022 年3月期通期業績予想に関するお知らせ
 当社グループは、2021 年5月 14 日公表の「2021 年3月期決算短信[日本基準](連結)
                                                」において未定
としておりました 2022 年3月期通期の連結業績予想について、下記の通りお知らせいたします。


                                記


1.業績予想
 2022 年3月期通期連結業績予想数値(2021 年4月1日~2022 年3月 31 日)
                                                     親会社株主
                                                                    1株当たり当
                     売上高       営業利益       経常利益       に帰属する
                                                                     期純利益
                                                     当期純利益
                      百万円           百万円     百万円           百万円          円    銭
 前回発表予想(A)
                           ―          ―          ―             ―            ―
 今回発表予想(B)            5,300         170      160              120      99.68
 増 減 額 ( B - A )           ―          ―          ―             ―            ―
 増 減 率 ( % )               ―          ―          ―             ―            ―
 ( ご 参 考 ) 前 期 実 績
                      4,838         180      195              153     127.88
 2 0 2 1   年 3 月 期


2.業績予想の理由
 2022 年3月期の通期の連結業績予想につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により合理的
に算定することが困難であることから未定としておりましたが、最近の事業環境及び業績動向等を踏まえ、
連結業績予想を算定しましたので、公表いたします。
 新型コロナウイルス感染症の影響が長期化していることから、今後も不透明な経営環境が続くことが予
想されます。また、原材料価格の高騰が続いており、加えて、輸出調整等により海外 OEM 先からの調達
が不安定になっております。販売価格への転嫁等を進め、影響を最小限に抑えられるよう努めて参ります
が、引き続き厳しい事業環境となることが見込まれます。
 なお、期末の配当予想につきましては、前回公表予想から変更ありません。


※業績予想の適切な利用に関する説明
 本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、現時点において当社が入手している情報及び合理的であると判断
する一定の前提に基づいており、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。
                                                                           以上